投資をされている方は、是非読んでほしい本です。
名前しか知らなかったのですが、しっかりとした投資哲学を持たれている方だと思いました。
自分もかつては(軽蔑を揉めて?)「アーブ」と職場の同僚から呼ばれていましたが、
「バリュー・クリエーター」ほど、ファイナンス畑には難しいと実感しています。

自分とみているポイントが同じだったのは、マネタリーベース。
違っていたのは、「円」のマネタリーベースではなく、「ワールド・ダラー」だったこと。

成長マーケットは、アジアとグリ-ン・エネルギー。これも同感です。



市場は間違える、だからチャンスがある/阿部 修平

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いい加減な投資プロセスを統一的な理論体系に変えた学者たちの話。
チャールズ・ダウ、アルフレッド・コールズ3世、ハリー・マーコヴィッツ、アンドリュー・ロイ、ジェームス・トービン、ウィリアム・シャープ、ポール・サミュエルソン、ユージン・ファーマ、フランコ・モディリアニ、マートン・ミラー、ジャック・トレイナー、フィッシャー・ブラック、マイロン・ショールズ、ロバート、マートン、ジョン・マックォン、ジェームス・ヴァーティン、ウリアム・ファウス、バー・ローゼンバーグ、ヘイン・リーランド、マーク・ルビンシュタイン、等。

証券投資の思想革命―ウォール街を変えたノーベル賞経済学者たち/ピーター・L. バーンスタイン

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世間の思い込みは、実際の統計で見ると、意外に違うものだ。
印象に残ったものだけ、買いておきます。

① 労働時間あたりのGDP成長率はほぼ一定で年2%弱。(日本の労働生産性は低下していない)
② 貧富の拡大は日本では起こっていない。
③ 小泉政権の構造改革が地域差を生んだということは確認できない。
④ もともと日本には貧富差があったことが確認される。
⑤ 日本が高齢化が進展しても、今後50年間0.5%のネガティブインパクトでしかなく、GDP成長率がそれを十分に吸収できると見れる。(前提としては、高齢者も女性もこれまで以上に働くこと)
⑥ 人口増より、むしろ就業人口と労働時間増が重要。
⑦ 不況下でも上昇した25-34歳女性の就業率。
⑧ 景気回復と若年層の雇用対策はそれ自体としても重要だが、少子化対策としても重要である。
⑨ アヘン戦争時の中国GDPは、英の3倍、日本の5倍だった。日本が中国を追い抜いたのは第二次大戦後であった。
⑩ 90年代の日本は、円の上昇によって国際的に見た賃金水準が上がり、海外のものを安く買えるようになった半面、仕事を失うことになった。








新潮選書 日本はなぜ貧しい人が多いのか 「意外な事実」の経済学/原田 泰

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