[設例]
・当期は4月1日～3月31日まで。転換社債は一括方による処理。実効税率は40％。当期純利益は12,000千円である。
・期首における普通株式数は400,000株。
～～潜在株式について～～
（１）新株予約権：前期発行のもの。当期末まで権利行使はない。
・発行数：10,000個
・払込金額：15,000千円
・権利行使価格：500円
・新株予約権行使による発行株式総数：100,000株
・当期中の通年での平均株価は１，０００円
（２）配当優先株式：前期発行のもの。当期末まで権利行使はない。
・期首の発行済株式数：48,000株
・配当優先株１株は普通株式２株に転換可能である
・優先配当は、期末の配当優先株式１株当たり年40円である
（３）第１回転換社債型新株予約権付社債
前期発行によるもので当期末までに権利行使はない。
・払込金額：24,000千円（額面発行）
・転換価格：400円
・これに係る当期の社債利息：2,600千円
（４）第２回転換社債型新株予約権付社債
前期発行によるもので当期末までに権利行使はない。
・払込金額：40,000千円（額面発行）
・転換価格：500円
・これに係る当期の社債利息：500千円
[解答]
計算手順としては、
?通常のEPSを求める
?それぞれの潜在株式の希薄化効果の有無を確認する
?希薄化の大きいものから通常EPSに調整していく
?希薄化しなくなった時点で終了
ポイントはそれぞれの潜在株式の持つ希薄化効果を把握すること。もちろん発行される株式数は各潜在株式によって異なるので一概に希薄化効果の大きさ（この場合、潜在株式それぞれのEPS）の影響の大きさを論じることはできない。しかしここでは単純な希薄化効果の大小で順位付けを行う。
例えば10株発行している株式。これに対して当期の利益が1000円だとしよう。この時、利益の増減が0円で1株発行すると、1株当たりに対する利益は91円になる。つまり9円の希薄化と言える。これに対して、当期の利益が10円増加する条件で10株発行したとする。すると1株当たりの利益は55円まで落ち込む。もちろん希薄化の影響が大きいのは後者だが、ここでの順位付けとしての優先順位は｢円単位としての希薄化効果の大きさ｣である。つまり前者であれば0円÷1株＝0円がEPSに与える影響であり、後者は10円÷10株＝1円がEPSに与える影響と考える。実際に１株当たりの利益が小さくなるのは10円の利益増で発行する後者だが、計算の優先順位の支点はここにはない。単純な増加利益÷増加株式。この計算の金額が小さい方から上位としてまずは評価を行う。もちろんこの計算の金額がEPSを上回っているのであれば希薄化はないと考えられる為、こうした潜在株式についての調整は不要である。
?通常EPS
利益12,000千円。ただし優先株48000株に対して１株当たり40円の優先配当であるため1,920,000円は控除して10,080,000円が普通株主に帰属するもの。株式数は400,000であり、全ての潜在株式について権利行使されたものはないことから、このまま400,000株を期中平均普通株式数とする。よって10,080,000÷400,000＝25.2円
?各潜在株式の希薄化効果を計算
※この時、上で計算した通常EPSを下回るもののみ希薄化があるとする（つまり25.2円以下）。
式は常に『利益調整額÷株式増加数』
（１）新株予約権：前期発行のもの。当期末まで権利行使はない。
・発行数：10,000個
・払込金額：15,000千円
・権利行使価格：500円
・新株予約権行使による発行株式総数：100,000株
・当期中の通年での平均株価は１，０００円
ワラントの株式増加数は、『発行数－権利行使に伴う払込で購入できる自己株式数』なので100,000株－（100,000株×＠500円÷＠1,000円）＝50,000株。またワラントについて純利益調整は不要であるので利益調整額は0円とする。
利益調整額0円÷株式増加数50,000株＝0円
（２）配当優先株式：前期発行のもの。当期末まで権利行使はない。
・期首の発行済株式数：48,000株
・配当優先株１株は普通株式２株に転換可能である
・優先配当は、期末の配当優先株式１株当たり年40円である
利益調整額は48,000×40＝1,920,000、株式増加数は48,000×2＝96,000株
利益調整額1,920,000÷株式増加数96,000＝20円
（３）第１回転換社債型新株予約権付社債
前期発行によるもので当期末までに権利行使はない。
・払込金額：24,000千円（額面発行）
