●UAPリバース・エンジニアリングプログラムの概念図
CONDORMAN
2023/11/10
この記事の目的は、1940年代後半に始まったと仮定されるUAP回収・リバースエンジニアリングプログラムが、過去75年間にどのように発展してきたかを洞察することである。歴史と、航空宇宙産業とその最大の顧客である国防総省に関する私の知識を駆使して、このようなプログラムの時系列的な進展を推測し、情報提供する。
どのような進化を遂げ、なぜそうなったのか？現在ではどのように運用されているだろうか？リバースエンジニアリングされた技術が今飛行する可能性はあるのか？それがこの記事で試みる推測の旅である。
* なお、この記事は推測と歴史上の出来事を混ぜ合わせたものである。これはフィクションであり、このようなプログラムがどのように発展し得たかの一例として使用されることを意図している。
プロジェクト名は想像であり、言及されている企業や技術は、歴史的な出来事に基づいた経験則に基づく推測と例である。
起 源
第二次世界大戦後、イタリアの飛行船、ロズウェルをはじめとする墜落した未知の乗り物が発見されたことが、このプロジェクトの始まりである。
これらの乗り物は非常に高度なもので、その起源は不明であったが、地球外生命体であるとの説があった。情報機関やトルーマン政権のトップレベルでは、これらの乗り物の存在が公になれば、大規模なパニックを引き起こし、戦争にまで発展しかねないという深刻な懸念があった。メッサーシュミット262ジェット戦闘機を含む、回収されたドイツ軍機が保管されていたライト・フィールドに車両が運ばれ、政権は選択肢を検討した。
最初の決断は、最も抵抗の少ない道を選ぶことだった。既存のマンハッタン計画には、すでに管理体制、一流の科学者、施設と研究所のインフラ、強力な分類と秘密保持のプロトコルがあった。原爆で十分だったのなら、未知の乗り物でも十分なはずだ。さらに、オリジナルの核分裂爆弾を設計するための力仕事が完了し、科学者の多くは将来の核融合爆弾の設計に取り組みながら、乗り物を探求する時間があった。
進化1：ソ連のスパイと安全保障の厳格化（1947-1950年）
1949年にソ連が最初の原子爆弾を爆発させた後、すべてが変わった。ジュリアス・ローゼンバーグとエセル・ローゼンバーグは1951年、原爆の設計図を含む多くの技術機密をソ連に渡したとして、スパイ行為で有罪判決を受けた。彼らは1940年代初頭、ロスアラモス国立研究所で働くエセルの兄や、兵器用ウランの製造を専門とするオークリッジ国立研究所の技術者をリクルートすることで、マンハッタン計画に潜入することに成功した。
マンハッタン計画が漏洩したという事実は、政権と国家安全保障機構に衝撃を与えたに違いない。国の極秘計画が破られ、その潜在的な破滅的技術がソ連に渡り、原爆開発が加速されたのだ。そして今、政権と国防・情報機関の上層部は、原爆よりもはるかに重要な秘密を抱えていた。米国が高度に発達した、もしかしたら地球外生命体かもしれない宇宙船を保有しているという知識は、原爆の設計図のようにソ連の手に渡ることはなかった。ソ連との核戦争は米国にとって存亡の危機であり、回収された乗り物の技術は戦いに有利に働くかもしれない。何としてでも秘密を守るために、非情な措置がとられなければならなかった。
この計画は、急遽、危殆化したマンハッタン計画から引き抜かれ、新しい組織であるプロジェクト・ホールの下に置かれた。マンハッタン計画の科学者やエンジニアの一部は、新たなNDAに署名した後、ホールに配属された。残りの者は報告を受け、二度とこの計画について語らないことを誓約するNDAに署名するよう求められた。
このプログラムを監督する理事会として、12人の人物が管理局から指名された。これらの人物の大半は国防と情報機関の上級幹部であり、終身雇用が与えられていたが、強要された場合は辞任し、別の政権の任命者と交代することができた。
プログラムの全容と調査結果を知ることができるのは、12人の評議員だけである。彼らは、この問題についてトルーマン大統領以外の誰にも報告せず、リークの可能性があるホワイトハウスでの暴露を制限するために、大統領に定期的なブリーフィングをする義務もなかった。そして彼らは、国防総省と情報機関において指導的立場にある現在の地位を維持し、それらのリソースへのアクセスを継続し、いかなるリークも抑制することになった。
管理委員会は、ルーブ・ゴールドバーグ装置よりも複雑なホールのセキュリティ装置を導入した。彼らはまず、原子力委員会の核爆発物に関するクリアランス・レベルを使用して、技術のあらゆる側面を再分類することから始めた。そして、これまでにないレベルの区分化を実施した。プログラムのあらゆる側面が小さな構成要素に分割され、各構成要素には、その作業に従事することを許可された個人の特別アクセスリストがあった。
管理委員会は全ての特別アクセスリストを個人的に審査し、承認した。選ばれた少数のトップ科学 者たちは、複数の特別アクセスリストへのアクセス許可を得ていたが、全てのアクセス権を持つのは管理委員会だけだった。彼らはこのシステムが研究の進展を著しく制限することを理解していたが、プロジェクトの安全が最優先された。
管理委員会はまた、マンハッタン計画以外のホールの資金源を見つける必要があった。彼らは、トルーマン政権が基礎研究のための資金を増やし、その資金をペーパーカンパニーやその他のトリックを使ってホールに移すことを提案した。新たな経営陣、人員、作業手順、セキュリティ・プロトコル、そして確実な資金を得て、プロジェクト・ホールは人類史上最も野心的な事業に乗り出す準備が整った。
進化2：初期（1951-1962年）
組織と運営
初期の頃、ホールは3つの部門に分かれて組織されていた： ハードウェア（一般にナットとボルトと呼ばれる）、オーガニックス、インテリジェンスである。
