2014年2月25日、ソチ五輪の日本選手団が帰国した。
帰国は、JALのチャーター便だったようで、成田空港には、平日の午前中にもかかわらず、約900人のファンが詰めかけたという。
その後、日本選手団に対する合同記者会見で、メダリストたちに対しては、報奨金の使い道が質問されていました。
ちなみに、「五輪メダリストの報奨金制度」は、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が報奨金を設定したのは、1992年のアルベールビル冬季五輪からだそうです。
現在は、金メダルで３００万円、銀メダルで２００万円、銅メダルで１００万円の報償金が設定されています。
最初に質問されたスノーボードハーフパイプの銀メダリスト平野選手、銅メダリストの平岡選手は「貯金」「遠征費」に充てると無難な回答でしたが、スノーボード大回転銀メダリストの竹内選手は、「この質問を想定」していたんでしょうね。
質問されるなり「コーチとサービスマンで三等分します」と答えていましたから。
どうしても、活躍した当事者である選手にスポットライトが浴びてしまうのは仕方がないですが、竹内選手の発言は、選手をサポートしている多くのスタッフがいて、活躍できるのはそうした充実したスタッフの態勢があればこそ、ということを世間に知らしめる上でも、いい回答だったと思います。
オリンピック憲章では、確か、ナショナリズムを過度にあおることはオリンピックの目的ではない、というようなことが規定されているそうですが、現実的には、自国代表の選手が活躍することで、多くの国民に勇気や希望、感動を与えてくれているのも事実です。
変な話、今回のソチ五輪で、メダル争いはおろか、入賞争いに絡めそうな競技種目がなかったら、ほとんど誰も五輪に関心が湧かなかったでしょう。
そう考えると、アスリートやそのスタッフに対する国のサポート体制は、民間に頼るばかりではなく、もっと充実させてもいいと個人的には思います。
報奨金ですが、JOCの制度以外に、各競技団体も、報奨金制度を設けているところがあるそうです。
例えば、ソチ五輪で日本スケート連盟はＪＯＣと同額の報奨金設定をしていたので、例えば、フィギュアスケート男子の金メダリスト羽生選手は、JOCとスケート連盟それぞれから合計600万円を受け取ることになるという。
レッスン代や遠征費で相当の資金が必要なのに、羽生選手は、報奨金について、震災復興への寄付を表明していた。
本当は日本で練習を積みたいのに、環境が整わないためカナダに「活動拠点を移した」羽生選手の切実な思いであろう。
スケートやスノーボードなど、「雪国」だけでなく、通年型の室内練習場を全国に整備していって素質のある選手の発掘をどんどんして欲しいものである。
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