・設例2
1.無形固定資産として計上されたソフトウェア制作費:300,000
2.ソフトウェアの見込有効期間:3年
3.無形固定資産として計上したソフトウェアは見込販売数量に基づき償却
4.販売開始時における見込販売数量及び見込販売収益

×1年度 1200個 (@200) 240,000
×2年度 1500個 (@150) 225,000
×3年度   800個 (@  70)  56,000
合計 3500個 521,000

4.販売開始時における見込みどおりに各年度の販売収益が計上された。また見込有効期間にも変更はなかった。
5.金額について端数が生じた場合には、小数点未満を四捨五入すること。

×1年度
300,000×1200個/3500個=102,857
300,000÷3年=100,000
償却後未償却残高=197,143<翌期以降の見込収益281,000

(借)ソフトウェア償却 102857 (貸)ソフトウェア 102857

×2年度
197,143×1500個/2300個=128,572
197,143÷2年=98,572
償却後未償却残高=68,571>翌期以降の見込販売収益56,000

※ここで翌期に償却されるコスト68,571が翌期の見込収益56,000を12,571だけ上回ってしまった為、損失が計上される。仕訳上は次のように記録される。

(借)ソフトウェア償却 128,572、 ソフトウェア償却 12,571 (貸)ソフトウェア 141,143

※ここで一つ目のソフトウェア償却は売上原価であり、二つ目のソフトウェア償却は特別損失である。この特損を計上することで、翌期に繰り越される未償却残高と、翌期の見込販売収益がバランスする。

×3年度
残額の56,000を償却して終了。
(借)ソフトウェア償却 56000 (貸)ソフトウェア 56000