有価証券復習4（その他有価証券設例）

1.H21年度において
（１）期中にA社株式（その他有価証券）を10,000で取得した。
（２）H21年度期末におけるA社株式の時価は12,000であった。

2.H22年度期末におけるA社株式の時価は13,000であった。

3.税効果会計は適用しない。

[解答]
まずは原則法である『全部純資産直入法』による処理

・取得
（借）投資有価証券　10000　（貸）現金預金　10000

・H21年度末
（借）投資有価証券　2000　（貸）その他有価証券評価差額金　2000

・H21年度期首
（借）その他有価証券評価差額金　2000　（貸）投資有価証券　2000

・H22年度末
（借）投資有価証券　3000　（貸）その他有価証券評価差額金　3000


次に『部分純資産直入法』による処理だが、今回は全て全部純資産直入法の場合と同様の仕訳になる。これらが異なってくるのは評価差損が発生する場合である。この場合は部分純資産直入法では『その他有価証券評価差額金』ではなく『投資有価証券評価損』により処理することになる。