ハードウェア部門は、構造、素材、電子機器、発電、推進力など、有機物で作られていない限り、宇宙船の物理的な部品すべてに責任を負っていた。部分的または完全に回収された機体はすべてライト・フィールドに運ばれ、最終的にライト・パターソン空軍基地と改名された。
1950年代半ばに原子力委員会がこの土地を取得し、ネバダ実験場に加えた後は、エリア51でも飛行試験が行われた。部分的または破損した乗り物は分解され、その部品は特定の技術を扱う特別アクセスプログラムに送られた。作業の大半は、ライト・パターソン、エリア51（1955年以降）、ロスアラモス、ローレンス・リバモア、サンディアの3大国立研究所で行われた。
民間企業も小規模ながら関与した。ほぼ全ての電子部品は、当時世界で最も専門知識を有していたベル研究所に引き渡された。彼らは部品のリバース・エンジニアリングを行い、軍用および民生用のアプリケーションを見つける任務を負った。そして、ライト・パターソンの科学者たちを困惑させた葉巻型の無傷の機体のひとつは、1958年にトンプソン・プロダクツと合併してTRWとなったラモ・ウールリッジ社に譲渡された。ラモ・ウールリッジ社は1953年、サイモン・ラモ（カリフォルニア工科大学で物理学と電気工学の2つの博士号を取得）とディーン・ウールリッジ（カリフォルニア工科大学で物理学の博士号を取得、ラモの同級生）により設立された。同社は設立直後、アトラス大陸間弾道ミサイルの主契約者となり、既存の防衛請負業者すべてに競り勝った。
ラモ＝ウ－ルリッジは、円盤や三日月と違って空気力学的揚力を生み出す方法を持たない円筒形の物体の推進コンセプトを探求し、リバース・エンジニアリングするよう、プロジェクト・ホールから命じられた。おそらくミサイルの設計に応用できる可能性があったのだろう。
技術を区分けするため、ラモ・ウーリッジは宇宙技術研究所（STL）と呼ばれる部門を設立し、円盤やその他の先進的なコンセプトを研究した。
1959年、既存の防衛請負業者数社が、TRWは他の請負業者にはない先端技術への不当なアクセス権を持っていると議会に訴えた。そこで議会は、STLを非営利団体に転換するよう勧告した。そして1960年、エアロスペース・コーポレーションはTRWから独立した非営利団体として、STLの従業員のほぼ半分と、そのままのフライング・シガーとともにスピンオフした。
有機物部門は、乗員の遺体から有機システム、材料に至るまで、すべての生物学的構成要素を担当した。乗員の遺体はライトパターソンとエリア51（1955年以降）で研究され、有機システムや物質は成分の種類によって3つの国立研究所に送られた。
情報局には諜報と防諜の両方の任務があった。諜報部門は一般情報機関と協力し、UAPの目撃情報や遭遇情報を収集・分析し、墜落した車両を発見した。防諜部門はその後、空軍のUFOプロジェクトオフィス（プロジェクト・サイン、グラッジ、ブルーブックなど）やコンドン委員会などの他のパートナーと協力し、一般大衆から情報を抑圧した。
これらの部局に加え、このプロジェクトは、1961年に対外技術部と改称され、ライトパターソンに置かれた航空技術情報センター（ATIC）の一部とも緊密に統合された。ATICとその主要な下請け会社であるバテル記念研究所は、航空機、衛星、ICBMを含むソ連技術の回収と分析を担当していた。Whorlが緊密に統合されていたATICのサブセットは、Whorlが探していた異常な飛行船を回収する専門知識を持っていた。ATICのこの部分は、諜報機関や民間の準軍事組織と提携し、遠隔地や敵陣の背後からでさえ、工作物を回収した。
進展：
エレクトロニクスに関しても多くの進展があった。ベル研究所の科学者たちは、出所について何の説明もなく与えられた電子部品を使って、すでに研究していた技術を再現し、加速させることに成功した。その後数年の間に、ベル研究所はトランジスタを小型化し、レーザー、光電池、電荷結合素子（CCD）、集積回路、フェーズド・コントロール・スキャニング・アレイ、ユニックス・オペレーティング・システム、プログラミング言語CとC++、その他多くの発明をすることになる。同社の科学者たちはこれらの発明で9つのノーベル賞を受賞し、その後70年にわたるデジタル革命を実現した。
電子部品とは異なり、動力、推進力、材料技術の解明は、この計画の段階では耐え難いほど遅々として進まなかった。ライトパターソンの科学者たちは、地面に固定した円盤を特定の周波数の電磁波で刺激することで浮上させることはできたが、その背後にある科学を解読することはできなかった。
進展のなさに苛立った評議員たちは、別のアプローチを思いついた。自分たちの高い地位を使って、民間企業による外部研究に資金を提供し、自分たちが見た技術の複製を試みるのだ。リバースエンジニアリングが無理でも、ゼロから設計できるかもしれない。
こうした試みのひとつが、カナダ・アブロ社とのプロジェクトで、アブロカーと呼ばれる空飛ぶ円盤を設計した。このコンセプト実証機は、慣性質量低減システムの代わりに、中央のタービンを動力源とし、その排気を下方に誘導して揚力を得、安定性と制御のために制御フラップを取り付けた。このコンセプト実証機は、フライング・ディスク設計の実行可能性と安定性を証明するために設計されたが、空力的中心が重心の後方ではなく前方にある不安定な設計であったために失敗した。
これは、現代のアビオニクスとフライ・バイ・ワイヤ・システムがあれば問題にはならない。現代の戦闘機はすべて不安定になるように設計されている。しかし、当時は問題だったのだ。
