平均法による両者負担の場合を考える。まず両者負担であるからボックス図上の貸方に記録されている仕損分の数量を除く（当然これに対応する形で借方も同数分除く）。これにより原価を按分する際の分母が減少し、単位原価を増加させることで仕損費を負担させる。ここまでは差し当たり復習として。
さて、この計算の大前提となるのは、
『評価額を差し引いてから按分計算を行う』ということである。
仕損品の価値がどちらの原価要素の依存するかにより、原材料費から仕損品価値を控除するのか、加工費から控除するのか、或いはその両方から控除するのかは条件次第である。いずれにせよ、まず最初に投入原価合計から仕損品評価額を控除し、その後に改めて控除した金額を完成品と仕掛品に按分するという順番が重要である。
・設例
1.生産量データ
月初420個（0.5）
当月1680個
月末350個（0.4）
正常仕損140個
完成1610個
※材料は始点投入であり、仕損品評価額は45,080である。計算は度外視法、月末仕掛品の評価方法は平均法を採用する。仕損費は両者負担とし、その価値は材料に依存するものとする。
2.原価データ
材料費：月初268,800、当月1,083,600、合計1,352,400
加工費：月初143,640、当月943,110、合計1,086,750
・解法
まずはT勘定に数値データを埋めていく。平均法であるため借方の材料分と加工分はそれぞれ合計するが、仕損のある場合はむしろ貸方に合わせた方が考えやすい。貸方に仕損140が記録されるもののこれは控除され、結局は完成品と仕掛品の数量比で按分されるためである。
まずは材料費から。これは材料費を完成1610：仕掛350の比で按分するわけであるが、ここでいう材料費はあくまで評価額の控除後の数字である。つまり月初・当月の合計額である
1,352,400－45,080＝1,307,320を
1610：350で按分するわけである。
1,307,320/1960＝667が単位原価となり、これを完成・月末のそれぞれの個数に乗じて費用を配賦する。
次に加工費。今回は仕損品の進捗度が明示されていないが、どちらにしても(換算量で）1610：140の比で按分するため関係がない。更に仕損品の評価額は材料に係るものであり、加工費は通常どおりの計算である。
1,086,750/1750＝＠621
さて、この計算の大前提となるのは、
『評価額を差し引いてから按分計算を行う』ということである。
仕損品の価値がどちらの原価要素の依存するかにより、原材料費から仕損品価値を控除するのか、加工費から控除するのか、或いはその両方から控除するのかは条件次第である。いずれにせよ、まず最初に投入原価合計から仕損品評価額を控除し、その後に改めて控除した金額を完成品と仕掛品に按分するという順番が重要である。
・設例
1.生産量データ
月初420個（0.5）
当月1680個
月末350個（0.4）
正常仕損140個
完成1610個
※材料は始点投入であり、仕損品評価額は45,080である。計算は度外視法、月末仕掛品の評価方法は平均法を採用する。仕損費は両者負担とし、その価値は材料に依存するものとする。
2.原価データ
材料費：月初268,800、当月1,083,600、合計1,352,400
加工費：月初143,640、当月943,110、合計1,086,750
・解法
まずはT勘定に数値データを埋めていく。平均法であるため借方の材料分と加工分はそれぞれ合計するが、仕損のある場合はむしろ貸方に合わせた方が考えやすい。貸方に仕損140が記録されるもののこれは控除され、結局は完成品と仕掛品の数量比で按分されるためである。
まずは材料費から。これは材料費を完成1610：仕掛350の比で按分するわけであるが、ここでいう材料費はあくまで評価額の控除後の数字である。つまり月初・当月の合計額である
1,352,400－45,080＝1,307,320を
1610：350で按分するわけである。
1,307,320/1960＝667が単位原価となり、これを完成・月末のそれぞれの個数に乗じて費用を配賦する。
次に加工費。今回は仕損品の進捗度が明示されていないが、どちらにしても(換算量で）1610：140の比で按分するため関係がない。更に仕損品の評価額は材料に係るものであり、加工費は通常どおりの計算である。
1,086,750/1750＝＠621