・転換価格：400円
・これに係る当期の社債利息：2,600千円
利益調整額＝2,600千×（1－40％）＝1,560,000、株式増加数＝24,000千÷400＝60,000
調整額1,560,000÷増加数60,000＝26円
※これについては通常のEPSの25.2円を下回っている為『希薄化効果はない』ものとして扱う。よって調整の計算の要素とはならない。
（４）第２回転換社債型新株予約権付社債
前期発行によるもので当期末までに権利行使はない。
・払込金額：40,000千円（額面発行）
・転換価格：500円
・これに係る当期の社債利息：500千円
利益調整＝500千×0.6＝300,000円、増加数＝40,000千÷500＝80,000株
調整額300,000÷増加数80,000＝3.75円
とうことで、希薄化の見止められる潜在株式は３つ。
第一位：0円（ワラント）
第二位：3.75円（転換社債）
第三位：20円（転換株式）
これを順位の高いほうから（普段の調整計算のように）通常EPSに加える。
もう一度通常EPSは
純利益10,080,000円/普通株400,000株＝25.2円
である。
これに第一位のワラントを加えると
純利益10,080,000円+調整額0円/普通株400,000株+増加数50,000株＝22.4円
となる。この時点での調整後EPSと、次の第２位の希薄化を比べる。すると
22.4円＞転換社債3.75円
となっている。つまり転換社債を考慮することで更なる希薄化を招くという状態である。よって第２位も計算に加える。
純利益10,080,000円+ワラント調整額0円+転換社債による調整額300,000円/普通株400,000株+ワラントによる増加数50,000株+0円+転換社債による増加数80,000株＝19.58円
さらにこの時点のEPSと、今度は第３位の希薄化の数字を比べる。すると
19.58＜転換株式20円
このように第３位の希薄化の数字の方が大きくなっていることが分かる。つまり転換株式についての調整を行うと、調整後のEPSが大きくなってしまう。潜在株式調整はEPSが最も小さくなる数字をとる必要があるため、調整計算はこの19.58円の時点で終了である。
潜在株式調整後1株当り当期純利益＝19.58円
・当期は4月1日～3月31日まで。転換社債は一括方による処理。実効税率は40％。当期純利益は12,000千円である。
・期首における普通株式数は400,000株。
～～潜在株式について～～
（１）新株予約権：前期発行のもの。当期末まで権利行使はない。
・発行数：10,000個
・払込金額：15,000千円
・権利行使価格：500円
・新株予約権行使による発行株式総数：100,000株
・当期中の通年での平均株価は１，０００円
（２）配当優先株式：前期発行のもの。当期末まで権利行使はない。
・期首の発行済株式数：48,000株
・配当優先株１株は普通株式２株に転換可能である
・優先配当は、期末の配当優先株式１株当たり年40円である
（３）第１回転換社債型新株予約権付社債
前期発行によるもので当期末までに権利行使はない。
・払込金額：24,000千円（額面発行）
・転換価格：400円
・これに係る当期の社債利息：2,600千円
（４）第２回転換社債型新株予約権付社債
前期発行によるもので当期末までに権利行使はない。
・払込金額：40,000千円（額面発行）
・転換価格：500円
・これに係る当期の社債利息：500千円
[解答]
計算手順としては、
?通常のEPSを求める
?それぞれの潜在株式の希薄化効果の有無を確認する
?希薄化の大きいものから通常EPSに調整していく
?希薄化しなくなった時点で終了
ポイントはそれぞれの潜在株式の持つ希薄化効果を把握すること。もちろん発行される株式数は各潜在株式によって異なるので一概に希薄化効果の大きさ（この場合、潜在株式それぞれのEPS）の影響の大きさを論じることはできない。しかしここでは単純な希薄化効果の大小で順位付けを行う。
例えば10株発行している株式。これに対して当期の利益が1000円だとしよう。この時、利益の増減が0円で1株発行すると、1株当たりに対する利益は91円になる。つまり9円の希薄化と言える。これに対して、当期の利益が10円増加する条件で10株発行したとする。すると1株当たりの利益は55円まで落ち込む。もちろん希薄化の影響が大きいのは後者だが、ここでの順位付けとしての優先順位は｢円単位としての希薄化効果の大きさ｣である。つまり前者であれば0円÷1株＝0円がEPSに与える影響であり、後者は10円÷10株＝1円がEPSに与える影響と考える。実際に１株当たりの利益が小さくなるのは10円の利益増で発行する後者だが、計算の優先順位の支点はここにはない。単純な増加利益÷増加株式。この計算の金額が小さい方から上位としてまずは評価を行う。もちろんこの計算の金額がEPSを上回っているのであれば希薄化はないと考えられる為、こうした潜在株式についての調整は不要である。
