UFOファンの皆様、このブログをご覧になっている皆様、新年おめでとうございます。

 本年も宜しくお願いします。
 
 
 UFO、UAPを取り巻く状況はここ数年劇的に変化しています。UFO情報の機密情報が漏洩し米国政府もUAPの存在を公認する様になりました。今年はこの傾向が増々進行し、新たなUFOや墜落回収、リバース・エンジニアリングについての機密情報・映像がでてくるでしょう。議会の公聴会も上院・下院共に開催される予定があるようです。
 
 先に成立した米国の2024年度の国防権限法については当ブログでもその内容を紹介していますが、今までのUFO政策に比較してかなりの効果があると感じています。
 UFO情報の隠蔽については、下院共和党インテリジェンスに関わる有力議員やCIAの妨害が表面化しています。
UFOの情報開示については、民主党、共和党共に上院、下院に多くの支持する議員がいますので、今年も活躍を期待できるでしょう。
 
 米国のUFOを取り巻くメディアの状況に比較して、日本のメディアは何と貧しいのか嘆かわしい状況です。
民放の最初から怪しいと判っている様なUFO映像を流したり、登場するUFO研究家称するコメンテイターの語るその貧弱で馬鹿げたコメント。
あんなコメントをしているから、UFO研究家はぶっとんだ頭のイカレタ連中だと一般からは思われているのでしょう。
 NHKのUFO番組も同様で、最初から怪しいフェイクの疑いの濃い映像だけを流してUFO現象そのものに真剣に向き合わない。
しかしこの様な制作の姿勢は、今に世間から笑われるような状況になって行くでしょう
UFO現象、UAPは間違いなく存在するものです
それが段々真実となって表れていく時、かれらはどういう態度になるのか楽しみです。
 
 
 

●元米陸軍大佐が警告する、社会不安を引き起こすUFOの大暴露とは?
最終更新日 2023/12/31 at 1:41 AM

ByVicky Verma

 破滅的なUFO情報公開が目前に迫っている?
2023年、UAP(未確認異常現象)問題が米国議会の注目を集めることに大きな進展があった。国防総省の内部告発者デビッド・グラッシュは、この1年を通して議論を支配してきた。
彼の議会での証言は、UFO目撃の黎明期から米政府が保持してきたとされる秘密について、多くの疑問を投げかけた。グラッシュは、過去80年から90年間、世界はこの現象について闇に葬られてきたと確信している。

 2023年11月、『デイリー・メール』紙は、間近に迫ったUAPディスクロージャーを論じる爆弾記事を掲載した。退役米陸軍大佐カール・E・ネルはスタンフォード大学の会議に招かれ、より透明性を高めることを目的とした「キャンペーン計画」を発表した。彼はまた、回収されたUFO/UAPのリバースエンジニアリングに特化した「マンハッタン・プロジェクト」についても議論した。

 会議中、ネルは2030年10月1日までに情報公開を行うという彼の希望を示すスライドを披露した。

 そのスライドで彼は、もし彼の計画が達成されれば、"適切な監視の回復"、"破滅的な情報公開の回避"、"科学的理解の進展 "が見られると主張した。より具体的には、ネルは「すべてのUAPレガシー(および進行中の)プログラム努力に対する連邦政府の適切な監視の回復」と「変革的な」研究・技術プログラムを提唱した。
 デイリー・メールの情報は、UFOとその世界に対する影響についての真剣な研究を望む新しい非営利団体ソル財団の初めてのシンポジウムに基づいていた。
 2004年、国防情報局が国家安全保障への脅威を認識し、UFOに関する機密情報を公開しないと決定したことを受け、Sol Foundationソル財団が設立された。
この会合で、ネル大佐とハル・プソフという元CIAの科学者が講演した。
 プソフ氏によると、2004年、これらの重要なグループは、UFO研究に関する情報を一般に公開しないことを選択したという。

 ソル財団の他の講演者の中には、元米空軍退役軍人のデビッド・グラッシュがいた。彼は今年初め、議会で宣誓の上、UAPについて「米政府は議会の監視の目を盗んで活動している」と証言した。
グラッシュはシンポジウムでこう語った: 「私たちは、自分たちのためではなく、来るべき世代のために、透明性を主張しよう。」

 ソル財団のUFOシンポジウムで、カール・ネル元大佐は、透明性を強制するための'UAPキャンペーン計画'と、回収されたUAPクラフトをよりうまくリバースエンジニアリングするための'マンハッタン計画'を呼びかけた。
グラッシュは、彼が本物の人間であると信じている多くの権力者の支持を得ている。
 『Debrief』2023年6月号の中で、著者のレスリー・キーンとラルフ・ブルメンタールは、デビッド・グラッシュと仕事をした退役陸軍大佐で航空宇宙産業の重役であるカール・ネルについて触れ、グラッシュを "非の打ちどころがない "と評している。ネルは、2021年から2022年までUAPタスクフォースの陸軍連絡役を務めたグラッシュの誠実さと信頼性を高く評価している。

 グラッシュは2023年4月7日付で政府を去ったが、その理由は国民の意識向上を通じて政府の説明責任を果たすためだという。諜報関係者の間では、グラッシュは今でも支持されており、多くの情報筋が彼の信頼性を保証している。
カール・ネルは語る、「過去80年間、人類以外の知性に由来する未知の技術のリバース・エンジニアリングに焦点を当てた地球規模の軍拡競争が行われてきたという彼の主張は基本的に正しい。」