これらの試みのもうひとつは、フライングディスクの浮揚推進システムに取り組むためのものだった。このプロジェクトは、反重力システムをリバースエンジニアリングするのではなく、一から発明しようとするものだった。このプロジェクトは1955年、グレン・L・マーティン社に高等研究所（RIAS）が設立されたことから始まった。同社は後にマーティン・マリエッタ社となり、最終的には1995年にロッキード社と合併して現在のロッキード・マーティン社となった。RIASは当時グレン・L・マーチン社の社長であったジョージ・バンカーによって航空宇宙科学を発展させるために設立されたが、その真の目的は反重力技術の開発であった。作業の指揮を執ったのは、マーティンの航空・先進推進システム担当副社長、ジョージ・S・トリンブルだった。
このプロジェクトの噂が広まり、いくつかの新聞でセンセーショナルに取り上げられると、リアやシコルスキーといった当時の著名な航空宇宙科学者たちもこのアイデアに飛びつき、独自の研究を始めた。プロジェクト・ホールの管理委員会は慌てふためき、トリンブルの研究をライト・パターソンに移した。その後、彼らは偽情報キャンペーンを展開し、1960年代初頭までにすべての本格的な反重力研究プログラムを実質的に消滅させた。
核酸とDNAの科学はまだ黎明期であったため、有機物に関する進展はほとんどなかった。しかし、防諜活動は極めて生産的であった。「サイン」、「グラッジ」、そして特に「ブルーブック」プロジェクトは、「空飛ぶ円盤」に関するあらゆる情報を否定することに大成功を収め、それについて話すことは汚名を着せられ笑いものにされるまでになった。
進化3：議会の反撃（1963年-1971年）
1963年にケネディ大統領が暗殺された後、ウォーレン委員会は、ハーヴェイ・オズワルドは動機のわからない単独犯であったと世間を説得しようと懸命に努力した。陰謀論者たちは、マフィアや、ケネディがピッグス湾侵攻の航空支援を打ち切ったことに憤慨したキューバ亡命者たちのせいにしようとした。しかしその後、大統領はプロジェクト・ホールの存在と技術をソ連と共有することで冷戦を終わらせようとしていた、というリーク情報がどこからともなく流れてきた。
大統領はソ連に対し、人類の向上のために協力する機会を提供し、ハイテク技術を駆使する非人間的知性体（NHI）による侵略を防ぐための同盟国として協力する可能性を示唆したのだ。これらの機体が軍事空域や核兵器施設の周辺で目撃されるようになったという報告は増え続け、ケネディの懸念はさらに信憑性を増した。
ケネディの技術共有計画がケネディ暗殺の真の理由だという噂が絶えない中、内部告発者たちは密かに議会の高官たちに話をし始めた。その一人が、情報特別委員会の委員を務め、1964年に共和党の大統領候補となったアリゾナ州選出の上院議員、バリー・ゴールドウォーターであった。ゴールドウォーター上院議員は、1975年、1988年、1994年の様々な書簡やインタビューの中で、当時の空軍参謀総長であったカーティス・ルメイ将軍と直接話し、ライト・パターソン基地のUAPプロジェクトへの立ち入りを求めたと公言している。
ルメイ将軍はアクセスを拒否しただけでなく、「地獄よりも怒って」彼を罵り、二度とそのような質問をするなと上院議員に言った。ゴールドウォーターはプロジェクトの存在を一度も疑わなかった。彼はただ、そのプロジェクトが "トップシークレット以上 "に分類されていることを理由に否定したのだ。
ゴールドウォーター上院議員は大統領選挙でリンドン・B・ジョンソンに敗れ、プロジェクト・ホールを暴露することはできなかった。しかし、議会内の他の人物、特に上院院内総務でケネディ大統領の支持者であったマイク・マンスフィールド上院議員は、まだあきらめようとはしていなかった。結局、議会はまだ財布の紐を握っていたのだ。
ある内部告発者から、ホール計画が基礎研究予算から切り出して資金を調達していることを知ったマンスフィールド上院議員は、何をすべきかわかっていた。1969年のマンスフィールド修正案は、1970年の軍事認可法の中で可決され、国防総省が「特定の軍事機能または作戦と直接的または明白な関係がない限り、いかなる研究プロジェクトまたは研究」にも資金を提供することを禁止した。
この改正は、法律上、特定の軍事機能や作戦に関連するすべてのプロジェクトについて、たとえそれが放棄され未承認のものであっても、8人組に説明を受けなければならないことを考えれば、行政府が資金提供を望むのであれば、少なくとも8人組にはプロジェクトを秘密にしておくことができなくなったことを意味した。
また、抜け穴がないようにするため、1973年の2回目のマンスフィールド修正案は、国防高等研究計画局（DARPA）に取り組み、国防研究資金を直接軍事応用のないプロジェクトに割り当てることも禁止した。
マンフィールド修正案は、プロジェクト・ホールに大きな打撃を与えた。評議員たちはパニックに陥り、大統領自身を含むニクソン政権の高官たちとの緊急会議を予定していた。その会議の中で、素晴らしいアイデアが生まれた。8人組は、全ての特別アクセス・プログラムについて説明を受けなければならないが、例えそれが免除され未承認のものであっても、民間企業もまた、国防総省が関心を持つ可能性のあるプロジェクトについて、自発的かつ自主的に研究開発を行う。
独立研究開発（IRAD）と呼ばれるこれらのプロジェクトは、国防総省から民間企業に払い戻され、未承認や放棄された特別アクセスプログラムに至るまで分類することができる。しかし、これらは企業の指示によるものであり、国防総省の契約下にはないため、ギャング・オブ・エイトに報告する必要はない。会社の予算は国防総省から払い戻されるだけだ。
