2009年4月19日の毎日新聞によると、「宇高連絡船」の存続がピンチなのだという。
「宇高連絡船」とは、宇野(岡山県)と高松(香川県)を結ぶフェリーで現在は民間3社が運航(1社は4月1日に撤退)していた。
しかし、トラックのETC割引や3月末から始まった「高速道路料金土日1000円」の措置により瀬戸大橋利用が増加し、平均積載率が5割未満なのだという。

筆者は、1983年の国鉄時代に運行されていた宇高連絡船に乗ったことがあるから、この航路は思い出深い。
確か、所要時間は1時間程度だったと記憶しているが、連絡船内で販売されているうどんをすすり、高松に到着するなり接続列車の席を確保するために一斉に乗客がダッシュしたのは今となっては懐古主義であるが、非常に思い出深い。
国鉄(1987年4月1日以降はJR四国)が運営していた連絡船は、1988年4月10日に本四備讃線(瀬戸大橋線)が開業したこと連絡船とホーバーの運航が廃止された。
しかし、民間フェリーは、瀬戸大橋の通行料が高額なことから、代替輸送手段として存続してきたわけだ。

ただ、個人的には民間フェリーの存続危機は時代の流れで仕方がないものだと思う。
・燃料の高騰
・先月から2010年の年度末まで実施される「高速道路土日1000円(ETCの場合)」
が運営の圧迫に追い討ちをかけたのは事実であるが、フェリーの顧客の約8割はトラックであることから、
・2008年9月から実施されているETC割引(高速料金が3~5割引き)
の影響が運営圧迫の真の原因だからである。

「ETC割引」が「ETC普及後に廃止」になるとしたら、確かにその間のフェリー経営圧迫を支える公的支援が必要だと思われるが、ETC割引は期間が決まっていて一過性の「土日1000円(ETCの場合)」と違って料金割引制度として継続されるのではないかと思う。

連絡船時代を知っている世代からすれば「旅情を感じる歴史ある航路を残して欲しい」と願わずにはいられないが、瀬戸大橋が完成した時点で、その役割はほぼ終えたのであり、瀬戸大橋開通後にフェリーが生き残ってきたのは、単に通行料金が割高だったからである。
つまり、残念ではあるが、連絡船の存続危機は、時代の流れなのだろう。

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