仕損品に評価額がある場合、度外視法とは異なり、非度外視法における仕損費の追加配賦は、一旦抜き出して計算された仕損費から評価額を控除する。度外視法では両者負担で先に控除、完成品負担で後に控除と、評価額の扱いがやや複雑であったが、非度外視における評価額の扱いの方が比較的容易かもしれない。
・設例
1.生産データ
月初20（５０％）
当月100
仕損10（４０％）
月末40（５０％）
完成70
2.原価データ
月初：原料費108,000、加工費65,000、合計173,000
当月：原料費558,000、加工費604,800、合計1,162,800
仕損品は工程の４０％地点で発生、非度外視法により処理する。仕損品には１個あたり１８００の評価額があり、主として原料の価値に依存する。また仕損品はすべて当月投入分から発生しているとみなす。
・解答
まず数量データの整理から。今回のケースでは貸借を完全に一致させる（貸方に合わせる）形となるので、当月投入分は材料量100、加工量84となる。当月発生原価をこれらの数値で除し、単位原価はそれぞれ原料費＠5580、加工費＠7200となる。
非度外視法であるから最初の配賦先は当然仕損費である。
5580×10+7200×4＝84600の仕損費が計上される。次に、この段階で初めて評価額を控除する。評価額＠1800×10の18000を控除して、仕損費は66,600となる。定点発生の仕損であるため、これを実在量の比率で按分する。当月投入100－月初40－仕損10＝50が当月投入分からの完成品であるから、完成50：月末40の比で按分する。
66600÷90＝740
740×40＝29600が月末仕掛品に追加配賦される仕損費
740×50＝37000が完成品に追加配賦される仕損費となる。
あとは通常どおりの計算となるが、次の一点だけ注意したい。評価額を控除したあとの仕損費を両者負担させるような今回のケースでは、従来の
完成品原価＝当月投入費用+月初仕掛品原価－月末仕掛品原価
の式が使えない。この為、完成品原価の算定にあたっても個別に計算が必要となる点である。ちなみに月末仕掛品と完成品原価の正答はそれぞれ396,800と921,000となる。
・設例
1.生産データ
月初20（５０％）
当月100
仕損10（４０％）
月末40（５０％）
完成70
2.原価データ
月初：原料費108,000、加工費65,000、合計173,000
当月：原料費558,000、加工費604,800、合計1,162,800
仕損品は工程の４０％地点で発生、非度外視法により処理する。仕損品には１個あたり１８００の評価額があり、主として原料の価値に依存する。また仕損品はすべて当月投入分から発生しているとみなす。
・解答
まず数量データの整理から。今回のケースでは貸借を完全に一致させる（貸方に合わせる）形となるので、当月投入分は材料量100、加工量84となる。当月発生原価をこれらの数値で除し、単位原価はそれぞれ原料費＠5580、加工費＠7200となる。
非度外視法であるから最初の配賦先は当然仕損費である。
5580×10+7200×4＝84600の仕損費が計上される。次に、この段階で初めて評価額を控除する。評価額＠1800×10の18000を控除して、仕損費は66,600となる。定点発生の仕損であるため、これを実在量の比率で按分する。当月投入100－月初40－仕損10＝50が当月投入分からの完成品であるから、完成50：月末40の比で按分する。
66600÷90＝740
740×40＝29600が月末仕掛品に追加配賦される仕損費
740×50＝37000が完成品に追加配賦される仕損費となる。
あとは通常どおりの計算となるが、次の一点だけ注意したい。評価額を控除したあとの仕損費を両者負担させるような今回のケースでは、従来の
完成品原価＝当月投入費用+月初仕掛品原価－月末仕掛品原価
の式が使えない。この為、完成品原価の算定にあたっても個別に計算が必要となる点である。ちなみに月末仕掛品と完成品原価の正答はそれぞれ396,800と921,000となる。