石原プロは過去の成功体験と属人化体質から脱却できなかった

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故石原裕次郎氏が設立した芸能プロダクションの石原プロモーションの代表取締役社長の渡哲也氏が社長の座を退き、会社設立時から会社を支えてきた小林正彦専務や取締役の舘ひろし氏、神田正輝氏も退任して、2011年4月1日付で代表権を石原まき子氏に譲っていたという。

各メディアの報道を見ていると、

◇渡氏が初代社長の石原氏が社長を務めた期間（24年）と一緒になった

◇体力的に限界に限界になった

◇石原家に会社の全権を返上するタイミングとして最適だった

などと伝えられていた。

しかし、実態は「石原まき子会長と路線対立する小林専務を退任させ、事態の収拾を図った」というのが、渡氏の退任理由らしい。

実際、現状の石原プロは、

◇主力俳優である渡氏、舘氏、神田氏は高齢化している

◇若手の徳重聡氏が育っていない

◇在籍するタレントは7人と減少している

◇社員やスタッフが相次いで退職している

◇2003年の17回忌、2009年の23回忌法要で多大な資金を使って資金難になった

といった状況である。

社員やスタッフが辞める背景には、会社の体育会的社風についていけない社員が増えたことが原因とされ、業績不振は、渡氏（当時社長）や小林氏（当時専務）は持病を抱え、次代に向けた経営戦略や企画が描けなかったことではないかと言われている。

私が子供の頃は、映画からテレビの世界に移った石原裕次郎氏率いる石原プロが企画・制作する「太陽にほえろ」や「西部警察」全盛の時代であったから、石原プロの没落はなんだかさびしい。

石原プロより後発の芸能プロダクションが、その後、どんどん成長し、芸能界を席巻している現状を考えると、結果からすると「石原裕次郎氏、小林正彦氏、渡哲也氏といった時代とマッチした俳優や経営者の力によった属人的な経営から脱却できなかった」ということになるだろう。

やはり、組織が長く継続するためには、

◇経営陣個人の成長

◇組織のマネジメントシステムの成長と改善

が欠かせない。

スタッフ４～５人で創業し、上場企業として成長した企業を見ていると、「組織が大きくなるとそれに合わせて、取引先のレベルも上がり、取引先が会社を見る目も変わる」わけで、その都度「組織規模にあった知識や経営能力を身に付けていない経営幹部」は会社を去るしかない。

また、組織規模にあったリスクマネジメントなど経営システムが確立させる必要も出てくる。

これができない会社は、過去に「大きくジャンプアップするチャンス」があっても、こじんまりとそこそこの規模で経営をしている。

石原プロは、申しわけないが、創業者や創業当時のスタッフのキャラクターが優れていたために、時代とマッチして成長したが、そこから次のステップに行くプロセスに失敗し「そこそこのこじんまりとした個人商店で終わった会社」なのだろう。

渡氏の今回の「代表権返上」は、そんな閉塞感から脱するためには、必要な対応ではあっただろう。

しかし、石原まき子さんに経営権を返上したところで、経営を立て直すブレーンがいるとも思えない。

所属俳優の高齢化とともに、事業規模が縮小して、最終的には「石原記念館」や「著作権管理団体」と化して、「ひばりプロ」のようになってしまうのではないだろうか。