復習・剰余金の配当（設例）

[設例]
1.前期末貸借対照表

		貸借対照表
諸資産	902,000		諸負債	150,000
			資本金	400,000
			資本準備金	75,000
			その他資本剰余金	64,000
			利益準備金	23,000
			別途積立金	79,000
			繰越利益剰余金	111,000
合計	902,000		合計	902,000

2.H21.6.30に開催された株主総会において、剰余金の配当36000を行うことが決議された。剰余金の配当のうち9000はその他資本剰余金を原資とし、残額は繰越利益剰余金を原資とする。

[解答]
まず基本ルールの復習から。
・準備金の要積立額＝剰余金の配当額×1/10 or 配当時の資本金の1/4に準備金が達するまでのいずれか小さい金額を準備金として積立てなければならない。
・配当原資となる剰余金はその他資本剰余金あるいは繰越利益剰余金のいずれかだが、その他資本剰余金からは資本準備金に積立てられ、繰越利益剰余金からは利益準備金に積立てられる。

では解説。
現在の資本金の計上額は400,000
準備金の計上額は資本準備金75,000+利益準備金23,000の合計98,000
準備金の合計額が資本金の1/4に達していないため、今回の配当では準備金を積立てる必要がある。
準備金が資本金の1/4に達するまでには2000が必要
配当額360,000の1/10は3600
いずれか小さい方を積立てる必要があるためこの場合は2,000を計上。
配当原資はその他資本剰余金および繰越利益剰余金であるので、積立先は資本準備金および利益準備金となる。積立てる際の比率は、配当原資から拠出する比率をそのまま適用する。

・配当時仕訳

（借）その他資本剰余金　9000、繰越利益剰余金　27000　（貸）現金預金　36000

（借）その他資本剰余金　500　（貸）資本準備金　500
※要積立額2000×その他資本準備金からの配当9000/全体の配当額36000

（借）繰越利益剰余金　1500　（貸）利益準備金　1500
※2000×27000/36000