芸能プロダクションが創業者一代限りにならないためにするべきこと

2020年7月16日付のサンケイスポーツが、

「石原プロ来年にも俳優マネジメント終了」

という見出し記事を報じていました。

記事によれば、

・石原プロモーション所属の俳優、舘ひろしさんと神田正輝さんが来年に独立する意向

・石原プロは、2021年以降、俳優マネジメントを終了する

・若手俳優陣は移籍し、渡哲也さんはフリーで芸能活動を続ける

・石原プロは今後、裕次郎さんの遺品管理を中心に業務を行う

・7月17日の裕次郎さんの三十四回忌に石原まき子さんから事業縮小が関係各所に伝えられる

・石原プロは、1963年に設立しから５７年－。昭和に誕生した名優ぞろいの石原軍団が令和で

・・・

ということのようです。

創立者の石原裕次郎さんは、生前、渡さんに、「俺が死んだら会社を畳んでくれ」と遺言されていたというので、裕次郎さんとしては、石原プロは「個人事務所プラスα」の事業規模をイメージして運営していたのかもしれません。

私の勝手な想像ですが、裕次郎さん亡き後の石原プロの運営を託された渡さんは、

・まき子さんや小林専務などスタッフの生活がある

・伸び盛りの若手俳優陣も所属している

・裕次郎さんの全盛期の活動を後世に残していきたい

・・・

といった想いがあって、「俺が死んだら畳んでくれ」という遺言を先送りしてきたのかもしれません。

2000年に「平成の裕次郎を発掘するオーディション」を開催されましたが、まさに、「石原プロから次代を担う男性俳優をプロデュースしたい」という熱い思いも当時はあったのでしょう。

しかし、まき子さんや渡さんも高齢となり、映画、テレビ、舞台などの人脈も薄くなり、そうした人脈に精通したスタッフもいなくなった。

こうしたことから「事業を縮小し、俳優マネジメント業務終了」という「終活すること」を決断したのでしょう。

石原プロの内部事情を私は知りませんが、例えば、テレビメディアの場合、芸能プロとしては、

・常に新しい若手俳優を発掘し、売り込んでいく（営業ノウハウ）

・テレビ局など制作側のあらゆる世代に人脈を構築する（人脈ノウハウ）

・社内における属人的業務を若手スタッフに計画的に引き継いでいく（業務の引継ぎ）

・・・

といったことを組織としてやっていかなければ、最終的に組織は、各ノウハウが先細りし、組織を継続・拡大することは無理なのでしょう。

最近の事例でいえば、旧オフィス北野も「北野武（ビートたけし）」というビッグスターに依存して、こうした永続的な組織になるために必要な組織運営を怠ってきた結果が「今の姿」だと思います。

そのように考えると、吉本興業やホリプロといった芸能プロダクションは、「創業者一代限り」ではない組織運営をしていて、立派だな、と思います。

（※　自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ　メルマガ707号より）

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