個別原価計算と総合原価計算

原価計算は、｢完成した製品（もしくは製造途中の仕掛品）に幾らのコストがかかっているのか｣を知る為に行われるものである。
コストは発生原因の別に材料費、労務費、経費の３つに分かれる。この３つは原価の｢形態別分類｣と呼ばれ、要した費用がどの種類のコストに該当するかを集計することを『費目別計算』と呼ばれる。
また業種や規模によって、工場内に部門を設けている場合がある。例えば自動車製造において、組立部門と塗装部門に分かれている場合などが考えられる。このような場合、部門別計算が行われる。費目別計算で集計された材料費、労務費、経費は、各部門費に振り分けられ、部門ごとに再度コストが集計される。その後、部門に集計されたコストを製品ごとに割り振って、製品にかかった最終的なコストを計算する（製品別計算）

つまり
?費目別計算
?部門別計算
?製品別計算

という流れである。
最後の｢製品別計算｣を行うことによって、ある製品に係るコストを全てはあくすることができる。これが個別原価計算の特徴である。ただしこれは通常の工業製品にはあまり適用されない特殊な原価計算である。個別原価計算が適用されるのは、｢個別に行う原価の集計コストに見合うような大きなもの｣であったり｢大量生産されないもの｣であったりする。船舶や鉄道車両、家屋やその他の特注品などである。

これに対して総合原価計算は、月次ベースで何千個、何万個と製造される製品のコスト集計に適用される。これは月次ベースで製造に要した費用を、製造した個数で除して計算される。量産される製品に対して個別原価計算を適用することは効率的ではなく、また量産品は一般にどの完成品であってもひとつ当たりのコストに差はないものと考えられる。