デリバティブやヘッジについて完全に忘却しているので一から復習。
デリバティブは｢派生金融商品｣または｢派生現物商品｣とも呼ばれる。どこから派生したのかと言えば原資産、すなわち株式・金利・為替などからの派生である。
デリバティブを類別すると?先物取引（先渡取引）、?オプション取引、?スワップ取引に分けられる。ひとつずつ追っていこう。
・先物取引
まずは買い建てについて見ていく。
1年後に小麦100kgを10,000円で買う契約を結んだとしよう（相場は知らないので金額は適当です）。天候等の影響で小麦の収穫量は変動するため需給バランスも変動し、結果として小麦の価格も常に変動している。あるいは小麦を生産している国の政策にも影響されるかもしれない。
こうした将来的な価格変動のリスクを契約によって固定する。つまりこの契約は1年後に小麦100kgが15,000円や20,000円になる可能性を感じ取ったゆえの契約である。仮に将来的に高い確率で相場が急落すると買い手が予測したならばこうした契約は結ばないだろう。裏を返せば、売り手は1年後の小麦100kgが10,000円を下ると考えたからこそ契約を結んでいるはずである。先物取引はこうした1対1のある種ギャンブルのような要素がある。ただしこのような相対取引は先渡取引と呼ばれ、そうではなく市場を介した取引は先物取引と呼ばれる。
さて、先物に限らずオプションやスワップなどデリバティブ全般に渡る前提として、差金決済（純額決済）の存在がある。上の例で言えば、契約に基づき10,000円で購入した小麦100kgはただちに売却されるという前提である。この小麦を原料として自社で食料品に加工するような場合は単純な前払金や仕入の会計処理であるからだ（先物は契約時に一定の証拠金などが必要となる）。この場合扱っている商品は小麦だが、実質的に買い手が小麦を必要としているわけではない。これが｢派生商品｣、いわゆるデリバティブと呼ばれるゆえんである（この場合は派生現物商品）。
このように、買い手は約定の金額でもって小麦を購入するものの、実際はその権利のみであり現物を手にすることはない。さらに決済時点の相場でもって売却されることになる。契約から1年後に10,000円で購入した小麦100kgは、購入時点の相場でもって決済されるのである。相場が8,000円ならば10,000円で購入した小麦を8,000円で売らなければならないし、相場が13,000円ならば10,000円で購入した小麦を13,000円で売ることができる（というか必ず売る仕組み）。こうしてみると、決済の時点で小麦100kgは投資のリスクから解放されていることが分かる。つまり損益計上を行うことになる。
さらにもうひとつの損益計上のタイミングが決算日である。これは約定から限月までが決算日をまたぐようなケース。限月とは最終日、先物を決算しなければならないと定められた期限のことである。上では｢1年後｣と予めある特定の1日を決済日としていたが、実際は債権先物などでは3,6,9,12月が限月として設定されている。この最終日までに先物を（買い建てている場合は）売らなければならないといったシステムである。さてこのような状況は売買目的有価証券と同一と言える。すなわち、売却の想定された商品が、売却にかかる制約もなく、単一の市場で、（最終日までであれば）いかなるタイミングでも売却できる状態である。これは相場の変動が投資の結果であり、常に相場でもって売買を繰り返していると捉えることができる。そうであるならば、やはりこの先物についても決算日での損益計上は必須となる。
デリバティブは｢派生金融商品｣または｢派生現物商品｣とも呼ばれる。どこから派生したのかと言えば原資産、すなわち株式・金利・為替などからの派生である。
デリバティブを類別すると?先物取引（先渡取引）、?オプション取引、?スワップ取引に分けられる。ひとつずつ追っていこう。
・先物取引
まずは買い建てについて見ていく。
1年後に小麦100kgを10,000円で買う契約を結んだとしよう（相場は知らないので金額は適当です）。天候等の影響で小麦の収穫量は変動するため需給バランスも変動し、結果として小麦の価格も常に変動している。あるいは小麦を生産している国の政策にも影響されるかもしれない。
こうした将来的な価格変動のリスクを契約によって固定する。つまりこの契約は1年後に小麦100kgが15,000円や20,000円になる可能性を感じ取ったゆえの契約である。仮に将来的に高い確率で相場が急落すると買い手が予測したならばこうした契約は結ばないだろう。裏を返せば、売り手は1年後の小麦100kgが10,000円を下ると考えたからこそ契約を結んでいるはずである。先物取引はこうした1対1のある種ギャンブルのような要素がある。ただしこのような相対取引は先渡取引と呼ばれ、そうではなく市場を介した取引は先物取引と呼ばれる。
さて、先物に限らずオプションやスワップなどデリバティブ全般に渡る前提として、差金決済（純額決済）の存在がある。上の例で言えば、契約に基づき10,000円で購入した小麦100kgはただちに売却されるという前提である。この小麦を原料として自社で食料品に加工するような場合は単純な前払金や仕入の会計処理であるからだ（先物は契約時に一定の証拠金などが必要となる）。この場合扱っている商品は小麦だが、実質的に買い手が小麦を必要としているわけではない。これが｢派生商品｣、いわゆるデリバティブと呼ばれるゆえんである（この場合は派生現物商品）。
このように、買い手は約定の金額でもって小麦を購入するものの、実際はその権利のみであり現物を手にすることはない。さらに決済時点の相場でもって売却されることになる。契約から1年後に10,000円で購入した小麦100kgは、購入時点の相場でもって決済されるのである。相場が8,000円ならば10,000円で購入した小麦を8,000円で売らなければならないし、相場が13,000円ならば10,000円で購入した小麦を13,000円で売ることができる（というか必ず売る仕組み）。こうしてみると、決済の時点で小麦100kgは投資のリスクから解放されていることが分かる。つまり損益計上を行うことになる。
さらにもうひとつの損益計上のタイミングが決算日である。これは約定から限月までが決算日をまたぐようなケース。限月とは最終日、先物を決算しなければならないと定められた期限のことである。上では｢1年後｣と予めある特定の1日を決済日としていたが、実際は債権先物などでは3,6,9,12月が限月として設定されている。この最終日までに先物を（買い建てている場合は）売らなければならないといったシステムである。さてこのような状況は売買目的有価証券と同一と言える。すなわち、売却の想定された商品が、売却にかかる制約もなく、単一の市場で、（最終日までであれば）いかなるタイミングでも売却できる状態である。これは相場の変動が投資の結果であり、常に相場でもって売買を繰り返していると捉えることができる。そうであるならば、やはりこの先物についても決算日での損益計上は必須となる。