2020年8月6日にアメリカのトランプ大統領が、動画アプリ「TikTok」とコミュニケーションアプリ「WeChat」を運営する中国企業との取引を45日後（9月20日）に禁止する大統領令を発表したことが報道されました。
Tiktokは、私もスマホにアプリをダウンロードして、フォローしている人の動画を見に行きます。
話題は少しそれますが、Twitter、インスタ、FacebookなどのSNSはアプリを開けば、タイムラインにはフォローしている人の投稿しか流れてきません。
しかし、Tiktokは「おすすめ」が先に流れてくるので、フォローしている人の動画を見に行った時は「うざいな、おすすめ」と思いますが、暇つぶしにアプリを開いた時は、ついつい「おすすめ」で面白い動画があると、気づくと20分ぐらいで100人ぐらいの投稿を見てしまう（一瞬しか見ないものも多数ですが）のです。
話を戻しますが、Tiktokとともに禁止になったWeChatですが、世界的な利用者数は、TikTokが約8億人であるのに対し、WeChatは約10億人も利用しているそうです。
アメリカ大統領での禁止の報道後、自治体でのTiktok利用に対して、全国各地の住民から自治体への「情報セキュリティに対する不安」に関する苦情や問い合わせが増えたそうです。
報道では、中国共産党は、法律で中国企業に対して、個人情報の提供を求めることができるそうですから、Tiktokを利用するユーザー情報も例外ではないはずで、住民が不安を感じて問合せするのは当然でしょう。
ただ、実際には、Tiktokに公式アカウントを登録している自治体の多くは、「Tiktok投稿専用のタブレット」から自治体職員が投稿しているようなので、市民が不安に思うような情報の漏洩は、仮にあったとしても限定的でしょう。
トランプ大統領の大統領令発令により日本国内での自治体や政府など公の組織での「使用禁止」の流れが広がりつつありますが、個人使用に関しては「自己責任」として、アメリカのように日本では、法律等で禁止になることはないのではないかと思います。
また、「個人情報の中国共産党への漏洩」が話題になっていますが、中国国内では、海外のアプリを締め出しているので、「自国は守って、海外には攻め込む中国企業」の姿勢がフェアでないとしてトランプ大統領は「禁止」を打ち出したのではないかと思います。
さて、全く話は変わりますが、Tiktokの投稿の多くは、誰かの振り付けを真似た投稿が殆どです。私の場合、「おもしろい動画」を見つけると、同じ音楽でその他のユーザーがどんな動画を上げているのか、延々と見ることが多いです。
先日、アプリと閉じようとしたら、「Fラン大学に価値はない」という動画が目に飛び込んできました。
このユーザーの他の投稿を見ると「昨日600万円を稼ぎました」とか「工場で働いている人の人生は詰みます」、「日本の伝統を守ろうと意地を張る人に価値はない」、「年収1000万円の生活」・・・など少し過激なタイトルが並び、動画を見ると、他人を小馬鹿にしたような上から目線のトークが流れてきました。
投稿内容には、いろいろツッコミをしたいところですが、今回は内容については触れません（笑）
プロフィールとフォロワー数をチェックすると、「慶応大学理工学部」、「最高月収700万円」、「雑魚はフォロー禁止」の記載があり、約6万人以上のフォロワーがいます。
ただ、コメントを見ると、「その通り」という賛意のコメントもある一方、批判的なコメントもたくさん並んでいます。
フォロワーの多さには感服しますが、こんなにも批判が多いなら、私なら投稿できないな、と思います。
SNSの世界でバズると当然アンチも多い訳で、メンタルが強い人でないと、人気投稿者にはなれない、とつくづく思います。
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