昭和40~50年代に創業した中小企業に訪問すると、意外とよく目にする特徴がある。
それは、「今後、10年先、20年先を見据えた事業戦略がない」という傾向だ。
勝手な予想であるが、昭和40~50年代に創業した会社と言えば、日本が、高度経済成長期の真っただ中にあった時代だ。
つまり、製造業にしても、販売やサービス業にしても
◇少しきらりと光る技術がある
◇周辺地域にライバルとなる会社が少ない
といった特徴があれば、あとは、オトクイさんの要求に愚直なまでに着実に応えていれば、業績が右肩上がりで伸びていったのだ。
別のいい方をすれば、
◇お客様から明確に要求されていること
◇お客様からの明確に受けたクレームの対策を取ること
を確実に実施して、あとは放漫経営さえしなければ、企業は自然と成長したのだ。
しかし、現代社会は、ものがあふれ、特徴ある製品やサービスが登場すると、すぐに似たような製品やサービスが出回る。
また、雑誌やネットでいろいろな製品やサービスが紹介される時代だから、少々奇をてらったことをしても、消費者は滅多にびっくりしない。
また、お客様の望む要求も多岐にわたっているから、「これさえ確実に実施すれば成功する」という法則も絶対では無くなっている。
したがって、「今後もお客様に求められ続ける企業となるにはどのような方向性を目指すべきか」は、企業自身が判断して、計画実施し、絶えずその有効性を検証していくしかない。
要は、マネジメント用語でいえば「継続的な改善」。
つまり、「顧客の潜在的なニーズを予測し、継続的に仕事のやり方を改善していく」ことが企業に求められているのだ。
客観的に見れば、例えば、自動車整備工場や公共工事主体の建設会社などであれば、
◇低価格車検や点検サービスの増加
◇電気自動車の増加
◇指名競争入札から一般競争入札の増加
◇技術提案力など総合評価方式による入札の増加
といった変化が当然、予想される。
しかし、経営者が、あまり社員に「今後はこのままではヤバいぞ」と社内で常に社員に意識させていない会社は、社員は、「自分の会社の将来のリスク」をまるで認識していない。
逆に、経営者が、将来に備えて明確に戦略を打ち出しているところは、社員もいい意味で危機意識や問題意識を持っている。
経営者が「これからの時代はこうすれば商売は必ずうまくいくという保証はない。だから、社会環境や顧客の潜在的ニーズを予想して、この路線で企業として生き残っていくぞ」と言う考えで経営をしていない会社に自分が在籍している場合は、
◆自分でリスクを認識して、会社を変える
あるいは、
◆会社が変わらなければ、自分の考え方を変えて生き残る道を模索する
しかない。
そういった意識で日常を捉えていないと、「茹でカエル現象」に気づかないうちに、私たちは陥っていしまうのである。
【注】:「茹でカエル現象」⇒熱いお湯にカエルを入れると驚いて飛び跳ねる。ところが常温の水にいれ、徐々に熱していくとその水温に慣れていく。そして熱湯になったときには、もはや跳躍する力を失い飛び上がることができずにゆで上がってしまうという例え
(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ249号より)
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