2025年9月29日付の「FNNプライムオンライン」が

『自販機ペットボトル「200円時代」10月も値上げの波でマイボトル市場拡大や各社自販機“サブスク”などお得なサービスも』

と題した記事を報じていました。

 

自動販売機やコンビニは、メーカー希望小売価格なので、ペットボトル商品は、170円前後の商品が多く、以前と比較して高くなったなぁ、という印象があります。

私は、昭和世代で、幼少期は、公園の水道水を“がぶ飲み”していたので、「水を購入する」という概念が薄く、「キンキンに冷えた水を一気に飲み干したい」というシチュエーション以外では、滅多にミネラルウォーターは買いません。

ペットボトルの場合、“持ち歩きして、少しずつ飲む”性質があり、ミネラルウォーターを購入した場合、「常温になったら、単なる水じゃん。水道水で十分」という意識が強いため、購買欲が湧かないのです。

 

個人的には、出張先においても、ホテルに3~4泊する時の飲み物の調達は、コンビニよりドラッグストアやスーパーを探して、購入することが多くなりました。ほぼ確実に、定価の半額程度ですから、5~6本まとめ買いをする時は、オトク感があるためです。

 

ステンレスボトルは、一時期、「エコに繋がる」、「客先で良い印象を持たれそう」という理由で持ち歩いていましたが、1日分としては足りないので、結果として、ペットボトル購入に回帰しました。

 

話題が逸れましたが、以下に、この記事を要約し、給料の手取りがあまり上がらない時代において、食品価格の値上がりについて、生活防衛のために庶民が工夫すべきことを考察しました。

 

《記事の要約》

秋の値上げラッシュの波が、ついに自動販売機のペットボトル飲料にも及びました。帝国データバンクによると、2025年10月の食品値上げは半年ぶりに3000品目を超える見通しで、そのうち2200品目以上が飲料類。

自販機の指標価格となる500mLの「コカ・コーラ」は税抜180円から200円に値上げされ、税込では216円となります。

アサヒ飲料の「三ツ矢サイダー」や、キリン「午後の紅茶」、サントリー「天然水」も軒並み200円台に突入します。

 

街では「高くて手が出せない」「安い自販機を探す」といった声が多く、自販機離れが進む兆しも見られます。

その一方で、都内の格安スーパーでは、賞味期限間近や在庫過多の商品を安く販売。

ペットボトル飲料が100円前後、缶コーラが60円ほどで買えるため、箱買いする客も増えています。

 

こうした状況で注目されているのがマイボトル。節約や環境負荷低減につながるとして人気が拡大し、雑貨店では売上が前年の1.2倍に伸びています。

衛生的に洗いやすいタイプや保温性の高いものが好評で、生活必需品として定着しつつあります。

 

また、大手飲料メーカーも対策を進めています。

コカ・コーラや伊藤園は自販機サブスクを導入し、使い方次第で1本110円程度まで抑えられるサービスを展開。サントリーはアプリ利用者に無料特典を提供するなど、消費者の節約志向に応えています。

 

いよいよ「ペットボトル200円時代」が到来。家計への影響は避けられませんが、マイボトルや格安店、サブスクを活用し、消費者が賢く立ち回る時代になっています。

(要約、ここまで)

 

《筆者の考察》

給料の手取りが増えにくい時代にあって、食品価格、特に飲料の値上がりは庶民の生活に直結する問題です。

自販機のペットボトル1本が200円を超える現実は「インフレを実感する象徴」とも言えるでしょう。こうした状況で庶民が生活防衛のために工夫すべき点を整理してみます。

 

第一に「購入チャネルの選択」です。

自販機で買えば200円超の飲料も、スーパーやドラッグストアなら60〜100円で手に入ります。

統計でも所得が少ない層ほど事前に用意して外出する傾向が強まり、外食や菓子を減らす「選択的消費」の動きが顕著です。

出先で割高な選択を避け、安く買えるルートを生活に組み込むことが防衛の第一歩です。

 

第二に「マイボトル活用」です。

近年、給水スポットやコンビニのコーヒーサーバーなどが広がり、持参する人が増えました。

自宅でお茶や麦茶を沸かして入れれば、コストは数分の一に抑えられます。保冷・保温機能の向上やデザイン性の多様化で、節約と利便性を両立させやすくなっています。

 

第三に「ストックと小分け」です。

大容量ペットボトルを安く買って小分けにする、格安スーパーで賞味期限間近の品をまとめ買いするなど、工夫次第で単価を半減できます。

多少の手間を惜しまない工夫は、家計に直結する節約効果をもたらします。

 

第四に「サービスの活用」です。

飲料メーカー各社は自販機サブスクやアプリ特典を拡大しています。

月額契約で1本110円程度に抑えられるサービスや無料特典は、固定的に飲料を買う層にとって有効です。

アプリやキャッシュレスを駆使し、見えにくい「割引」を確実に取り込むことも防衛策の一つです。

 

ただし、節約だけでは限界があります。

「節約・勤労・投資」の三本柱を意識することが重要です。

無駄を減らしつつ、副業やスキル向上で収入源を増やし、さらに小口でも投資で資産形成を図る。

こうした「攻めの生活防衛」が、物価高騰時代を乗り越える現実的な戦略です。

 

結局のところ、生活防衛の鍵は「安いルートを選び、自分で準備し、制度やサービスを賢く使う」ことに尽きます。

自販機は「緊急用」と割り切り、日常は安価で効率的な手段を徹底する。

その積み重ねが、実質賃金が伸び悩む時代に家計を守る確実な道筋になるのです。

 

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