連投すみません。
公明党は無料化しバンバン国民に打たせました。
国民の80%。
なのに国家議員は…。ほとんど打っていません。公明党、河野氏筆頭に、しっかり責任取らなきゃ政治家といえませんね。
政治家やめるだけじゃ、許さない。人様の体を人体実験、金儲けに使っているのにかわりありませんから。
ワクチンの中身を知ってください。
被害者は何かしらの害が出た方だけでは在りません。
あれは今後、必ず何かに出てくる。
接種した国民の誰しもが被害者です。
政治家？
いえ、、、
私からしたらテロリスト…、そして犯罪者ですよ。
加担した医者も全員、絶対許さない。
死んでも許せない人たちです。
↓では、リブログさせて頂きます。
先日のブログ「厚労省にワクチンと死亡との因果関係を追求した」にも記載したとおり、ワクチンと過剰死亡者数及び重大な副作用との因果関係が濃厚になってきました。
このワクチンを導入・推進してきたのは、自・公政権になるわけですが、特に公明党が積極的に推進してきたことが明らかになってきました。
ワクチンの薬害が拡がりつつある状況を踏まえて、参政党の神谷議員が、自民党の議員に対して「なぜ、ワクチンはダメだと言わないのか」聞いたところ、「公明党に怒られるから」との回答でした。
では、自民党と公明党のどっちが強いのか？それは、「公明党」の方が強い。
さらに、2022.9.15に公明党の山口代表は、モデルナCEOと会談して、モデルナの国内製造拠点の整備を政府に訴えて強力に推進すると述べています。
つまり、モデルナを日本に引っ張ってきているのも公明党です。
このように、公明党がワクチンを積極的に推進している理由は、ワクチンを売ることで、自分たちに何らかのメリットがあるからでしょう。
しかし、これは決して、国民の健康のため、とは思えません。それを裏付けることとして、約１０年前に大きな薬害を出した「子宮頸がんワクチン」の推進者でもあります。
2023年4月より、小学6年～高校1年相当の女子に「子宮頸がんワクチン」を定期接種(無料)が始まりますが、こちらも公明党が積極的に政権側に強く働きかけて再開させています。
（こちらのブログも参照）
公明党は記事の中で、以下のように述べています。
「子宮頸がん対策について公明党は、女性の命と健康を守るため、一貫して取り組んできた。公平な接種機会を確保する観点から、確実な実施を求めていた。」
表向きは、自民党がワクチンを積極推進しているように見えますが、それ以上に公明党が裏から後押ししている構図が浮かび上がってきます。
力関係では、自民党より公明党の方が上だと、自民党議員が認めていますが、これは、公明党の支持母体である創価学会の会員によるものと言えよう。
つまり、自民党議員の中には、創価学会票がなければ当選できない人もいるわけで、議席確保のため、公明党に頭が上がらないのです。
では、その創価学会会員数について、HP上では日本の会員数は８２７万世帯となっていますが、週刊ダイヤモンド社の調査によると、実際には１７７万人程度とのことです。
今後、ワクチンの薬害がどんどん表のニュースに出てくることが予想されますが、そうなった時は、今の統一教会問題どころではなく、訴訟問題に発展するでしょう。
もちろん、ワクチンメーカは、薬害がおこっても、治験薬であること及び契約条項を盾にして、国に責任を押し付けることははっきりしています。
その時、公明党は、ワクチンの第１推進者として、被害者に対して真摯に向き合うのか、それとも、自民党の後に雲隠れして責任逃れをするのか、国民はよく見ておく必要があります。
なお、ワクチン後遺症、コロナ後遺症に対応している良心的なクリニックは、「全国有志医師の会」のHPを参照してください。
ワクチン後遺症対策、シェディング対策として、NACやグルタチオンがよく使われています。詳細はおおきな木ホームクリニックさんの記事を参照ください。
〇NAC（N-アセチル-Lシステイン）
NACを摂取すると、体内のグルタチオン濃度が高まります。グルタチオンには抗酸化作用があり、細胞を守ったり有害物質をデトックスします。ＮＡＣは、一時期入手困難でしたが楽天で買えるようになりました。
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