・仕訳及び表記
固定資産の帳簿価額と回収可能額が等しくなるように減損損失（特別損失）を計上する。
（借）減損損失 ××× （貸）固定資産 ×××
PL上は特損の計上だが、以下でBS表記を見ていく。
まず原則は「直接控除形式」である。減損処理前の取得原価から減損損失を直接控除し、控除後の金額をその後の取得原価とする形式である。また、減損処理以降の減価償却においても、新たな簿価から残存価額を差し引き、残存耐用年数で以って除することで償却費を計上する。
直接控除を原則とする減損を含んだ固定資産のBS表記だが、これ以外の表示形式としては、「独立間接控除形式」と「合算間接控除形式」がある。前者は、減損損失累計額を、当該資産に対する控除科目として（あたかも減価償却累計額の間接控除表記のように）減損損失累計額の科目を以って取得原価から間接控除する方式である。対して後者の合算間接控除形式は、二通りの表示方法がある。そもそもこの「合算」とは、減損損失累計額を減価償却累計額と合算することを意味している。まず一つ目の表示形式は、「減損損失を減価償却累計額の科目の中に含めて表記」するという方法であり、更に注記として「減価償却累計額のなかには減損損失×××円が含まれている」といった表示がなされる。もうひとつの形式は、表示科目を「減価償却累計額及び減損損失累計額」としてその合算額を記載するものであるが、これに関してはその内訳が判然としないため、ユーザビリティの低いやや劣位な情報であるかもしれない。
・減価償却
減損処理を行った資産については、減損損失を控除した帳簿価額に基づいて原価償却を行う
『減損損失を控除した帳簿価額 － 残存価額 ＝ 未償却残高』
回収可能額の見積りに変更があり、原稿された見積によれば減損損失が減額される場合であっても、減損損失の戻しいれは行わない。これは前エントリでみたように、減損損失の「兆候の把握」と「認識の判定」の二段階に渡って吟味された、つまり相当程度の減損発生の蓋然性が認められたものにしか減損は計上しない為、そもそも戻しいれは前提としていないためである。
固定資産の帳簿価額と回収可能額が等しくなるように減損損失（特別損失）を計上する。
（借）減損損失 ××× （貸）固定資産 ×××
PL上は特損の計上だが、以下でBS表記を見ていく。
まず原則は「直接控除形式」である。減損処理前の取得原価から減損損失を直接控除し、控除後の金額をその後の取得原価とする形式である。また、減損処理以降の減価償却においても、新たな簿価から残存価額を差し引き、残存耐用年数で以って除することで償却費を計上する。
直接控除を原則とする減損を含んだ固定資産のBS表記だが、これ以外の表示形式としては、「独立間接控除形式」と「合算間接控除形式」がある。前者は、減損損失累計額を、当該資産に対する控除科目として（あたかも減価償却累計額の間接控除表記のように）減損損失累計額の科目を以って取得原価から間接控除する方式である。対して後者の合算間接控除形式は、二通りの表示方法がある。そもそもこの「合算」とは、減損損失累計額を減価償却累計額と合算することを意味している。まず一つ目の表示形式は、「減損損失を減価償却累計額の科目の中に含めて表記」するという方法であり、更に注記として「減価償却累計額のなかには減損損失×××円が含まれている」といった表示がなされる。もうひとつの形式は、表示科目を「減価償却累計額及び減損損失累計額」としてその合算額を記載するものであるが、これに関してはその内訳が判然としないため、ユーザビリティの低いやや劣位な情報であるかもしれない。
・減価償却
減損処理を行った資産については、減損損失を控除した帳簿価額に基づいて原価償却を行う
『減損損失を控除した帳簿価額 － 残存価額 ＝ 未償却残高』
回収可能額の見積りに変更があり、原稿された見積によれば減損損失が減額される場合であっても、減損損失の戻しいれは行わない。これは前エントリでみたように、減損損失の「兆候の把握」と「認識の判定」の二段階に渡って吟味された、つまり相当程度の減損発生の蓋然性が認められたものにしか減損は計上しない為、そもそも戻しいれは前提としていないためである。