証券業界全体で、証券会社の手数料収入の内、投信販売手数料が株式販売手数料を上回ったとのこと。（ＮＩＫＫＥＩ ＮＥＴ ）
サブプライムローン問題以降、日本の株式市場が低迷しているせいもあり、株式の売買量が大幅に減少した要因もあります。
投信販売の場合、販売時手数料の他、販売後の信託報酬の一部が証券会社の収入になるなど、証券会社として安定した収入源として、株式から投信販売へのシフトを進めているようです。
もっとも、以前は「投資＝日本株式」というイメージがありましたが、グローバルな投資市場の中で、投資対象としての現物株式の資産配分は減っていくことが予想されるので、投信への販売シフトというのは今後ますます進むものと考えられます。
■投資信託の情報を収集するのに役立つサイト
・モーニングスター 格付けや有名です
・投信資料館 個人投資家のため投信情報を中立的な立場かた提供することで定評があります
・投資信託協会 苦情相談窓口を開設しています
・ＥＤＩＮＥＴ 投資信託の目論見書や運用報告書を検索できます
・ＦｕｎｄＢａｎｋ コストレシオとネットリターンから投信の手数料対リターンを比較することができます
・価格．ｃｏｍマネー さまざまなランキングを見ることが出来ます
最近は、インターネットのさまざまなサイトで投信の比較情報を入手できるようになりました。
投信を購入される前にじっくり検討されてはいかがでしょうか？
迷った時は、ファイナンシャルプランナーへご相談下さい。
（ＹＡＳＵ）
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