前エントリでは、調整前の段階の計算について書いた。
調整前の計算であっても株式分割がある場合は、｢株式分割が期首に行われた仮定｣を置いて計算する必要があった。また、分割前と後では社債の転換価格は異なる場合が多い。例えば株式数を２倍にした場合、（それだけでは会社の価値は変わらないので）一株当たりの価値は概ね２分の１になる。ただし分割後は一般に株価が高まる傾向にある為、単純に比率に応じるとは限らない（この部分を計算する必要はないが）。
さて、今回は調整後の計算。
[資料]
1.当期は4.1～3.31の一年間
2.当期純利益は10,000千円
3.期首の普通株式数は400,000株。10.1に時価発行増資 を行い、普通株式を100,000株発行している。
4.転換社債型新株予約権付社債
(1)転換社債型新株予約権付社債は前期に次の条件で 発行したもの。前期末までに権利行使されたものはない。転換社債型新株予約権付社債は一括法で処理している。
・払込金額：40,000千円（額面 発行）
・転換価格：500円（株式分割後の転換価格は400円）
（２）当期7.1に上記の社債のうち10％が転換された。
（３） 当期1.1に上記の社債のうち20％が転換された。
（４）転換社債型新株予約権付社債に係る当期の社債利息は1,500千円である。
5. 当期12.1に25％の株式分割を行った。
6.前期の財務諸表に注記された前期のEPSは22.5円、潜在株式調整後のEPSは19.5円。
7. 税率は40％とする。計算上、株式数は１株未満を、金額は小数点２位未満を四捨五入。
前回計算したように、調整前の株式数は
574,768株＝（400,000×1.25）+（100,000×1.25×182/365）+（8,000×1.25×274/365）+（20,000×90/365）
注意点は、唯一分割後に発行された20,000株については、期首の分割の仮定は二重に株式を分割することになってしまうために避ける、という点。
まず潜在株式調整を行うことによる普通株式の増加数から。複数の株式数があるが、増加するのは潜在株式が存在していなかった期間に関する部分。今回は前期からある転換社債について、?転換される前の期間についての転換を過程する部分（×２回分）と、?期末まで転換されなかった部分についての３点。具体的には以下の３点。
（１）期首から第１回転換（7月1日）されるまでの期間での転換の仮定
（２）期首から第２回転換（1月1日）されるまでの期間での転換の仮定
（３）期末まで転換されなかったものについての転換の仮定
である。この他の株式数に関する要素としては、（４）すでに発行済の普通株式と、（５）期中に通常の増資により発行した普通株式がある。しかしいずれも潜在株式ではないため、調整の必要はない。
さて、この｢潜在株式調整として普通株式数を増加させる｣３つの要素
（１）期首から第１回転換（7月1日）されるまでの期間での転換の仮定
（２）期首から第２回転換（1月1日）されるまでの期間での転換の仮定
（３）期末まで転換されなかったものについての転換の仮定
だが、これについても実際に株式分割以前に転換されたものについては1.25倍する必要があることを忘れないようにしたい。
これらは全て前期発行の転換社債に関するものなので、｢期首での転換を仮定｣するわけだが、ポイントは｢実際に転換されたタイミング｣である。
（※ここから重要）潜在株式調整なので、仮定は３つの転換について、全て期首に置かなければならない。しかし、株式分割の影響は実際に基づくため、10月1日の分割以前に転換された（１）については、その株式数を1.25倍する必要があるし、逆に分割の10月1日以降に転換された、あるいは期末まで転換されなかった部分については1.25倍してはならない。
ということでもういちど資料。
・払込金額：40,000千円（額面 発行）
・転換価格：500円（株式分割後の転換価格は400円）
（２）当期7.1に上記の社債のうち10％が転換された。
（３） 当期1.1に上記の社債のうち20％が転換された。
7.1の転換は40,000千の10％なので4,000千分。この時の転換価格は一株500円なので、合計で8,000株を発行している。ただし7.1は転換（10.1）以前なので、1.25倍の10,000株とする。潜在株式調整は転換されていなかった期間にかかる転換を仮定するので、｢期首4.1～6.31までの91日間｣について発行していたものとして考える。つまり期中平均で
10,000株×91/365＝2,493株の増加を把握。
次に1.1の転換分。こちらは期首～12.31までを発行していた期間として仮定。こちらは分割の影響をすでに受けているので25％増しにしてはならない。転換は社債全体の20％なので8,000千円分。ただしこちらは｢分割後の転換価格｣を用いなければならない。これは一株400円なので、合計で20,000株の発行。期間は4.1～12.31までの275日分。期中平均は20,000×275/365の15,068株の増加。
