1株当り当期純利益の算定式

・1株当り当期純利益の算定式

EPS=普通株式に係る当期純利益÷普通株式の期中平均株式数

＝P/L｢当期純利益｣　－　普通株主に帰属しない金額 ／　普通株式の期中平均発行済株式数　－　普通株式の期中平均自己株式数


以上の式を見てわかるように、ESPの算定は単純な｢利益÷株式数｣になっていない。利益と株式数に分けて詳しく見ていく。

まず利益についてだが、PL当期純利益から普通株式に関係しない部分を除外している。これは財務諸表の利用者が｢普通株主｣である前提の存在を意味していると思われる。情報を開示する対象が、例えばだが｢剰余金の配当についてたの種類の株式よりも優先的な地位を有する株式｣を有する株主だとすれば、そもそもESPの算定式はこのような形になっていないはずである。

さて、繰り返すがPL当期純利益の金額の全てが普通株主に帰属するわけではない。例えば優先配当額などは普通株主に帰属しない。これは考えてみれば当然で、普通株式をどれだけ所有しようと、普通株主は優先配当額を１円たりとも得られないわけであるから、当期純利益の中でも｢優先配当額は普通株主に帰属しない純利益｣ということができる。
というよりESP算定の問題上、当期純利益から除外する金額は｢優先配当額のみ｣として抑えておけば良さそうではある。

次にESP算定に用いる株式数について。まず前提としてESPは｢普通株式に係るもの｣であるから、発行済株式といえども普通株式でないものは除外する必要がある。次に、市場に流通していない株式をESP算定に勘案しても意味が無い。流通していない株式ならば投資の対象とならないためである。よって自己株式も除外することになる。

ただし、式を見て分かるように普通株式の期中平均発行済株式数－普通株式の期中平均自己株式数によって求められる株式数である。たとえば期首から流通している普通株式1000株と、期首から半年経過した段階で発行した新株1000枚がある条件で迎えた期末ならば、期首段階は1000株×365日/365日、期中発行した新株については（例えばの数字だが）1000株×182日/365日、というように按分計算を必要とする（合計で約1499枚）。

この按分計算は原則として日数按分である。容認として簡便な月数按分がある。

最後に自己株式の消却の取扱いについて。
計算に用いる株式数は｢普通株式の期中平均発行済株式数－普通株式の期中平均自己株式数｣であることから分かるように、自己株式を消却しようがしまいが、ESPの算定上は影響が無い。あくまでも流通している普通株式数を問題にしているのであるから、自己株式は消却するのであれ、保有し続けるのであれESP算定の株式数を変化させることはない。翻せば流通させることによりESPに影響する。すなわち自己株式を処分した場合は処分した自己株式数×処分日から期末までの経過日数/365日が加わることになる。