今、彼らは新しい資金調達メカニズムを持っているが、それは全てのハードウェア資産を民間企業に譲渡する必要がある。管理委員会は、そのような譲渡が行われた場合、資産と知的財産の管理を維持することを懸念していた。また、プロジェクトは厳密にIRADに分類され、企業主導でなければならないため、鉄壁の契約は施行できなかった。管理委員会は、コントロールを維持するために企業に対して何かを保持する必要があった。そんな折、彼らにチャンスが訪れた。
1970年後半、ロッキード社はL-1011トライスター民間航空機プログラムに資金を提供するために多額の負債を抱え、倒産寸前だった。倒産を回避するため、彼らはニクソン政権に2億5000万ドルの融資保証を打診した。これは現在のドルで約19億ドルに相当する。IRADの分類を危うくするような契約を結ばずに、プロジェクトに対する影響力を維持したまま、資産を民間の防衛請負業者に譲渡する機会がここにあった。ロッキード社の幹部も、融資保証がなければすぐに失業してしまうため、プロジェクトに伴うリスクを受け入れることになった。
管理委員会、ニクソン政権幹部、ロッキード社幹部の交渉は直ちに始まり、1971年2月に終了した。ロッキードは、プロジェクト・ホールの科学者やエンジニアを数名雇用すること、プロジェクトのアクセスリストについて最終的な決定権を持つプロジェクトのセキュリティ・ディレクターを管理委員会に任命させることなど、ほぼ全ての条件を受け入れた。1971年5月、ニクソン政権はロッキード社に資金を提供する「緊急融資保証法」を提出し、議会に承認を求めた。
他の航空宇宙関連企業による反対運動や、スピロ・T・アグニュー副大統領による上院での賛否同数の票決など、数ヶ月にわたる激しい議論の末、8月にようやく議会は法案を可決し、その頃には "ロッキード・ローン "として知られるようになっていた。ニクソン大統領は直ちにこの法案に署名し、この融資を監督するため、評議員の一部を含む緊急融資保証委員会を設置した。議会は、会計検査院（GAO）に緊急融資保証委員会の記録を調査する機会を与えるよう要求した。この要求はニクソン政権によってきっぱりと拒否され、ニクソン政権は議会が融資委員会に嫌がらせをし、いじめていると非難した。
その後、プロジェクト・ホールのハードウェア資産と研究を、コードネーム「アテナ」と呼ばれるロッキード社の新しいIRADプロジェクトに移管する巨大な努力が始まった。資産を物理的に移動できない場合や、ロッキード社に適切な保管場所がない場合は、政府が施設を直接同社にリースまたは譲渡した。こうして民間企業による監視の時代が始まった。
しかし、プロジェクト・ホールは完全には終わらなかった。ハードウェア部門は解体されたが、インテリジェンス部門とオーガニックス部門はレスペレント・ブラックという名の新組織に統合された。諜報と防諜のための資金は諜報機関の予算から切り出され、有機体研究のための資金は国立衛生研究所（NIH）などの非国防研究予算から切り出されることになった。
エアロスペース社は、フライング・シガー・クラフトを保持することを許された。彼らは重力に逆らう推進システムに関してかなりの進歩を遂げており、管理委員会はそれを中断させたくなかったのだ。同社は独自のIRADを設立し、ロッキードと研究を共有する契約を結んだ。
●A Conceptual View of a UAP Reverse Engineering Program
CONDORMAN
2023/11/10
The purpose of this article is to provide insight into how a hypothetical UAP recovery and reverse engineering program that began in the late 1940’s would have evolved over the last 75 years. I will use history and my knowledge of the aerospace industry and its biggest customer, the Department of Defense, to infer and inform the progression of such a program over time. What different evolutions would it have gone through and why? How would it operate today? Could reverse engineered technology be flying now? That’s the speculative journey this article will attempt to undertake. Please note that the article is a blend of speculation and historical events. It is meant to be fictional and used as an example of how such a program could have evolved. The project names are imagined and the companies and technologies mentioned are educated guesses and examples based on historical events.
Origins
