今年は満開の桜の中、新年度がスタートしました。外の陽気は汗ばむほどです。さて、昨今の厳しい採用環境下では、現在も多くの企業において、他社と激しく競合する採用活動が続いています。
１． 提示給与のロジックの変化
従来、多くの企業における転職希望者への提示給与額は、その人物の年齢や経験に応じた、社内給与制度の範囲内での金額でした。しかしここに来て、その人材のマーケットバリューと照らし合わせ、柔軟に給与提示する企業が出てきています。とある職種の採用倍率が一定レベルを超えると、そこに該当する人材は極端に採用しづらくなります。そうした場合に、自社の給与制度だけで条件提示をすると、内定を辞退されるケースが増えています。特に建築・IT系の業種、職種では技術職や専門職、一部のマネジメント職、これら競合の多いカテゴリでの採用をお考えの場合は、提示する給与額について、見直しが必要かもしれません。
2. 大手企業の採用フローの変化
Uターン・Iターン人材の採用活動を行なう上で、最も苦心するのが日程調整ではないでしょうか。最近、全国各地の地場大手企業で、選考フローを変更する動きが見られます。1つは、最終以外の選考は、選考対象者が平日に訪問できる場所でフレキシブルに行なうことです。貸し会議室やTV会議システムで選考するケースも増えてきました。選考対象者の移動にかかる費用や休日取得の負担を少しでも軽減しようとされているのが伺えます。もう1つは、筆記試験を廃止するケースです。選考対象者の多くが30歳を超えているということもあるのだと思いますが、人材を数値で選別するよりも、良いと感じた人材に自社の魅力を知ってもらう、入社動機の形成により多くの時間が割かれているように感じます。
今回は、全国各地の大手企業の採用活動の変化にフォーカスして書かせていただきました。企業規模にかかわらず、この採用環境の厳しさの中、多くの企業が工夫を凝らされていると感じます。
ほな 
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