株主資本等変動計算書のうち｢株主資本以外の項目｣の表示は原則として純額表示（変動事由を省いて、加減額を計算した後の表示をひとつだけ表示）する。
今回は容認、つまり株主資本以外の項目でも変動事由ごとの表示についてだが、さらにそれを細分化すると
?税効果額をひとつの項目として記載する方法（その他の項目は当然税効果調整前の数字）と、
?すべての変動事由を税降下調整後の金額で表示する方法（当然｢税効果額｣の項目は無い）
がある。前回のエントリで見たのが?、今回は?について。
資料は前回と同様。時価の把握が困難なものについては使用しないため割愛。
（１）時価のあるその他有価証券
?C株式は当期中にその全てを1700で売却している。
?D株式は当期中にその全てを10300で売却している。
?E株式は時価の回復可能性がないため減損処理を行う。
[解答]
容認法に関しては税引後が税引前かの違いはあまり重要ではない気がする。基本的な計算法や、貸借を逆っぽくするところなどほとんどが共通している。
まず売却を例に取ってみる。売却損益の純額は+2000。プラス項目はマイナス表示。ただし今回は税引き後なので×0.6（税率も前回同様40％と仮定）すると
△1200となる。ここで一応解答のSSの表示形式を示す。
～当期変動額を主な変動事由ごとに表示（容認）税効果調整後の金額を表示する方法～
今回は容認、つまり株主資本以外の項目でも変動事由ごとの表示についてだが、さらにそれを細分化すると
?税効果額をひとつの項目として記載する方法（その他の項目は当然税効果調整前の数字）と、
?すべての変動事由を税降下調整後の金額で表示する方法（当然｢税効果額｣の項目は無い）
がある。前回のエントリで見たのが?、今回は?について。
資料は前回と同様。時価の把握が困難なものについては使用しないため割愛。
（１）時価のあるその他有価証券
| 取得原価 | 前期末時価 | 当期購入額 | 当期末簿価 | 当期末時価 | |
| A株式 | 6,000 | 6,000 | 6,500 | ||
| B株式 | 10,000 | 12,000 | 10,000 | 13,000 | |
| C株式 | 2,000 | ||||
| D株式 | 8,000 | 9,500 | |||
| E株式 | 20,000 | 17,500 | 20,000 | 7,000 |
?C株式は当期中にその全てを1700で売却している。
?D株式は当期中にその全てを10300で売却している。
?E株式は時価の回復可能性がないため減損処理を行う。
[解答]
容認法に関しては税引後が税引前かの違いはあまり重要ではない気がする。基本的な計算法や、貸借を逆っぽくするところなどほとんどが共通している。
まず売却を例に取ってみる。売却損益の純額は+2000。プラス項目はマイナス表示。ただし今回は税引き後なので×0.6（税率も前回同様40％と仮定）すると
△1200となる。ここで一応解答のSSの表示形式を示す。
～当期変動額を主な変動事由ごとに表示（容認）税効果調整後の金額を表示する方法～
株主資本等変動計算書（一部）
| 評価・換算差額等 | ||||||
| その他有価証券評価差額金 | ||||||
| 前期末残高 | 600 | |||||
| 当期変動額 | ||||||
| 損他有価証券の売却による増減 | △1200 | |||||
| その他有価証券の減損処理による増減 | 7800 | |||||
| 純資産の部に直接計上されたその他有価証券評価差額金の増減 | △5100 | |||||
| 当期変動額合計 | 1500 | |||||
| 当期末残高 | 2100 | |||||
前回は｢当期変動額｣の中に税効果額なる項目があったが、今回は税効果調整後の表示であるため、項目自体も記載せず、また変動事由（ボールド項目）の金額も税効果調整後の金額となっている。
直接計上されたその他有価証券評価差額金の金額も前回同様、逆算により算定する。すなわち
－1200+7800+時価評価＝1500となるように計算される。
直接計上されたその他有価証券評価差額金の金額も前回同様、逆算により算定する。すなわち
－1200+7800+時価評価＝1500となるように計算される。