The start of the project after World War II was a result of the discovery of crashed unknown vehicles, including the purported Italian craft, Roswell, and others. The vehicles were extremely advanced and their origin was unknown but theorized to be extraterrestrial. There were serious concerns by the intelligence community and the top levels of the Truman administration that if the existence of these vehicles became public, it could create mass panic, and even lead to war. The vehicles were transported to Wright Field, the location where all the recovered German aircraft were stored including the Messerschmitt 262 jet fighter, as the administration weighed its options.
Their initial decision was to take the path of least resistance. The existing Manhattan Project already had a management structure, top scientists, facilities and laboratory infrastructure, and strong classification and secrecy protocols. If it was good enough for the atomic bomb, it should be good enough for these unknown vehicles. Plus, the heavy lifting to design the original fission bomb was now complete and many of the scientists had time to explore the vehicles while also working on the design for the future fusion bombs.
Evolution 1: Soviet Spies and a Security Clampdown (1947-1950)
Everything changed after the Soviet Union detonated its first atomic bomb in 1949. Julius and Ethel Rosenberg were convicted of espionage in 1951 for passing many technical secrets to the Soviets, including plans for the atomic bomb. They had managed to infiltrate the Manhattan Project in the early 1940’s by recruiting Ethel’s brother, who worked at Los Alamos National Laboratory, as well as an engineer at Oak Ridge National Laboratory who specialized in manufacturing weapons-grade uranium.
The realization that the Manhattan Project had been compromised must have come as a shock to the administration and the national security apparatus. The country’s most secret program had been breached and its potential doomsday technology had been passed to the Soviet Union, accelerating their development of the bomb. And now the administration and the highest echelons of the defense and intelligence communities were sitting on a secret far more important than the atomic bomb. The knowledge that the US was in possession of highly advanced and possibly extraterrestrial craft could not fall into Soviet hands like the atomic bomb designs. A nuclear war with the Soviet Union was an existential threat to the US, and the technology in the recovered vehicles might provide an edge in battle. Draconian measures had to be taken to keep the secret at all costs.
