総合原価計算上の非度外視法における仕損費・減損費の按分方法について

総合原計において仕損減損費は、その金額を一度算出する。月初仕掛品を完成させる際にどういった過程を置くかにより計算は異なるが（例えばFIFOなど）、いずれにしても材料費・加工費のそれぞれ単位原価を求め、仕損減損の実在量・加工量に乗じて仕損減損費を算出する。

ここで算出した仕損減損費の按分方法は次のケースによって計算が異なる。

1.仕損減損が定点発生の場合

仕損減損が定点発生する場合は、完成品と月末仕掛品の実在量の比で按分する。※これはもちろん両者負担のケースである。

2.仕損減損が平均発生する場合

仕損減損が平均発生する場合は、完成品と月末仕掛品の完成品換算量の比を用いて按分する。ここが今回言いたい最大のポイントである。よく目にする問題は基本的に定点発生であるケースが多い為か、発生形態を問わず、非度外視法における仕損減損費の按分方法は常に実在量比で按分するものだと覚えていたが、平均発生の場合は換算量比で按分する。

まず平均発生の場合の仕損減損分の加工進捗度は５０％として考える。これはあくまで計算上の仮定であり、仕損減損が平均発生するのならば、工程の始点から終点に至るすべての間で発生しているはずである。
つまり例えば月末仕掛品の加工進捗度が90％だとしても、この仕掛品は仕損減損の影響を受けていると見なければ不合理である。このため、平均発生する仕損減損費は必然的に両者負担となる。

さらに定点発生の場合と異なり、按分に完成品換算量の比を用いる根拠は、仕損減損が平均発生するならば、その仕損減損費は加工に応じて発生すると考えられる為である。以上の理屈を踏まえた上で考えると計算上の間違いを減らすことができる。