?通常EPS
利益12,000千円。ただし優先株48000株に対して１株当たり40円の優先配当であるため1,920,000円は控除して10,080,000円が普通株主に帰属するもの。株式数は400,000であり、全ての潜在株式について権利行使されたものはないことから、このまま400,000株を期中平均普通株式数とする。よって10,080,000÷400,000＝25.2円
?各潜在株式の希薄化効果を計算
※この時、上で計算した通常EPSを下回るもののみ希薄化があるとする（つまり25.2円以下）。
式は常に『利益調整額÷株式増加数』
（１）新株予約権：前期発行のもの。当期末まで権利行使はない。
・発行数：10,000個
・払込金額：15,000千円
・権利行使価格：500円
・新株予約権行使による発行株式総数：100,000株
・当期中の通年での平均株価は１，０００円
ワラントの株式増加数は、『発行数－権利行使に伴う払込で購入できる自己株式数』なので100,000株－（100,000株×＠500円÷＠1,000円）＝50,000株。またワラントについて純利益調整は不要であるので利益調整額は0円とする。
利益調整額0円÷株式増加数50,000株＝0円
（２）配当優先株式：前期発行のもの。当期末まで権利行使はない。
・期首の発行済株式数：48,000株
・配当優先株１株は普通株式２株に転換可能である
・優先配当は、期末の配当優先株式１株当たり年40円である
利益調整額は48,000×40＝1,920,000、株式増加数は48,000×2＝96,000株
利益調整額1,920,000÷株式増加数96,000＝20円
（３）第１回転換社債型新株予約権付社債
前期発行によるもので当期末までに権利行使はない。
・払込金額：24,000千円（額面発行）
・転換価格：400円
・これに係る当期の社債利息：2,600千円
利益調整額＝2,600千×（1－40％）＝1,560,000、株式増加数＝24,000千÷400＝60,000
調整額1,560,000÷増加数60,000＝26円
※これについては通常のEPSの25.2円を下回っている為『希薄化効果はない』ものとして扱う。よって調整の計算の要素とはならない。
（４）第２回転換社債型新株予約権付社債
前期発行によるもので当期末までに権利行使はない。
・払込金額：40,000千円（額面発行）
・転換価格：500円
・これに係る当期の社債利息：500千円
利益調整＝500千×0.6＝300,000円、増加数＝40,000千÷500＝80,000株
調整額300,000÷増加数80,000＝3.75円
とうことで、希薄化の見止められる潜在株式は３つ。
第一位：0円（ワラント）
第二位：3.75円（転換社債）
第三位：20円（転換株式）
これを順位の高いほうから（普段の調整計算のように）通常EPSに加える。
もう一度通常EPSは
純利益10,080,000円/普通株400,000株＝25.2円
である。
これに第一位のワラントを加えると
純利益10,080,000円+調整額0円/普通株400,000株+増加数50,000株＝22.4円
となる。この時点での調整後EPSと、次の第２位の希薄化を比べる。すると
22.4円＞転換社債3.75円
となっている。つまり転換社債を考慮することで更なる希薄化を招くという状態である。よって第２位も計算に加える。
純利益10,080,000円+ワラント調整額0円+転換社債による調整額300,000円/普通株400,000株+ワラントによる増加数50,000株+0円+転換社債による増加数80,000株＝19.58円
さらにこの時点のEPSと、今度は第３位の希薄化の数字を比べる。すると
19.58＜転換株式20円
このように第３位の希薄化の数字の方が大きくなっていることが分かる。つまり転換株式についての調整を行うと、調整後のEPSが大きくなってしまう。潜在株式調整はEPSが最も小さくなる数字をとる必要があるため、調整計算はこの19.58円の時点で終了である。
潜在株式調整後1株当り当期純利益＝19.58円