The program was hastily pulled out of the compromised Manhattan Project and placed under a new entity, Project Whorl. Some of the scientists and engineers from the Manhattan Project were assigned to Whorl after signing new NDA’s. The remainder were debriefed and asked to sign NDA’s pledging to never speak of the program again. A dozen individuals were designated by the administration to function as a Board of Trustees and oversee the program. These individuals, the majority of whom were senior leaders in the defense and intelligence community, were given lifetime appointments but could resign under duress and be replaced by another administration appointee. Only the dozen Trustees would know the full extent of the program and the results of the research. They reported to no one but President Truman on this matter and were not obligated to give him periodic briefings to limit exposure in the White House, where there could be leaks. And they would maintain their current positions of leadership at the Pentagon and intelligence agencies to continue to have access to those resources and suppress any leaks.
The Trustees implemented a security apparatus for Whorl more complicated than a Rube Goldberg device. They began by reclassifying all aspects of the technology using the Atomic Energy Commissions’ clearance levels for nuclear explosives, a level of classification that most defense department and intelligence community personnel did not possess. They then implemented levels of compartmentalization never seen before. Every aspect of the program was divided into small components, and every component had its own special access list of individuals cleared to work on it. The Trustees personally vetted and approved all special access lists. A select few of the top scientists were cleared for more than one special access list but only the Trustees had access to all. They understood this system would severely limit the research progress, but the security of the project was paramount.
The Trustees also needed to find a funding source for Whorl outside the Manhattan Project. They proposed that the Truman administration increase funding for basic research and transfer the money to Whorl through shell companies and other tricks of the trade. With new management, personnel, operating procedures, security protocols, and secure funding, Project Whorl was ready to embark on the most ambitious undertaking in human history.
Evolution 2: Early Years (1951-1962)
Organization and Operations:
During the early years, Whorl was organized under three directorates: Hardware, commonly referred to as nuts and bolts; Organics; and Intelligence.
The Hardware Directorate was responsible for all the physical parts of the craft, including the structure, materials, electronics, power generation, and propulsion, as long as those components were not made of organic material. All partial or fully recovered vehicles were taken to Wright Field, which was eventually renamed Wright-Patterson Air Force Base. Fully intact craft were kept there for attempts at flight testing, and later also at Area 51 after the Atomic Energy Commission acquired the land in the mid 1950’s and added it to the Nevada Test Site. Partial or damaged vehicles were disassembled and their components sent to the special access programs that dealt with the specific technology. The majority of the work occurred at Wright-Patterson, Area 51 (after 1955), and the three big national laboratories, Los Alamos, Lawrence Livermore, and Sandia.
Private industry was also involved on a smaller scale. Nearly all the electronic components were passed on to Bell Laboratories, who had the most expertise of anyone in the world at the time. They were tasked with reverse engineering the components and finding military and civilian applications. And one of the intact craft, a cigar-shaped object that confounded the scientists at Wright-Patterson, was transferred to the Ramo-Wooldridge Corporation, which became TRW after merging with Thompson Products in 1958. Ramo-Woolridge was formed in 1953 by Simon Ramo (dual PhD’s in Physics and Electrical Engineering from CalTech) and Dean Woolridge (PhD in Physics from CalTech and classmate of Ramo), both veterans from Hughes Aircraft. Soon after the company was founded, it became the lead contractor for the Atlas intercontinental ballistic missile, outcompeting all established defense contractors. Ramo-Woolridge was tasked by Project Whorl to explore and reverse engineer the propulsion concepts of the cylindrical object, which unlike the disks and the crescents, had no way of creating aerodynamic lift. Perhaps there were potential applications for missile design.
To compartmentalize the technologies, Ramo-Woolridge created a division called Space Technology Laboratories (STL) to explore the disk and other advanced concepts. In 1959, several established defense contractors complained to Congress that TRW had unfair access to advanced technology that the rest of the contractors did not have. Congress then recommended that STL be converted to a non-profit organization. And in 1960, The Aerospace Corporation was spun-off from TRW as an independent non-profit with nearly half of STL’s employees and an intact flying cigar.
The Organics Directorate was responsible for all biological components, ranging from occupant remains to organic systems and materials. Occupant remains were studied at Wright-Patterson and Area 51 (after 1955), and some organic systems and materials were sent to the three national laboratories, depending on the component types.
The Intelligence Directorate had both intelligence and counterintelligence duties. The intelligence side worked with the general intelligence community to collect and analyze UAP sightings and encounters, as well as find crashed vehicles. The counterintelligence component then worked with other partners such as the Air Force’s UFO project offices, including Projects Sign, Grudge, and Blue Book, as well as the Condon Committee, to suppress the information from the public.