これらの実際に転換された部分については、結局のところ合計の発行数は権利行使に係る発行数である。
例えば7.1に転換された10,000株（実際は8,000だが分割の影響を反映したもの）について、通常のEPSで7.1～3.31までの期中平均+調整のEPSで4.1～6.30までの期中平均を取るということは、つまるところそのまま合計10,000株である（当たり前だけど）
同様に、1.1の転換の20,000株も、通常EPSの期中平均1.1～3.31と調整EPSの4.1～12.31とは、合計で1年間を意味するので、期中平均も何もないのである。つまり最初から潜在株式調整のみの数字を求めたいのであれば、こうした計算は邪魔でしかないのである。
ただし転換されなかった（期末時点で残存した）権利については別途計算を要する。
社債のうちで転換されたのは7.1に10％、1.1に20％なので、残部は70％ということになる。払込金額は40,000千円なので、これは28,000千円に相当する。これについては分割の影響は既に織り込まれていることと、転換価格が分割後の＠400円であることには気をつけたい。
ということで一株400円を28,000千円分なので、（期首に発行されたとして）70,000株分。こちらは年間を通して発行されていたと仮定しているので、期中平均は不要。
ということでようやく数字が出揃った。通常EPSでの普通株式が
期首：500,000株（＝400,000×1.25）
新株発行：62,329株（＝100,000×1.25×182/365）
第１回転換：7,507（＝8,000×1.25×274/365）
第２回転換：4,932（＝20,000×90/365）
これに加えて今計算した調整による増加分が
第１回転換：2,493（＝8,000×1.25×91/365）
第２回転換：15,068（＝20,000×275/365）
期末見転換：70,000（＝40,000,000円×70％÷＠400円）
総計で662,329株。
当期純利益は元の10,000千円と、潜在株式調整による影響は｢社債利息1,500千×（1－実効税率40％）＝900,000円」なので、10,900,000円。
潜在株式調整後1株当り当期純利益は
10,900,000円÷662,329株＝16.46円
なお、EPSは数年単位で必要となる資料なので、前期の数字についても比較可能性を担保するために、当期の株式分割を当てはめる処理を行う。これについてと、月割計算による調整EPSについては次エントリにて。
調整前の計算であっても株式分割がある場合は、｢株式分割が期首に行われた仮定｣を置いて計算する必要があった。また、分割前と後では社債の転換価格は異なる場合が多い。例えば株式数を２倍にした場合、（それだけでは会社の価値は変わらないので）一株当たりの価値は概ね２分の１になる。ただし分割後は一般に株価が高まる傾向にある為、単純に比率に応じるとは限らない（この部分を計算する必要はないが）。
さて、今回は調整後の計算。
[資料]
1.当期は4.1～3.31の一年間
2.当期純利益は10,000千円
3.期首の普通株式数は400,000株。10.1に時価発行増資 を行い、普通株式を100,000株発行している。
4.転換社債型新株予約権付社債
(1)転換社債型新株予約権付社債は前期に次の条件で 発行したもの。前期末までに権利行使されたものはない。転換社債型新株予約権付社債は一括法で処理している。
・払込金額：40,000千円（額面 発行）
・転換価格：500円（株式分割後の転換価格は400円）
（２）当期7.1に上記の社債のうち10％が転換された。
（３） 当期1.1に上記の社債のうち20％が転換された。
（４）転換社債型新株予約権付社債に係る当期の社債利息は1,500千円である。
5. 当期12.1に25％の株式分割を行った。
6.前期の財務諸表に注記された前期のEPSは22.5円、潜在株式調整後のEPSは19.5円。
7. 税率は40％とする。計算上、株式数は１株未満を、金額は小数点２位未満を四捨五入。
前回計算したように、調整前の株式数は
574,768株＝（400,000×1.25）+（100,000×1.25×182/365）+（8,000×1.25×274/365）+（20,000×90/365）
注意点は、唯一分割後に発行された20,000株については、期首の分割の仮定は二重に株式を分割することになってしまうために避ける、という点。
まず潜在株式調整を行うことによる普通株式の増加数から。複数の株式数があるが、増加するのは潜在株式が存在していなかった期間に関する部分。今回は前期からある転換社債について、?転換される前の期間についての転換を過程する部分（×２回分）と、?期末まで転換されなかった部分についての３点。具体的には以下の３点。
（１）期首から第１回転換（7月1日）されるまでの期間での転換の仮定
（２）期首から第２回転換（1月1日）されるまでの期間での転換の仮定
（３）期末まで転換されなかったものについての転換の仮定
