1.当期は4.1～3.31の一年間
2.当期純利益は10,000千円
3.期首の普通株式数は400,000株。10.1に時価発行増資を行い、普通株式を100,000株発行している。
4.転換社債型新株予約権付社債
(1)転換社債型新株予約権付社債は前期に次の条件で発行したもの。前期末までに権利行使されたものはない。転換社債型新株予約権付社債は一括法で処理している。
・払込金額：40,000千円（額面発行）
・転換価格：500円（株式分割後の転換価格は400円）
（２）当期7.1に上記の社債のうち10％が転換された。
（３）当期1.1に上記の社債のうち20％が転換された。
（４）転換社債型新株予約権付社債に係る当期の社債利息は1,500千円である。
5.当期12.1に25％の株式分割を行った。
6.前期の財務諸表に注記された前期のEPSは22.5円、潜在株式調整後のEPSは19.5円。
7.税率は40％とする。計算上、株式数は１株未満を、金額は小数点２位未満を四捨五入。
[解答]
まず資料5の株式分割について。｢25％の株式分割｣とは株式数が25％増加する株式分割のこと。
それから最も重要な注意点。株式分割は期首に行われたことを想定して計算する。これは当期のEPSのみならず、前期のものについても同様である。前期のEPSについても株式分割が行われたものとするのは比較可能性を担保するため。
計算の手順は?通常のEPSを算定し、?調整後のEPSを算定し、?前期のEPSの修正を行う。順序はまあどうでもよいのだが、?と?＝当期のEPSについては当期首に分割が行われたと仮定し、?＝前期の数値については前期首に分割が行われたと仮定する。
?当期の(調整なしの)EPS
一番のポイントは『当期中の12月1日に行われた株式分割を、当期首に行われたものとして仮定する』ということ。
調整前のEPSは、計算に用いる利益や株式の数字は常に実際のものだが、株式分割がある場合については、調整前のEPSでも実際とは異なる株式数を用いることになる。
・株式数について
期首から期末まで発行されているのが400,000株。
10月1の増資による発行分が100,000株。
社債の転換による発行（１回目）が8,000株
社債の転換による発行（２回目）が20,000株
社債の転換に関しては、払込金額が(＝社債が)40,000千円。転換価格は分割前と後で異なり、分割前で500円、分割後が400円となっている。期中に行われた２回の転換は、１回目が分割前、２回目が分割後である。
１回目の転換は10％、つまり4,000千円分なので（この時点では転換価格＝１株500円）、4,000千÷500＝8,000株の発行である。
２回目の転換は払込金額40,000千円の20％なので、8,000千円分の転換が行われたことになる。ただしこの時の転換価格は400円なので、
8,000千÷400＝20,000株の発行。
ただし何度も言うように、調整前のEPSであっても｢株式分割は期首に行われたと仮定｣しなければならない。25％の株式分割なので、それぞれの株式数を1.25倍すると、
期首から既に発行している400,000株＝500,000株
増資による発行100,000株＝125,000株
１回目の転換の8,000株＝10,000株
２回目の転換の20,000株＝20,000株
のようになる。
２回目の転換による発行の20,000株だけは据え置きである。これはタイミングの問題である。株式分割は12.1だが、２回目の転換は1.1である。つまりこれは分割後に行われた社債の転換なので、これを更に1.25倍するのは当然間違い。それ以外は、期首の時点で発行済のものと、増資によるもの（10.1）と、１回目の社債の転換（7.1）、すべて分割前に発行されたものなので、分割の影響を考慮しなければならない。
おそらく株式分割を絡めたEPSの計算で間違えるとしたらこの部分。転換が期中であってもそれは期首として扱う。
よって転換前に発行済の株式は分割比率を乗じなければならない。
ただし分割後に発行されたものに重複してさらに分割しないように気をつける。
転換により発行した株式は期中発行である。いつも通り、調整前のEPSの算定においても、期中に発行された株式については期中平均で増加数を均す必要がある。保有期間（ていうか発行してから期末までの期間）はそれぞれ
１回目転換分＝7.1～3.31（274日間）
増資分＝10.1～3.31（182日間）
２回目転換分＝1.1～3.31（90日間）
なので、期中平均は、１回目転換分（10,000株：分割の影響を考慮した数）＝7,507株、増資分（125,000株）＝62,329株、２回目転換分（20,000株：既に分割の影響を受けている数）＝4,932株
のようになる。
これに、既に期首で発行済の400,000株の分割を想定した500,000株を加えて、期中平均の発行済普通株式数は574,768株である。
・純利益について
今問題にしているのは調整前のEPSなので、株式の分割や併合の有無を問わず、利益調整は不要である（ので利益は10,000千円）。
・調整前EPS
以上で必要な数字は求められた。
当期純利益10,000千÷普通株式数574,768＝17.40円
長くなったので、調整後EPSについては後半にて。
