SO会計・基本例題1

設例
（1）会計期間は4.1～3.31
（2）当社はH21年６月の株主総会において、従業員７５名に対して以下の条件のストックオプション（※以下、SO）を付与することを決議し、H21.7.1に付与した。
1.SOの数：従業員１名当たり１６０個であり、SOの一部行使はできない
2.SOの行使により与えられる株式の数：SO１個につき１株（合計12000株）
3.SOの行使時の払込金額：1株当たり75
4.SOの権利確定日：H23年6月末
5.SOの行使期間：H23年7.1～H25年6.30
6.付与されたSOは他者に譲渡できない
7.付与日におけるSOの公正な評価単価：1個当たり8
8.SOの付与時点において、H23年6月末までに7名の退職による失効を見込んでいる

解答
～H21年度期末における費用計上～
（借）株式報酬費用 32640　（貸）新株予約権　32640
※32640＝87040×9/24
※87040＝（75－7）×160個×＠8

設例
（3）H22年度末において、将来の累計失効見込みを6名に修正した

解答
～H22年度期末における費用計上～
（借）株式報酬費用　44640　（貸）新株予約権　44640
※条件変更後の公正な評価額＝（75－6）×160個×＠8＝88320
当期末までの計上額＝88320×21/24＝77280
当期の計上額＝77280－前期までの計上額32640＝44640

設例
（4）H23年6月末までに実際に退職したのは5名であった

解答
～費用計上（権利確定時）～
（借）株式報酬費用　12320　（貸）新株予約権　12320
※評価額89600－前期までの計上額77280＝12320

設例
（5）H24年度期中において、45名からのSOの行使を受けたため新株を発行した。権利行使に伴う払込金額及び行使された新株予約権の金額の合計額は全額資本金に計上する

解答
（借）現金預金　540,000、新株予約権　57600　（貸）資本金　597,600
※540,000＝一株75×160個×45名分（問題文にあるように、予約権は一括行使しか認められていない）
57600＝45名分×評価単価8×160個

（6）H25年度期中（H25年6月末まで）において、23名からSOの行使を受けたため自己株式（帳簿価額：1株当たり70）を交付した

解答
（借）現金預金　276,000、新株予約権　29440（貸）自己株式　257,600、その他資本剰余金　47840
※276,000＝23×160×一株＠75
※29440＝23×8×160

この時点で2名の新株予約権が失効している為それに伴う仕訳を切る

（借）新株予約権　2560　（貸）新株予約権戻入益　2560
※2×160×8