スケート部を廃止する日本電産サンキョー

北京冬季五輪のスピードスケート団体パシュートで銀メダルを獲得した髙木菜那選手が所属する日本電産サンキョーが2022年3月1日に、3月31日でスケート部を廃部すると発表しました。

スピードスケ-トファンなら、知っている話題ですが、前身の三協精機スケート部を含め、備忘録代わりに、整理しておきます。

・「三協精機スケート部」として1957年に創部

・2003年8月に日本電産と資本提携し、2005年10月から現在の社名になった

・これまで、スケート部から30人以上の五輪選手を輩出した

・五輪メダリストは、宮部行範、清水宏保、長島圭一郎、加藤条治、高木菜那の5人

・5人のメダリストで、オリンピック通算、金3、銀2、銅3と計8個のメダルを獲得した

スピードスケートの「いちファン」としては、突然すぎる廃部の決定で、残念ですが、冷静に捉えれば、企業として当然の決定なのかもしれません。

というのも、私の理解ですが、スピードスケートは、2010年のバンクーバー五輪で、長島圭一郎選手と加藤条治選手が男子500ｍで銀、銅を獲得しましたが、その4年後のソチ五輪では、日本チームはメダルゼロの惨敗。

そこで、日本スケート連盟は、ナショナルチームを構成し、外国人コーチを招聘して、強化してきました。

その結果、2018年平昌五輪では、スピードスケートで日本チームは、金3つ（女子団体パシュート、女子マススタート、女子500ｍ）、銀2つ（女子1500ｍ、1000ｍ）、銅1つ（女子1000m）という結果を残しました。

しかし、皮肉なことに、ナショナルチーム化によって、実業団チームの存在意義が薄れてきました。

かつては、国土計画や王子製紙が、大所帯のスケート部を持っており、実業団選手権大会も開催されていました。

しかし、日本電産サンキョーと富士急を除けば、その他の実業団所属選手は、「スケート部」というより「個人選手を支援する」スタイルです。

つまり、今の時代は、実業団が大所帯の選手を抱えてスケート部を運営する時代ではなくなったのでしょう。

ただ、日本のスピードスケートはもちろん、その他のウインタースポーツの競技環境を考えると、高校、大学卒業後に、世界を目指して競技力を強化する環境がどんどん減って行っていると言うことでしょう。

月並みな意見ですが、この1年で、夏の東京五輪、冬の北京五輪が開催され、日本人の多くがトップアスリートの活躍に心躍らされました。

スケートボード、スノーボードは、一般の愛好者を含めた競技人口が多いことから、トップ選手になるとスポンサーがつき、競技を継続する環境があるようです。

しかし、そもそも、スピードスケートは、北海道と長野県、群馬県、山形県などからしかトップ選手を輩出できていませんし、W杯や世界選手権などで実績を残さなければスポンサー自体がつきません。

北京五輪女子500ｍ代表の郷亜里砂選手は、所属先がなかなか見つからず、ウインタースポーツ後進県の愛媛県で、ようやく職を得て活動しているそうです。

したがって、トップアスリートに対する支援を国レベルでもっと取り組んで欲しいものです。

おそらく、それを非難する国民は少ないと思います。

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