2.当期純利益は10,000千円
3.期首の普通株式数は400,000株。10.1に時価発行増資を行い、普通株式を100,000株発行している。
4.転換社債型新株予約権付社債
(1)転換社債型新株予約権付社債は前期に次の条件で発行したもの。前期末までに権利行使されたものはない。転換社債型新株予約権付社債は一括法で処理している。
・払込金額：40,000千円（額面発行）
・転換価格：500円（株式分割後の転換価格は400円）
（２）当期7.1に上記の社債のうち10％が転換された。
（３）当期1.1に上記の社債のうち20％が転換された。
（４）転換社債型新株予約権付社債に係る当期の社債利息は1,500千円である。
5.当期12.1に25％の株式分割を行った。
6.前期の財務諸表に注記された前期のEPSは22.5円、潜在株式調整後のEPSは19.5円。
7.税率は40％とする。計算上、株式数は１株未満を、金額は小数点２位未満を四捨五入。
[解答]
まず資料5の株式分割について。｢25％の株式分割｣とは株式数が25％増加する株式分割のこと。
それから最も重要な注意点。株式分割は期首に行われたことを想定して計算する。これは当期のEPSのみならず、前期のものについても同様である。前期のEPSについても株式分割が行われたものとするのは比較可能性を担保するため。
計算の手順は?通常のEPSを算定し、?調整後のEPSを算定し、?前期のEPSの修正を行う。順序はまあどうでもよいのだが、?と?＝当期のEPSについては当期首に分割が行われたと仮定し、?＝前期の数値については前期首に分割が行われたと仮定する。
?当期の(調整なしの)EPS
一番のポイントは『当期中の12月1日に行われた株式分割を、当期首に行われたものとして仮定する』ということ。
調整前のEPSは、計算に用いる利益や株式の数字は常に実際のものだが、株式分割がある場合については、調整前のEPSでも実際とは異なる株式数を用いることになる。
・株式数について
期首から期末まで発行されているのが400,000株。
10月1の増資による発行分が100,000株。
社債の転換による発行（１回目）が8,000株
社債の転換による発行（２回目）が20,000株
社債の転換に関しては、払込金額が(＝社債が)40,000千円。転換価格は分割前と後で異なり、分割前で500円、分割後が400円となっている。期中に行われた２回の転換は、１回目が分割前、２回目が分割後である。
１回目の転換は10％、つまり4,000千円分なので（この時点では転換価格＝１株500円）、4,000千÷500＝8,000株の発行である。
２回目の転換は払込金額40,000千円の20％なので、8,000千円分の転換が行われたことになる。ただしこの時の転換価格は400円なので、
8,000千÷400＝20,000株の発行。
ただし何度も言うように、調整前のEPSであっても｢株式分割は期首に行われたと仮定｣しなければならない。25％の株式分割なので、それぞれの株式数を1.25倍すると、
期首から既に発行している400,000株＝500,000株
増資による発行100,000株＝125,000株
１回目の転換の8,000株＝10,000株
２回目の転換の20,000株＝20,000株
のようになる。
２回目の転換による発行の20,000株だけは据え置きである。これはタイミングの問題である。株式分割は12.1だが、２回目の転換は1.1である。つまりこれは分割後に行われた社債の転換なので、これを更に1.25倍するのは当然間違い。それ以外は、期首の時点で発行済のものと、増資によるもの（10.1）と、１回目の社債の転換（7.1）、すべて分割前に発行されたものなので、分割の影響を考慮しなければならない。
おそらく株式分割を絡めたEPSの計算で間違えるとしたらこの部分。転換が期中であってもそれは期首として扱う。
よって転換前に発行済の株式は分割比率を乗じなければならない。
ただし分割後に発行されたものに重複してさらに分割しないように気をつける。
転換により発行した株式は期中発行である。いつも通り、調整前のEPSの算定においても、期中に発行された株式については期中平均で増加数を均す必要がある。保有期間（ていうか発行してから期末までの期間）はそれぞれ
１回目転換分＝7.1～3.31（274日間）
増資分＝10.1～3.31（182日間）
２回目転換分＝1.1～3.31（90日間）
なので、期中平均は、１回目転換分（10,000株：分割の影響を考慮した数）＝7,507株、増資分（125,000株）＝62,329株、２回目転換分（20,000株：既に分割の影響を受けている数）＝4,932株
のようになる。
これに、既に期首で発行済の400,000株の分割を想定した500,000株を加えて、期中平均の発行済普通株式数は574,768株である。
・純利益について
今問題にしているのは調整前のEPSなので、株式の分割や併合の有無を問わず、利益調整は不要である（ので利益は10,000千円）。
・調整前EPS
以上で必要な数字は求められた。
当期純利益10,000千÷普通株式数574,768＝17.40円
長くなったので、調整後EPSについては後半にて。