コンビニ離れは加速するのか　揺れるコンビニの未来

2026年2月13日付のヤフーニュースで、フードジャーナリストの山路力也氏が、

『「もうコンビニには行けない」　加速する「コンビニ離れ」の理由と今後の展望は』

と題した記事を投稿していました。

急激な物価上昇は、筆者のような出張族にとって、厳しいです。

日常的な食料品は、定価が安いスーパーで購入できますが、出張族の買い物は基本「コンビニ」。

スーパーなら70～80円程度で購入できるペットボトル飲料が、コンビニだと180円前後。

今週は、人口約7万人の関東の地方都市に出張中ですが、宿泊ホテルの近くにローソンはありましたが、ホテルから徒歩圏内にドラッグストアが3軒、食品スーパーが1軒あったので、昼食用のおむすびやパン、ペットボトル飲料は、ドラッグストアで購入しました。

以下にこの記事を要約し、今後、コンビニ離れは加速するのか、また、コンビニの巻き返し策はあるのか、などについて考察しました。

《記事の要約》

生活インフラとして定着してきたコンビニだが、いま「コンビニ離れ」が広がっている。

最大手のセブン‐イレブンは、コメ価格の高騰を受けておにぎりや弁当など29品目を値上げすると発表。

値上げ幅は平均約20円だが、消費者からは「高い」「スーパーやドラッグストアで買う」といった声が相次いでいる。

背景には物価高と実質賃金の伸び悩みがある。若者層を中心に「コスパが悪い」との認識が広がり、日常使いの場から外れつつある。

さらに、内容量を減らす“ステルス値上げ”への不信感も、ブランドイメージを損ねたとの指摘がある。

一方で、小型スーパーや食品強化型ドラッグストアが台頭。都市部では「まいばすけっと」などがコンビニ並みの立地で「スーパー価格」を実現し、価格優位性は揺らいでいる。

地方では依然として重要な生活拠点だが、ガソリン高騰の影響で大型店への集約も進む。

コンビニは今、価格と価値の再定義を迫られている。

（要約、ここまで）

《筆者の考察》

＜今後、コンビニ離れは加速するのか＞

結論から言えば、都市部では一定の「選別」が進み、価格依存型の利用は減少する可能性が高い。

ただし、コンビニそのものが不要になるわけではない。

消費者心理は「安さ」一辺倒ではなく、「納得感」と「利便性」のバランスへと移っている。

現在の逆風は三つある。

第一に価格競争力の低下。小型スーパーやドラッグストアが近隣に増え、同等の距離で安価に食品が買える環境が整った。

第二に満足度の問題。

値上げと容量減少が重なると、心理的割高感が強まる。

第三に購買行動の変化だ。出張族や単身者でさえ、ドラッグストアを選ぶ例が増えている。

では巻き返し策はあるのか。

鍵は「時間価値」と「生活支援機能」の強化だ。

都市部では即食・即配拠点としての機能を高め、モバイルオーダーや短時間配送を磨く。

価格ではなく“待たせない価値”で勝負する。一方、地方では行政サービスや金融、公共料金支払いなどを含む多機能拠点として存在感を強める必要がある。

さらに、商品開発力の再強化も不可欠だ。

ヒット商品を生み出せば価格差は一定程度吸収できる。過去にスイーツや総菜で成功したように、「ここでしか買えない」価値を積み重ねることだ。

今後は、価格訴求型コンビニと高付加価値型コンビニの二極化が進むだろう。

単なる小売業から、生活インフラ型プラットフォームへ進化できるかが、生き残りの分岐点になる。

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