2018年11月1日に、「平成」最後となる来年のお年玉付き年賀はがきの販売が、全国で一斉に始まったそうです。
各メディアの報道によると、
・2019年の年賀はがきは、東京オリ・パラの公式マスコットの限定版はがきも発売される
・年賀状離れが進むなか、お年玉くじではオリンピックのチケットが当たる
・1等の賞金は10万円から30万円にアップする
・2019年は、新元号になることを記念して、1月だけでなく、4月に2回目の抽選が行われる
・発行する枚数は約24億枚で、記録が残る2004年用以降、最も少なくなっている
そうです。
個人的には、年賀状購入枚数は、「なんとなくの習慣」で、「リスト化された住所録の宛先」に出し続けているので、減っていません。
もう、７～８年前の記憶ですが、極端に購入枚数を減らしたところ、その頃、新規でお付き合いができた取引先から年賀状が予想以上に送られてきて、コンビニに「絵柄が印刷されている割高なお年玉付きハガキ」を買う羽目になってしまったからです。
こんな面倒くさいことになるなら、と最近では、当初から、相当枚数、「余る」ことを想定して購入しています。
私の記憶では、昨年購入分は、40枚近く余ってしまい、手数料はかかりましたが、郵便局で、切手やレターパックと余った年賀状を交換しました。
ただ、個人的には、今年は、「減らそうかな」と考えています。
というのも、
・毎年出している仕事関係の知り合いの方（主に65歳以上）が年賀状を廃止する人が増えた
・プライベートの友達について、最近知り合った人は関係性が深くても住所を知らない
・新たに仕事先で知り合った会社の多くは、年賀状を廃止している
・住所変更しても、昔のように変更後の住所連絡がないので宛先不明になる人が増えた
といった現状があるからです。
要は、ひとことで言えば、「年賀状習慣をやめる」人や企業が増えたので、私も自然と、発送枚数が減っているので「余る年賀状も徐々に増えている」からです。
話は、少し逸れますが、「平成最後」「来年は新元号」ということで、お年玉付き年賀ハガキの一等賞金の大幅アップと抽選機会が１回から２回へのアップは、年賀状購入の動機付けに少しは貢献するかもしれないですね。
日本郵政の人は、いまでも、過酷な「販売ノルマ」があると聞いています。
つくづく大変だな、と思います。
それにしても、話題は全く変わりますが、菅官房長官の話では、「新元号の発表は、１か月前程度」になるそうです。
カレンダー業界は、すでに諦めているようですが、現代社会は、情報システムで動いていますので、システムの変更作業は大変だと思います。
システムエンジニアの方にとっては「もっと早く新元号を発表してよ」という感じではないでしょうね。
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