赤ちゃんを電磁波に晒す日本の保護者たち | LOA88みおりん♪とLOAラブな仲間たち

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♪買いたかった 買いたかった 買いたかった Yes!

♪買いたかった 買いたかった 買いたかった Yes!

♪すぐに~! 

<省略>

・・・スマホはスリープ状態でも常に電磁波を出していますが、破壊された原発から放出される放射線は、現場から遠ざかれば遠ざかるほど人体への健康被害が少なくなっていきます。

ましてや、手などの体内インプラント、脳インプラントとなれば、内部被曝とまったく同じ状態になるわけですから、遺伝子に異常が生じないなどいうことはありえないのです。

アパレルメーカーは、ジャケットやスーツの胸ポケットのサイズを、スマホがストンと入る大きさに変更して、スマホを“できる男”のファッション・アイテムにしようとしています。

スマホがハンカチの代用をするように胸元のアクセントになった代わりに、彼らは、常時、自分の心臓に強力な電磁波(放射線)を照射しているのです。

ジーンズメーカーも同じです。
男女問わず、お尻のポケットや腰のポケットにスマホを入れるのが、小粋なおしゃれでもあるかのように主張します。

携帯電話の電磁波が人間の生殖能力を奪う大きな要因となっていることは、もはや疑いのない事実。

携帯電話の普及とともに男性の前立腺がんが急激に増え、女性においては、20歳代から30歳代に子宮頸がんや乳がんが急激に増えても、「ライフスタイルの変化が原因だ」とすり替える核推進者の医学者たち。

彼らは、人々に20歳代の女性へのスマホの普及率には目を向けさせたくないのです。

保護者に至っては、多国籍製薬企業と原子力ムラに雇われたエージェントの話を鵜呑みにして、自分の娘に危険な子宮頸がんワクチンの接種を薦める始末。

電磁波が原因であることが濃厚であっても、霞が関、製薬企業、医師会は、絶対に携帯電話等々から放出される電磁波(放射線)に原因を求めないのです。

これは、おそらく日本特有の現象で、それは「病気」です。

彼らの、日本の子どもに対する放射線防護の姿勢を見れば一目瞭然です。

日本では、保護者が自分の小学生の子どもにスマートフォンを買い与え、ゲームに興じるのに必要なコイン(仮想通貨)を買うためのお小遣いまで与えます。

最近では、小学生のユーチューバーまで登場し、彼らはベッドで睡魔に襲われるまでスマホでゲームをやっているのです。
ヨーロッパでは、まったく見ることのできない光景が日本の家庭では珍しくないのです。

2015年の9月から11月にかけて、NPO法人「子どもとメディア」が、九州に住んでいる3歳以下の子どもを持つ保護者を対象に「スマホを使う目的」についてアンケート調査を実施したところ、5117人から有効回答を得ることができました。

結果、有効回答を得た3歳児の保護者のうちの31%が「静かにさせることを目的にスマホを使っている」と回答したのです。

次いで、17%が「テレビ電話などのコミュニケーションに慣れさせるため」、16%が「教育・知育のため」と回答したのです。

4ヵ月児の赤ちゃんを持つ保護者では、8%が「泣きやませるため」にスマホを使用しており、1歳半児の保護者の18%が「あやすため」と回答しています。(西日本新聞 2016年01月22日)

このニュースは、ネット上で「スマホを子守りに使っている母親たち」についてトンチンカンな議論を巻き起こしました。

批判的な意見は、「泣き止ませる為に3歳にスマホ?怖い…」、「母親がすでにスマホ依存。赤ちゃんも親に続く」、「育児の手抜きの道具」などなど。

どちらかというと肯定的な意見では、「絵本みたいに一緒に見るなら許容できる」、「公共の場で赤ちゃんがむずかったときはいいんじゃないの?」、「頻度の問題で、程度をわきまえれば問題ない」などなど。

いつものように情緒と同調圧力に支配された意見ばかりです。まったく無意味です。

「なぜスマホに子守りをさせてはダメなのか」といったエグゼクティブ向けメディアによる問題提起もあるにはありますが、これは、本質的な危機に対する備えから人々を遠ざけてしまうという点で感心しません。

公益社団法人「日本小児科医会」は、リーフレットやポスターを作成して「スマホに子守りをさせないで!」と呼びかける運動を展開しています。

しかし、スマホから赤ちゃんに照射される強烈な電磁波の影響については、一言も書かれていないのです!

赤ちゃんにスマホの映像をみせれば、すぐに泣き止むので、保護者は子どもが発する微妙なシグナルに鈍感になり、運動不足による肥満などの生活習慣病や、ロコモティブ・シンドローム(運動器に障害が生じることによって移動機能が低下した状態)を招くと警鐘を鳴らしています。

公益社団法人「日本小児科医会」は数々のフォーラムを開設していますが、厚生労働省、文部科学省、日本医師会の後援を受けています。つまり、「公益」を謳ってはいるものの、国のひも付きの機関です。

森加計問題ではなく、厚生労働省、文部科学省が、福島第一原発核災害のときに何をやった省庁か思い出してください。彼らこそが公益を棄損したのです。

特に、文部科学省は、経済産業省と並んで日本の原発を推進してきた筆頭の機関でありながら、内部被曝の人体への影響については、ほとんど知識を持っていないばかりでなく、国民に、さらなる内部被曝を強いるような対応の数々を取り続けた官庁です。

人々は、全部忘れているでしょう。

こうした光景が、日本の育児の日常風景であることをヨーロッパの保護者たちが知ったら、卒倒するかも知れません。


続きは・・・

『2年後、いよいよ「5G」ビーストが電磁波攻撃を開始する』
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-5773.html



残念ながら、日本でも右へならえで、スマートメーターが各世帯に設置される時がくるのかもしれません。政府は2020年までに5Gとスマートメーターを全国的に導入させるつもりでしょうか。
私たちは、既存のWifiはもとより、5Gやスマートメーターなどから大量の電磁波を浴び続けることになります。人間の身体に電磁波耐性があればよいのですが、DNAにも影響してしまうのではないかと思ってしまいます。
しかもスマートメーターではるかに余分な電気料を払わされている被害者がかなり多くいそうです。
5G、スマートメーター反対!


続きは・・・

『スマートメーターによる健康被害、人権侵害、誤表示』
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52033184.html


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