・分記法による値引の記帳

販売側は商品販売益勘定(および売掛金等)を減額する
仕入側は商品勘定(および買掛金等)を減額する

※分記法における割戻は値引の処理に準じる

例として、商品140,000(原価84,000)を掛で売上げたが、引き渡した商品に不具合があり2,000円の値引を行ったとする。
すると売価と原価の差額である56,000が商品販売益に計上されることになる。
(借)売掛金 140,000 (貸)商品 84,000、商品販売益 56,000

2,000円の値引をするということは当然、売上債権の減少を意味するので
(貸)売掛金 2,000
となる。しかしこの時、借り方で商品勘定を減少させるのは間違いである。商品に不具合が発見され、その価値の評価を切り下げたとしても、当社が当該商品に費やしたコストが変化するわけではない。
あくまでタイミングの問題だが、当社が引き渡した商品に対して、その不具合が認識され相手側に値引を要求されているのであるから、減少すべきは商品販売益である。
(借)商品販売益 2,000 (貸)売掛金 2,000

[設例]
A社はB社に掛売りした商品のうち5個@200円(原価@120円)に損傷があったため1個当り40円の値引をした。

[解答]
・A社
(借)商品販売益 200 (貸)売掛金 200

・B社
(借)買掛金 200 (貸)商品 200
※ここでB社が貸し方で減額するのは商品である。理屈は上で述べたものと同一だが、そもそもかかる値引の前段階の取引として計上しているのは買掛金と商品以外にないわけなので、この他の選択肢は考えようがない。