2026年2月13日付のFNNプライムオンラインが、

『虫歯ある子どもの割合「過去最少」 幼稚園は初めて2割下回る 視力1.0未満は学年上がるごとに高い傾向続く 文科省調査』

と題した記事を報じていました。

以下に、この記事を要約し、予想される子どもの虫歯の減少と視力の低下の原因について、考察しました。

 

《記事の要約》

文部科学省が公表した2025年度の「学校保健統計調査」によると、虫歯のある子どもの割合が幼稚園から高校まで全ての校種で過去最少となった。

幼稚園では初めて2割を下回り、小・中・高校でも3割前後まで低下している。背景には、学校での歯磨き指導の定着や、家庭での口腔ケア意識の向上があるとみられる。

近年は虫歯になってから歯科に通うのではなく、定期検診やフッ素塗布など予防を重視する傾向が強まっている。

 

一方で、裸眼視力1.0未満の子どもの割合は学年が上がるにつれて増加している。

小学生で3割超、中学生で約6割、高校生では約7割に達した。

文科省は、勉強や読書、動画視聴など近距離で目を使う時間の増加が要因と分析。画面や本を30センチ以上離し、適度に休憩を取るよう呼びかけている。

また、肥満傾向は11歳前後で高く、男子では9歳以降に1割を超えるなど、生活習慣の変化も課題となっている。

(要約、ここまで)

 

《筆者の考察》

<虫歯減少と視力低下の背景>

 

虫歯の減少は、日本の予防歯科が着実に成果を上げてきた証しといえる。

フッ素入り歯磨き剤の普及、歯科医院での定期健診、シーラントや強力フッ素塗布など、科学的根拠に基づく予防策が一般化した。

さらに、親世代の意識向上も大きい。

食器の使い分けや早期からのフロス使用など、虫歯菌の感染予防も浸透している。

統計上の「虫歯」は治療済みを含むが、未処理歯の割合や12歳の平均むし歯数も減少傾向にあり、長期的な改善が確認できる。

 

対照的に視力低下は構造的問題だ。

デジタル教科書、タブレット学習、スマートフォン、ゲームの常態化により、子どもは長時間近距離視を強いられている。

近視は遺伝だけでなく環境要因の影響が大きく、屋外活動時間の減少も関連すると指摘される。

ただし「裸眼視力1.0未満」は近視だけでなく弱視や他の眼疾患も含むため、精密な分析は必要だ。それでも、画面視聴時間と近視進行の相関は国際的研究でも示唆されている。

 

虫歯が減ったのは「予防」が機能した結果であり、視力低下も同様に予防的アプローチが重要になる。

屋外活動の確保、連続作業の制限、ブルーライト対策、定期的な視力検査の徹底など、多面的対策が求められる。

子どもの健康課題は「治療」から「予防」へという時代の転換を映している。

 

 

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