正確に集計していないので、少し感覚的ですが、私の場合、書籍（雑誌含む）代の内訳（金額ベース）は、
・日刊ゲンダイ・夕刊フジなど大衆紙：15%
・週刊誌（一般紙）：30%
・週刊誌（経済、経営など専門雑誌）：10%
・ビジネス書籍（大半は仕事の資料作り用）：25%
・小説（最近はテレビドラマ化されたものが多い）：5%
・マンガ本（移動中のおとも）：5%
・ランニング雑誌など趣味の雑誌：10％
という割合です。
では、これらをどこで購入するか？
・日刊ゲンダイ・夕刊フジなど大衆紙：ほぼ100％駅の売店（稀にコンビニ）
・週刊誌（一般紙）：ほぼ100％駅の売店（稀にコンビニ）
・週刊誌（経済、経営など専門雑誌）：駅の売店50%、本屋さん30％、版元から直接20%
・ビジネス書籍（大半は仕事の資料作り用）：アマゾンなどネット書店80%、本屋さん20%
・小説（最近はテレビドラマ化されたものが多い）：ほぼ100％本屋さん
・マンガ本（移動中のおとも）：ほぼ100％駅の売店
・ランニング雑誌など趣味の雑誌：本屋さん90%、駅の売店10％
という感じです。
つまり、本屋さんを利用する機会は極めて少なくなりました。
10代の頃は大型書店の小説のコーナーに、20代、30代の頃は、大型書店のビジネス書コーナーに1～2時間、でーんと座り込み、面白そうで、かつ、役に立ちそうな本を探していました。
しかし、ビジネスで必要な本は、私の場合、専門書が多いので発行部数が少ない。
1990年代以前であれば、本屋さんに「お取り寄せ」を大量に依頼していましたが、今では、「じゃ、Amazonで！」となります。
つまり、品ぞろえの少ない本屋さんは、週刊誌や発行部数の多い雑誌、話題のビジネス書や小説、定番商品の地図や旅行ガイド、文庫本、漫画の単行本を扱うしかありません。
しかし、漫画は、コミックシーモなど電子書籍に読者は移行し、週刊誌は駅の売店やコンビニで購入されるようになってしまいました。
つまり、売り場面積が大きい品ぞろえが多いスケールメリットが生かせる店舗でなければ、本屋の経営が成り立たなくなったのです。
先日、私がに食用品をよく購入する札幌市内にある東光ストア行啓通店内にある「なにわ書房行啓通店」に行くと、建設現場にある防音シートのような白いシートが床から天井まで張り巡らされていました。
よくチェックすると、2019年6月24日付で札幌地方裁判所において破産手続き開始が決定された、と破産管財人名が記載された「告示書」が貼られていました。
驚いて、ネットで検索すると、
・（株）なにわ書房 1954年9月設立、資本金4300万円
・2019年6月21日、札幌地裁に破産を申請
・負債総額は債権者約90名に対して約2億9000万円
・ピークとなった2000年2月期には売上高約13億円を計上していた
という情報が出てきました。
「なにわ書房」の思い出は、旗艦店の「リーブルなにわ」（40数年営業）が地下鉄大通駅近くの日之出ビル地下１階と地下２階にあった売り場面積もそこそこ広い書店でした。
私の2007年5月に発売した本も、地下１階のビジネス書売り場に平積みされていて、嬉しかった記憶があります。
しかし、この中規模店舗は、2013年4月に閉店し、全国チェーンの文教堂書店が後を引き継いでいます。
破産する直前の店舗（本）は、
・札幌市内：
「マルヤマクラス店」、「東光ストア円山店」、「東光ストア行啓通店」、「西友西町店」
・北広島市：
「東光ストア北広島店」
の5店舗体制でした。
本は「読みたい」と思ったら「1日でも早く読みたい」のが本好きの性（さが）です。
Amazonなどネット書店が発達してしまったので、本屋さんになければ、ネット書店という流れとコミックの電子書籍販売の発展という状況なので、寂しいことですが、傷口が広がる前に破産申請したのは賢明な選択だったのかもしれません。
（※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ653号より）
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