あるソフトウェアに関して、その販売数量や販売収益を見積り、それらの見込みが変動しない前提での無形固定資産ソフトウェアの減価償却について。
償却額の計算には以下の二通りがあり、いずれか大きいほうを償却額として計上することになる。
1.見込販売数量or見込販売収益に基づく償却
2.残存有効期間に基づく均等配分額
・見込販売数量or見込販売収益に基づく償却
＝前期末未償却残高×当年度の実績販売数量/当年度の実績販売数量+問う年度松の見込販売数量
・残存有効期間に基づく均等配分額
＝前期末未償却残高÷残存有効期間
[設例]
1.無形固定資産として計上されたソフトウェア制作費：300,000
2.ソフトウェアの見込有効期間：３年
3.販売開始時における見込販売数量および見込販売収益は以下のとおりである。
H21年度：1100個＠200＝220,000
H22年度：700個＠150＝105,000
H23年度：1200個＠100＝120,000
合計3,000個（445,000）
4.販売開始時における見込みどおりに各年度の販売収益が計上され、また見込有効期間にも変更はなかった。なお計算上生じる端数は小数点未満を四捨五入
[解答]
※ソフトウェア償却は『見込みに基づく償却費と残存期間に基づく償却費両方を計算して、大きい金額の方を選択して計上する』という規則がある。
1.見込販売数量に基づく減価償却
・H21年度
300,000×1100個/3000個＝110,000が見込数量に基づく償却費
300,000/3年＝100,000が年数に基づく償却費
金額の大きい110,000を計上
（借）ソフトウェア償却 110000（貸）ソフトウェア 110000
※勘定科目は｢ソフトウェア償却｣、また累計額ではなく直接資産を減少させる。
H21年度末ソフトウェア残高＝190,000
・H22年度末
見込販売数量基準：190,000×700/1,900＝70,000
残存期間基準：190,000/2年＝95,000
（借）ソフトウェア償却 95,000 （貸）ソフトウェア 95,000
・※H23年度末は残額を一括償却
1.見込販売収益に基づく減価償却
※続き
償却額の計算には以下の二通りがあり、いずれか大きいほうを償却額として計上することになる。
1.見込販売数量or見込販売収益に基づく償却
2.残存有効期間に基づく均等配分額
・見込販売数量or見込販売収益に基づく償却
＝前期末未償却残高×当年度の実績販売数量/当年度の実績販売数量+問う年度松の見込販売数量
・残存有効期間に基づく均等配分額
＝前期末未償却残高÷残存有効期間
[設例]
1.無形固定資産として計上されたソフトウェア制作費：300,000
2.ソフトウェアの見込有効期間：３年
3.販売開始時における見込販売数量および見込販売収益は以下のとおりである。
H21年度：1100個＠200＝220,000
H22年度：700個＠150＝105,000
H23年度：1200個＠100＝120,000
合計3,000個（445,000）
4.販売開始時における見込みどおりに各年度の販売収益が計上され、また見込有効期間にも変更はなかった。なお計算上生じる端数は小数点未満を四捨五入
[解答]
※ソフトウェア償却は『見込みに基づく償却費と残存期間に基づく償却費両方を計算して、大きい金額の方を選択して計上する』という規則がある。
1.見込販売数量に基づく減価償却
・H21年度
300,000×1100個/3000個＝110,000が見込数量に基づく償却費
300,000/3年＝100,000が年数に基づく償却費
金額の大きい110,000を計上
（借）ソフトウェア償却 110000（貸）ソフトウェア 110000
※勘定科目は｢ソフトウェア償却｣、また累計額ではなく直接資産を減少させる。
H21年度末ソフトウェア残高＝190,000
・H22年度末
見込販売数量基準：190,000×700/1,900＝70,000
残存期間基準：190,000/2年＝95,000
（借）ソフトウェア償却 95,000 （貸）ソフトウェア 95,000
・※H23年度末は残額を一括償却
1.見込販売収益に基づく減価償却
※続き