『「不祥事」を止めるISO思考』(光文社)
という上梓した。
“本書で言いたかったことをひとことで言え!”と言われれば、
『感情的思考から論理的思考への転換』
であり、もうちょっと説明調で表現するならば、
『ものごとを感覚的・感情的に捉えるのではなく、筋道を立てて捉えることが問題の本質を理解し、リスクに対して何が不足しているのかを思考することができ、それこそが“まともな組織人”を育てる方法論である』
と回答するだろう。
本書を上梓する頃の社会を賑わした社会問題と言えば、「不二家の賞味期限切れ問題」と「関西テレビの情報番組のデータ改ざん問題」であった。
不二家を例に挙げれば、当時の世間の多くの反応は、
「人の口に入るものなのに、とんでもない企業だ・・・」
「同属企業のおごりや甘えだ!」
というような「不祥事という結果に至るまでのプロセスを検証すること」なく感情的かつ感覚的な論調で不二家はバッシングされていた。
しかし、結論からいえば、
「感情的かつ感覚的のみでものごとを捉えることは、ものごとの本質を隠してしまう危険性がある」
と言えるのだ。
つまり、ある問題から得られる教訓が、バッシングされ過ぎることで感情面でのものごとの理解に偏りが生じる。
つまり、一人ひとりや社会が健全に成長していくことの妨げになるのである。
これも古い話になるが、「郵政解散」による2005年総選挙の際は、
「民でできることは官から民へ」
を小泉総理(当時)が唱え、マスコミもそれを大々的に報じた。
別の言い方をすれば、まさに「郵政公社バッシング」で、「郵政公社の民営化に反対する人」は、一律に「旧態勢力」として捉えられた。
しかし、「官か民か」や「大きな政府か小さな政府」の議論の本質は、
例えば、
・透明性の確保が出来るかどうか
・国民のチェック機能が働くかどうか
・利権や業務の無駄が解消できるかどうか
なのであるが、なんだか、そういった議論は薄れ、争点が極度に単純化されてしまった。
もちろん、「問題発生によりバッシング(報道)が生じること」は世間の関心を高めるという点では、意義があると思う。
しかし、「過剰なバッシング」はものごとを単純化、矮小化していき、本質を隠していく危険性がある。
本質を隠すことが都合がよい人に「バッシング」が利用されていることも私たちは注意していかなければならないのである。
(※ 自分を変える“気づき”ロジカル・シンキングのススメ メルマガ126号より)
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