幼少期の習い事とその投資効果

2019年9月17日付の産経新聞が、

「消費増税、教育費への影響は　塾や習い事、シビアに」

という見出しの記事を報道していました。

記事によると、

・10月の消費税増税で、子供のいる家庭の教育費にも影響がありそうだ

・「ヤマハ音楽教室」では、月謝には10月から値上げされるが、教材は事前購入すれば消費税8％

・通信教育には、国の制度として一定の条件を満たせば、10月以降の受講料にも8％が適用

・公立小中学校の場合、授業料と教科書代は無償

・体操服や鍵盤ハーモニカ、絵の具セットといった各自でそろえる学用品は10％の税率

・私立学校や高校、大学などの受験料や入学金、授業料はもともと非課税

・学校の給食費については外食にはあたらないとされ、軽減税率（8％）が適用される

（１食640円以下、1日1920円まで）

・学生食堂は一般の飲食店と同じ扱いで、その場で食べる場合の税率は10％、持ち帰りは8％

・修学旅行費用については、2019年3月末までに契約が済んでいれば、10月以降でも税率8％

・10月の消費税増税と幼保無償化のタイミングで、幼稚園・保育園児のいる家庭の19.8％が習い事費用を「増やす」としたが、小学生の家庭では8.3％にとどまった

（以上、記事より抜粋）

だそうです。

「広く浅く公平に国民に税負担をしてもらう」という理念が消費税にはあるのかもしれませんが、現実的には、エンゲル係数と一緒で、世帯収入全体に占める割合で捉えれば、低収入世帯に負担感が増えるのは当然です。

国内消費を上げるには、一部のお金持ちより、大多数の一般庶民が、「暮らしに少し余裕が出た」と感じさせて、消費をしてもらうしかありません。

よく言われる話ですが、そう考えると、消費増税よりも、まず財源は、昭和時代の累進課税や法人税率に戻すことが得策なのかもしれません。

話は変わりますが、私は、幼稚園から中学までに、記憶に残っているだけでも、図画工作、書道、ピアノ、剣道、学習塾・・・といった学校以外の習い事をさせてもらっていました。

ただ、今になってこれらが直接的に役立っているとの実感は、殆どありません。

ピアノは、通算8年間習っていたのですが、「何か弾いて」と言われても、何も演奏できません。

絵や工作も、小学校、中学校時代に、市の展覧会で入選したこともありましたが、例えば「キリンや馬を描いて」といわれても、まともに描けません。

剣道についても、小学校の時に、船橋市の大会で4位（3位決定戦で敗戦）になったことがあり、高校時代の友人には「剣道が上手い」と今でも評価されていますが、その程度です。

書道は、直筆の文字が「丁寧だね」とか「読みやすい」とは、まわりから評価されますが、今の時代、基本的にはキーボードで文章を書きますから、役立っている実感はありません。

このように、「合理的」に捉えると、今の時代であれば、「学習塾」はカットされず継続でしょうけれど、図画工作、書道、ピアノ、剣道は、「もったいない」と習い事からカットされるのが当然で、その代わりに「英会話教室」に行かされていたかもしれません。

ただ、当時を思い返すと、中学、高校ではいわゆる主要5教科（国語、数学、理科、社会、英語）より、美術、音楽、体育といった科目の成績が優秀だったのは、習い事のおかげだったのかもしれません。

高校時代の指定校推薦は、「評定点」で決まりますが、私は、音楽、体育などで評定点を稼いでおり、5段階で、確か「4.5」でした。

これは、クラスの中で、3番以内ぐらいでした。（意外と5教科が得意な人は、体育、音楽などの選択科目が苦手なので総合力では私は上位だった）

当時は、両親への学費の負担と「地方国立大に行きたい」という個人的願望もあり、国公立大を目指していたので、全く首都圏の私立の指定校推薦（私の高校は、今は早慶もあるようですが、当時の推薦はMARCHクラス）は眼中になかったです。

しかし、今考えると、「指定校推薦」という手段で、幼い頃の習い事効果を使って、受験について、自分の強みを使って有利なうちに逃げ切る手もありだったのかな、と思います。

私の経験は、参考にならないかもですが、習い事で音楽、体育といった選択科目の「評定点」を稼いで、指定校推薦狙いで受験戦略を考えるなら、習い事は「教育投資」になるかもしれません。

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