2026年7月26日付の「ABEMA TIMEs」が、
『“マチアプ疲れ”で「お見合い」にじわり回帰？初対面→3カ月のスピードで結婚を決断した夫婦が婚活のリアルを告白 “消化試合”のような「キツいお見合いも…」「婚活では人を頼るのもスキル」』
と題した記事を報じていました。
いまや、マッチングアプリは、「業者」や「詐欺」、「身分偽り」が横行しており、かといって、職場や趣味を通じた「出会い」は、今の時代「ハラスメント」や「つきまとい」を疑われる時代なので、いい意味で「ずうずうしい」あるいは、「意気投合」しないかぎり、なかなか、「お付き合い」には発展しない時代です。
したがって、信頼できる「人」を通じた「お見合い（紹介）」に会議する動きが出てきているのは、わかる気がします。
以下に、この記事を要約し、「お見合い」に回帰する要因と今後の婚活事情の展望について、考察しました。
《記事の要約》
出会いの手段として定着したマッチングアプリに疲れを感じ、結婚相談所を通じた「お見合い」を選ぶ人が増えている。
背景には、連絡が突然途絶える、相手の結婚への本気度や身元が分かりにくい、多くの候補者とのやり取りに時間を取られるといった不満がある。
結婚相談所で2025年8月に出会った青木雄太さんと秀実さんは、それぞれ十数人とのお見合いを経て真剣交際に進み、約3カ月で結婚を決めた。
2人ともアプリを利用した経験があるが、会うまでに至らなかったり、交際目的の温度差を感じたりして継続できなかったという。
現在の結婚相談所は、昔ながらの仲人が一方的に相手を決める仕組みではない。
登録者がデータベースから希望する相手を探し、双方の相談所を介して面会する。
仮交際中は複数人との交際が認められ、その後、1対1の真剣交際を経て成婚退会する。
独身証明や収入証明などを求める相談所も多く、結婚を目的とする会員同士が効率的に活動できる点が特徴だ。
一方、費用は入会から成婚まで数十万円に上る場合があり、日程変更や当日キャンセルに違約金を設ける相談所もある。
短期間で判断を求められるため、相手を十分に理解できないまま交際が進む懸念も残る。
相談所側にも、成婚を急がせず、価値観や生活設計、家族観、金銭感覚などを確認する十分な期間を設ける責任がある。
利用者も「短期間で決めること」と「急いで決めること」を混同してはならない。
それでも、第三者に相談できる安心感や、身元確認、交際ルール、断りの仲介などは、孤独になりがちな婚活を支える。
アプリの手軽さと仲人の伴走を組み合わせた「現代型お見合い」が、タイムパフォーマンスと安全性を重視する層から見直されている。
（要約、ここまで）
《筆者の考察》
＜アプリ時代に「お見合い」が戻る理由――出会いの量から信頼の質へ＞
「お見合い」への回帰は、昭和型の結婚観への逆戻りではない。
スマートフォンで相手を探しながら、身元確認や仲人の支援を組み合わせる、現代的な婚活への転換と捉えるべきだろう。
最大の要因は「マッチングアプリ疲れ」である。
2026年の民間調査では、アプリ疲れを感じた人の約7割が婚活方法を見直し、その主な理由として「結婚への本気度が分からない」「交際目的に温度差がある」などが挙げられた。
単にメッセージが多くて疲れるだけでなく、時間を費やしても結婚につながるか分からない「期待値の不一致」が消耗を大きくしている。
アプリは低価格で、多くの相手と接点を持てる半面、既婚者、経歴の虚偽、投資や副業への勧誘といったリスクもある。
国や自治体も、マッチングアプリを通じた暗号資産や投資詐欺に注意を呼び掛けてきた。
デジタル庁は2025年、マイナンバーカードを活用し、年齢や独身情報などの本人確認を強化する取り組みを紹介している。
これは裏を返せば、身元の確かさが婚活サービスの重要な競争条件になったことを示す。
結婚相談所の強みは、結婚意思のある人が集まり、仲人やカウンセラーが途中に入ることである。
直接断る負担を軽くし、プロフィール改善、交際中の悩み、結婚後の生活設計まで相談できる。「人を頼ること」が弱さではなく、選択を効率化する技術として評価され始めたのである。
ただし、相談所にも万能感を抱くべきではない。
費用が高く、短期間で真剣交際や成婚退会を求める仕組みは、タイムパフォーマンスを高める一方、相手の性格や金銭感覚、家族関係、健康観、子どもへの考え方を見極める時間を奪う恐れがある。
また、「成婚率」は相談所ごとに計算方法が異なるため、単純比較には注意が必要だ。
今後の婚活市場は、アプリか相談所かという二者択一ではなく、両者の融合が進むだろう。
検索や推薦はAIが担い、本人確認、独身証明、収入確認をデジタル化し、人間の担当者が心理面や交際判断を支援する形である。
若い世代を中心に結婚相談所の利用が広がり、登録者が10万人規模に達した大手ネットワークもある。
厚生労働省によると、2025年の婚姻件数は約48万9000組で、前年からわずかに増えたものの、長期的には低水準にある。
少子化対策として出会いを支援する意義はあるが、結婚しない人を問題視するのではなく、結婚を望む人が安心して相手を探せる環境を整えることが重要だ。
ISO思考でいえば、婚活も「数多く会えばよい」という活動量だけでなく、目的、リスク、信頼性、支援体制を管理するプロセスである。
お見合いの復活とは、出会いの量を競う時代から、信頼と納得の質を重視する時代への変化なのである。
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