[設例]
1.当期は4.1～3.31の一年間
2.当期純利益は10,000千円
3.期首の普通株式数は400,000株。10.1に時価発行増資 を行い、普通株式を100,000株発行している。
4.転換社債型新株予約権付社債
(1)転換社債型新株予約権付社債は前期に次の条件 で 発行したもの。前期末までに権利行使されたものはない。転換社債型新株予約権付社債は一括法で処理している。
・払込金額：40,000千円 （額面 発行）
・転換価格：500円（株式分割後の転換価格は400円）
（２）当期7.1に上記の社債のうち10％が転換された。
（３） 当期1.1に上記の社債のうち20％が転換された。
（４）転換社債型新株予約権付社債に係る当期の社債利息は1,500千円である。
5. 当期12.1に25％の株式分割を行った。
6.前期の財務諸表に注記された前期のEPSは22.5円、潜在株式調整後のEPSは19.5円。
7. 税率は40％とする。計算上、株式数は１株未満を、金額は小数点２位未満を四捨五入。
[解答]
前回は調整後のEPSを、前々回は通常のEPSを解いた。
今回は、?調整後のEPSを月割りにより簡便に計算することと、?株式分割による前期のEPSへの影響について補足的に解説。
?月割計算による調整後EPS
前回計算したのは｢通常EPSを算定｣した上で、そこに｢調整の要素を加える｣計算だったが、こちらは初手から潜在株式調整後のEPSを月割りで求める計算。
当期中に発行済の、または発行した普通株式、あるいはその発行を仮定する潜在株式の要素は以下のもの。
・期首普通株式数400,000株
・7月1日に転換された8,000株
・10月1日の増資100,000株
・1月1日に転換された20,000株
・期末未転換の70,000株
ただしこの時注意するのは、『12月1日の分割前のものについては株式数を25％増やす』必要があることと、『分割後の転換または期末未転換のものについては分割後の講師価額を用いる』こと。
第１回転換と増資による発行はそれぞれ1.25倍して8,000株から10,000株へ、100,000株から125,000株へ増加させる。期首普通株式数の400,000株についても500,000株へと変化させる。
また上では第２回転換と未転換のものは（期首での転換を仮定するものの）転換価格は分割後の＠400円として計算されている。
ということで以上を考慮すると株式数は
・期首500,000
・転換10,000
・増資125,000
・転換20,000
・未転換70,000
となる。
今回は潜在株式を直接計算するので、転換を仮定するものについては期中平均は不要である。よって、上の数字で期中平均として求める必要があるのは10月1日の増資によるもののみである（月割りなので半年分）。
普通株式数＝５００，０００＋10,000+20,000+70,000+（125,000×6/12）＝662,500株である。
純利益10,000,000についても潜在株式調整なので考慮しなければならない。社債利息1,500,000が不要となるので、この部分が利益の増加。ただしこれは税引前なので、税引後は0.6倍の900,000が増加となる。
ということで調整後EPS＝10,000,000+900,000÷662,500＝16.45円。
最後に『分割による前期のEPSの影響』について。資料に
6.前期の財務諸表に注記された前期のEPSは22.5円、潜在株式調整後のEPSは19.5円。
とある。株式分割により普通株式数が25％増加したのならば、一株当たりの価値は（あるいは純利益は）25％減少していると考えればよい。ということで、それぞれの数字を1.25で除すだけのことである。
前期EPS22.5/1.25＝18円
前期調整後EPS19.5/1.25＝15.6円
1.当期は4.1～3.31の一年間
2.当期純利益は10,000千円
3.期首の普通株式数は400,000株。10.1に時価発行増資 を行い、普通株式を100,000株発行している。
4.転換社債型新株予約権付社債
(1)転換社債型新株予約権付社債は前期に次の条件 で 発行したもの。前期末までに権利行使されたものはない。転換社債型新株予約権付社債は一括法で処理している。
・払込金額：40,000千円 （額面 発行）
・転換価格：500円（株式分割後の転換価格は400円）
（２）当期7.1に上記の社債のうち10％が転換された。
（３） 当期1.1に上記の社債のうち20％が転換された。
（４）転換社債型新株予約権付社債に係る当期の社債利息は1,500千円である。
5. 当期12.1に25％の株式分割を行った。
6.前期の財務諸表に注記された前期のEPSは22.5円、潜在株式調整後のEPSは19.5円。
7. 税率は40％とする。計算上、株式数は１株未満を、金額は小数点２位未満を四捨五入。
[解答]
前回は調整後のEPSを、前々回は通常のEPSを解いた。
今回は、?調整後のEPSを月割りにより簡便に計算することと、?株式分割による前期のEPSへの影響について補足的に解説。
?月割計算による調整後EPS
前回計算したのは｢通常EPSを算定｣した上で、そこに｢調整の要素を加える｣計算だったが、こちらは初手から潜在株式調整後のEPSを月割りで求める計算。
当期中に発行済の、または発行した普通株式、あるいはその発行を仮定する潜在株式の要素は以下のもの。
・期首普通株式数400,000株
・7月1日に転換された8,000株
・10月1日の増資100,000株
・1月1日に転換された20,000株
・期末未転換の70,000株
ただしこの時注意するのは、『12月1日の分割前のものについては株式数を25％増やす』必要があることと、『分割後の転換または期末未転換のものについては分割後の講師価額を用いる』こと。
第１回転換と増資による発行はそれぞれ1.25倍して8,000株から10,000株へ、100,000株から125,000株へ増加させる。期首普通株式数の400,000株についても500,000株へと変化させる。
また上では第２回転換と未転換のものは（期首での転換を仮定するものの）転換価格は分割後の＠400円として計算されている。
ということで以上を考慮すると株式数は
・期首500,000
・転換10,000
・増資125,000
・転換20,000
・未転換70,000
となる。
今回は潜在株式を直接計算するので、転換を仮定するものについては期中平均は不要である。よって、上の数字で期中平均として求める必要があるのは10月1日の増資によるもののみである（月割りなので半年分）。
普通株式数＝５００，０００＋10,000+20,000+70,000+（125,000×6/12）＝662,500株である。
純利益10,000,000についても潜在株式調整なので考慮しなければならない。社債利息1,500,000が不要となるので、この部分が利益の増加。ただしこれは税引前なので、税引後は0.6倍の900,000が増加となる。
ということで調整後EPS＝10,000,000+900,000÷662,500＝16.45円。
最後に『分割による前期のEPSの影響』について。資料に
6.前期の財務諸表に注記された前期のEPSは22.5円、潜在株式調整後のEPSは19.5円。
とある。株式分割により普通株式数が25％増加したのならば、一株当たりの価値は（あるいは純利益は）25％減少していると考えればよい。ということで、それぞれの数字を1.25で除すだけのことである。
前期EPS22.5/1.25＝18円
前期調整後EPS19.5/1.25＝15.6円