In addition to the directorates, the project also became tightly integrated with a subset of the Air Technical Intelligence Center (ATIC), which was renamed the Foreign Technology Division in 1961 and was also housed at Wright-Patterson. ATIC and its major subcontractor, Batelle Memorial Institute, were responsible for the retrieval and analysis of Soviet technology, including aircraft, satellites, and ICBM’s. The subset of ATIC that Whorl was tightly integrated with had expertise in retrieving the anomalous craft that Whorl sought. This part of ATIC partnered with intelligence agencies and privately funded paramilitary units to retrieve craft from remote locations and even behind enemy lines.
Progress:
Much progress was accomplished with electronics. The scientists at Bell Laboratories successfully replicated and accelerated technology they were already working on using the electronic components they were given without any explanation about the source. Over the next few years Bell Laboratories would go on to miniaturize the transistor and invent the laser, the photovoltaic cell, the charge-coupled device (CCD), integrated circuits, phased control scanning arrays, the Unix operating system, the programming languages C and C++, and many others. Its scientists received nine Nobel Prizes for these inventions and enabled the digital revolution that would span the next 70 years.
Unlike the electronic components, progress on understanding the power, propulsion, and materials technology was excruciatingly slow during this phase of the program. The scientists at Wright-Patterson were able to get a disk that was secured to the ground to levitate by stimulating it with electromagnetic radiation at specific frequencies but could not decipher the science behind it. With the frustrating lack of progress, the Trustees came up with a different approach. They would use their high-ranking positions to fund external research with private industry to attempt to duplicate the technology they had seen. If they could not reverse engineer it, perhaps they could design it from scratch.
One of these attempts was a project with Avro Canada to design a flying disk called the Avrocar. Instead of an inertial mass reduction system, the proof of concept was powered by a turbine in its center that vectored its exhaust downward for lift and around a control flap for stability and control. The proof of concept was designed to prove the viability and stability of the flying disk design, but it failed because it was an unstable design, with the aerodynamic center being ahead of the center of gravity, not behind. This would not be an issue with modern avionics and fly-by-wire systems. All modern fighters are designed to be unstable. But it was an issue then.
Another of these attempts was designed to tackle the levitating propulsion system for the flying disk. The project would attempt to invent an anti-gravity system from the ground up instead of reverse engineering it. This project began in 1955 with the establishment of the Research Institute for Advanced Studies (RIAS) at the Glenn L. Martin Company, which later became Martin-Marietta and ultimately merged with Lockheed in 1995 to form the modern company Lockheed Martin. RIAS was founded by George Bunker, the president of Glen L. Martin at the time, to advance aerospace science, but its real goal was to develop anti-gravity technology. The work was directed by George S. Trimble, Vice President for Aviation and Advanced Propulsion Systems at Martin.
As word of the project spread and became sensationalized in a few newspapers, other prominent aerospace scientists at the time like Lear and Sikorsky jumped on the idea and started their own research. The Project Whorl Trustees panicked and moved Trimble’s research to Wright-Patterson. They then instituted a disinformation campaign that essentially erased all serious anti-gravity research programs from existence by the early 1960’s.
Little to no progress was achieved with organics as the science of nucleic acids and DNA was still in its infancy. But counterintelligence had been extremely productive. Projects Sign, Grudge, and especially Blue Book had been very successful at debunking any information about “flying saucers” to the point that talking about it was met with stigma and laughter.
Evolution 3: Congress Fights Back (1963-1971)
After President Kennedy was assassinated in 1963, the Warren Commission tried hard to convince the world that Harvey Oswald was a lone shooter with no understood motivations. Conspiracy theorists went on to blame the Mafia, and even Cuban exiles who were upset that Kennedy had pulled the air support for the Bay of Pigs invasion. But then some other leaks appeared from seemingly nowhere about how the President had sought to end the Cold War by sharing Project Whorl’s existence and technology with the Soviet Union. He would offer them the chance to work together for the betterment of humanity and as allies in the potential defense against an invasion by the non-human intelligence (NHI) responsible for the high-tech craft. Reports continued to multiply that these craft were increasingly seen in military airspace and around nuclear weapons facilities, lending further credence to Kennedy’s concerns.
As the rumors persisted that Kennedy’s technology sharing plan was the real reason for his assassination, whistleblowers secretly began to speak to high-ranking members of Congress. One of these members was Barry Goldwater, a senator from Arizona who served on the Select Committee on Intelligence and who became the Republican Party’s presidential nominee in 1964. In different letters and interviews in 1975, 1988, and 1994, Senator Goldwater went on the record to say that he spoke directly with General Curtis LeMay, Chief of Staff of the Air Force at the time, and asked to get access to the UAP project at Wright-Patterson AFB. General LeMay not only denied the access but got “madder than hell,” cussed him out and told the senator to never ask that question again. Goldwater never once doubted the existence of the project. He simply chalked up the denial to the project being classified “above Top Secret.”