である。この他の株式数に関する要素としては、（４）すでに発行済の普通株式と、（５）期中に通常の増資により発行した普通株式がある。しかしいずれも潜在株式ではないため、調整の必要はない。
さて、この｢潜在株式調整として普通株式数を増加させる｣３つの要素
（１）期首から第１回転換（7月1日）されるまでの期間での転換の仮定
（２）期首から第２回転換（1月1日）されるまでの期間での転換の仮定
（３）期末まで転換されなかったものについての転換の仮定
だが、これについても実際に株式分割以前に転換されたものについては1.25倍する必要があることを忘れないようにしたい。
これらは全て前期発行の転換社債に関するものなので、｢期首での転換を仮定｣するわけだが、ポイントは｢実際に転換されたタイミング｣である。
（※ここから重要）潜在株式調整なので、仮定は３つの転換について、全て期首に置かなければならない。しかし、株式分割の影響は実際に基づくため、10月1日の分割以前に転換された（１）については、その株式数を1.25倍する必要があるし、逆に分割の10月1日以降に転換された、あるいは期末まで転換されなかった部分については1.25倍してはならない。
ということでもういちど資料。
・払込金額：40,000千円（額面 発行）
・転換価格：500円（株式分割後の転換価格は400円）
（２）当期7.1に上記の社債のうち10％が転換された。
（３） 当期1.1に上記の社債のうち20％が転換された。
7.1の転換は40,000千の10％なので4,000千分。この時の転換価格は一株500円なので、合計で8,000株を発行している。ただし7.1は転換（10.1）以前なので、1.25倍の10,000株とする。潜在株式調整は転換されていなかった期間にかかる転換を仮定するので、｢期首4.1～6.31までの91日間｣について発行していたものとして考える。つまり期中平均で
10,000株×91/365＝2,493株の増加を把握。
次に1.1の転換分。こちらは期首～12.31までを発行していた期間として仮定。こちらは分割の影響をすでに受けているので25％増しにしてはならない。転換は社債全体の20％なので8,000千円分。ただしこちらは｢分割後の転換価格｣を用いなければならない。これは一株400円なので、合計で20,000株の発行。期間は4.1～12.31までの275日分。期中平均は20,000×275/365の15,068株の増加。
これらの実際に転換された部分については、結局のところ合計の発行数は権利行使に係る発行数である。
例えば7.1に転換された10,000株（実際は8,000だが分割の影響を反映したもの）について、通常のEPSで7.1～3.31までの期中平均+調整のEPSで4.1～6.30までの期中平均を取るということは、つまるところそのまま合計10,000株である（当たり前だけど）
同様に、1.1の転換の20,000株も、通常EPSの期中平均1.1～3.31と調整EPSの4.1～12.31とは、合計で1年間を意味するので、期中平均も何もないのである。つまり最初から潜在株式調整のみの数字を求めたいのであれば、こうした計算は邪魔でしかないのである。
ただし転換されなかった（期末時点で残存した）権利については別途計算を要する。
社債のうちで転換されたのは7.1に10％、1.1に20％なので、残部は70％ということになる。払込金額は40,000千円なので、これは28,000千円に相当する。これについては分割の影響は既に織り込まれていることと、転換価格が分割後の＠400円であることには気をつけたい。
ということで一株400円を28,000千円分なので、（期首に発行されたとして）70,000株分。こちらは年間を通して発行されていたと仮定しているので、期中平均は不要。
ということでようやく数字が出揃った。通常EPSでの普通株式が
期首：500,000株（＝400,000×1.25）
新株発行：62,329株（＝100,000×1.25×182/365）
第１回転換：7,507（＝8,000×1.25×274/365）
第２回転換：4,932（＝20,000×90/365）
これに加えて今計算した調整による増加分が
第１回転換：2,493（＝8,000×1.25×91/365）
第２回転換：15,068（＝20,000×275/365）
期末見転換：70,000（＝40,000,000円×70％÷＠400円）
総計で662,329株。
当期純利益は元の10,000千円と、潜在株式調整による影響は｢社債利息1,500千×（1－実効税率40％）＝900,000円」なので、10,900,000円。
潜在株式調整後1株当り当期純利益は
10,900,000円÷662,329株＝16.46円
なお、EPSは数年単位で必要となる資料なので、前期の数字についても比較可能性を担保するために、当期の株式分割を当てはめる処理を行う。これについてと、月割計算による調整EPSについては次エントリにて。