株価収益率

株価収益率（Price Earnings Ratio）

略記はPER、P/E、PE

今の論点は1株当り当期純利益（EPS）である。株価収益率は、EPSを元に利用される株価の判断材料である（つまり株価収益率について問われることは前提にしていない）。一応、EPSを学習する上で、その利活用の一例を示しておくにすぎない。

ここで学習すべきはあくまで｢1株当り当期純利益｣であって、｢株価収益率｣
とは｢1株当り当期純利益｣の一利用方法であることは念頭に置く必要がある。

その上で、株価収益率とは株価÷EPSによって表される。投資家はこの株価収益率（PE）の値等を利用して、ある株価が割安か割高なのか（つまり買い時なのか売り時なのか）を判断する。

利益が全て配当に回された場合（不可能だけど）、何年で元本を回収できるのか、といった指標として用いられる。

一方、企業サイドから見れば、株主資本をどの程度の利回りで運用できているかを見ることができる（調達源泉は株主資本とは限らないが）。

株価収益率の標準値は14から20が適正値であると言われる。不動産に対する投資収益率（不動産価格÷年間賃料）は構造的に20近辺であり（乱暴に言えば20年で投下資本を回収する計算）、地価変動と賃料相場は連動することから、証券市場全体の株価収益率が20を越えて買い上げられている場合は株価バブルを警戒する必要がある。もちろんこれは平均的な数値例であって、個別銘柄ベースで見た場合、成長性などを加味すれば必ずしもPEが20近辺に位置するとは限らない。