Senator Goldwater lost the presidential election to Lyndon B. Johnson and was unable to expose Project Whorl, much to the relief of the Trustees. But other figures in Congress, especially Senator Mike Mansfield, the Senate Majority Leader and a supporter of President Kennedy, were not ready to give up. Congress still controlled the purse strings, after all.
After learning from a whistleblower that Project Whorl was funded by carving out funds from the basic research budget, Senator Mansfield knew what to do. The Mansfield Amendment of 1969, passed in the Military Authorization Act in 1970, prohibited the Defense Department from financing “any research project or study unless that project or study has a direct or apparent relationship to a specific military function or operation.” This amendment meant that the executive branch could no longer keep the project secret from at least the Gang of Eight if it wanted funding, given that by law the Gang of Eight had to be briefed on all projects related to specific military functions and operations, even those that were waived and unacknowledged.
And to make sure there were no loopholes, a second Mansfield Amendment in 1973 tackled the Defense Advanced Research Projects Agency (DARPA) and also prohibited it from allocating funds for defense research to projects with no direct military application.
The Manfield amendments were a huge blow to Project Whorl. Panic set in among the Trustees as they scheduled urgent meetings with top officials from the Nixon administration, including the president himself. Out of those meetings came a brilliant idea. The Gang of Eight has to be briefed on all special access programs, even those that are waived and unacknowledged, but private industry also performs self-initiated and self-directed research and development on projects of potential interest to the Department of Defense. These projects, known as Independent Research and Development (IRAD), are reimbursed by the DoD to the private companies, and can be classified all the way up to unacknowledged and waived special access programs. However, they do not have to be reported to the Gang of Eight since they are company directed and are not under a DoD contract. The company budget is simply reimbursed by the DoD.
Now they had a new funding mechanism, but it would require the transfer of all hardware assets to private industry. The Trustees were concerned about maintaining control of the assets and the intellectual property once such a transfer occurred. And ironclad contracts could not be enforced because the project had to be strictly categorized as an IRAD, so it had to be company-directed. The Trustees needed to be able to hold something over the companies to maintain control. And then an opportunity fell in their lap.
In late 1970, Lockheed was near bankruptcy because of the large debt they had built up to fund the L-1011 Tristar commercial aircraft program. They approached the Nixon administration for a $250 million loan guarantee to avoid insolvency. That is about $1.9 billion in today’s dollars. Here was an opportunity to transfer the assets to a private defense contractor while still maintaining leverage over the project without a contract that would endanger the IRAD classification. Lockheed executives would also be incented to accept the risk associated with the project because without the loan guarantee they would soon be unemployed.
Negotiations between the Trustees, top Nixon administration officials, and Lockheed executives began immediately and concluded in February, 1971. Lockheed accepted nearly all the terms, including hiring several scientists and engineers from Project Whorl, as well as letting the Trustees assign the security director for the project who would have final say on the project access list. In May 1971, The Nixon administration introduced "The Emergency Loan Guarantee Act" providing Lockheed with the funds and sent it to Congress for approval.
After months of intense debate, including lobbying against it by other aerospace competitors and a tie-breaking vote in the Senate by Vice President Spiro T. Agnew, Congress finally passed the bill in August, which by then had become known as the “Lockheed Loan.” President Nixon then promptly signed it and set up the Emergency Loan Guarantee Board, which included some of the Trustees, to oversee the loan. Congress demanded that its General Accounting Office (GAO) be given access to examine the Emergency Loan Guarantee Board’s records. This demand was flatly refused by the Nixon administration who then accused Congress of harassing and bullying the loan board.
A gigantic effort then began to transfer Project Whorl’s hardware assets and research to a new umbrella IRAD project at Lockheed codenamed Athena. In cases where the assets could not be physically moved or Lockheed had no suitable place to store them, the government leased or transferred the facilities directly to the company. Thus began the era of private industry oversight.
But Project Whorl would not completely end. The Hardware Directorate was disbanded but the Intelligence and Organics Directorates were folded into a new organization named Resplendent Black. Funding for intelligence and counterintelligence would be carved from the intelligence community budgets, and funding for organic research would be carved from non-defense research budget sources such as the National Institutes of Health (NIH).
The Aerospace Corporation was allowed to hold on to the flying cigar craft. They had made quite a bit of progress on the gravity defying propulsion system and the Trustees did not want to interrupt it. The company set up its own IRAD and signed agreements to share the research with Lockheed.