 ロス・クルサートのUAP開示に関する洞察は、説得力のある物語を提示し、この現象には見た目以上のものがあることを示唆している。
政治家やメディアを含む様々な方面からの圧力が高まる中、UAPに関する真実の探求は、今後ますます強まることになりそうだ。
 UAP情報開示の緊急性は、非常に長い間続いてきた。第3代CIA長官であったロスコー・ヒレンコエッターは、1960年に議会にUFOの開示を嘆願する手紙を書いた。これにより、隠蔽工作と、この話題を嘲笑し汚名を着せることを目的とした政府の偽情報キャンペーンが確認された。
おそらく、この件に関するヒレンコエッターの最も有名な声明は、ニューヨーク・タイムズ紙で報道されたように、1960年に議会に宛てた手紙であった: ”舞台裏では、空軍の高級将校たちはUFOについて冷静に懸念している。しかし、公式の秘密と嘲笑によって、多くの市民は未知の飛行物体がナンセンスであると信じ込まされている。"


 ジャーナリストのロス・クルサートは、NewsNationとのインタビューの中で、未確認飛行物体回収に関する調整の多くが行われていると思われる重要な組織、CIAのOGA(Office of Global Access)に光を当てた。未確認飛行物体の回収を調整するためのオフィスが必要なのだ。
こうした主張を単なるSFだと否定する人もいるかもしれないが、信頼できる情報筋との最近の交流は、UAPに関する作戦はCIAとOGAの内部から指揮されているという彼の姿勢を確固たるものにしている。
しかし、この現象の規模は、これまで報告されてきたものよりも広範囲に及ぶかもしれない。ロスは、アメリカはこのようなUAPを9機しか保有していないという主張に反論した。
米国は9機よりはるかに多い機体を保有していると聞いている」と彼は発言し、そのすべてが無傷ではないことを示した。
彼はさらに、JSOC(統合特殊作戦司令部)のオペレーターは、主に米空軍の特殊部隊から調達しており、回収ミッションに積極的に関与していると述べた。
ロス氏の情報源から明らかになった重要なことは、彼が「生物学的製剤」と呼ぶもの、もっと簡単に言えば、人間以外の遺体の回収である。
”デイビッド・グラッシュが婉曲的に生物学的製剤と呼んだものを回収した。エイリアンの遺体、人間以外の遺体です”。
このことは、米政府が人間以外の生命体についてどの程度の知識を持っているのか、差し迫った懸念を抱かせる。
 ロスは、もし政府が口を閉ざしたままであれば、"破滅的な情報公開 "の可能性があると懸念を表明した。
彼は、このような重要な情報を国民や議会に隠すことは、予期せぬ結果を招くかもしれないと考えている。彼は、「大統領と行政府のメンバーには、真剣に考え始める義務があると思う」と述べ、問題の緊急性を強調した。
 外国の敵対勢力が関与しているというような別の説明を突きつけられると、クルサートはすぐにそのような説を否定した。
彼は、証拠や政府関係者の発言から、これらの現象は既知の外国の技術とは無関係であることを明らかにした。この主張は眉唾ものであり、米政府がいったい何を知っていながら共有していないのかに焦点を当てるものである。

 ロスは、共和党のある上級政治家たちの姿勢の顕著な変化を指摘した。彼は、人間以外の諜報技術に関する透明性を求める法案に反対する彼らの動機に疑問を呈した。
もしこれがすべてナンセンスなら、なぜチャック・シューマーやマルコ・ルビオのような信じられないほどの名声と地位を持つ人物が、NHIの非人間的諜報技術について20回以上も具体的に語る法案に賛成するのだろうか?



 ダニー・シーハンは、UAPに関する情報の開示や暴露を公に求めている。言い換えれば、彼はこうした未確認現象について、政府やその他の関係当局がもっと透明性を高めるべきだと考えているのだ。
米国イエズス会の元理事長であったシーハンは、「Engaging The Phenomenon」でのジェームズ・ランドリとのインタビューの中で、地球外生命体に関するバチカンの知識について、バチカン公文書館の責任者と交わした会話について興味深い詳細を明らかにした。
シーハンは、地球外知的生命体の発見が神学的、哲学的にどのような意味を持つのかに言及する画期的なイニシアチブに関与していたことを明らかにした。
 インタビューの中でジェームズは、バチカンが地球外生命体に関する知識を持っているというデビッド・グラッシュの主張について話題を振った。
 シーハンは、プロジェクト・ブルーブックの機密ファイルにアクセスし、そこでUFO墜落回収の写真や、人間以外の操縦者の乗り物の具体的な証拠に遭遇したことを話した。
彼は、神学的観点からこの問題に取り組むため、54の主要な宗教宗派が参加するタスクフォースの結成を提案した。
しかし、当時は十分なコンセンサスが得られず、この提案は却下された。
シーハンは現在、自身のニュー・パラダイム・インスティテュートを通じて、最近の地球外宇宙船の回収について議論するため、世界の宗教指導者が参加する世界サミット会議の開催に取り組んでいる。

「米政府は生物学的証拠を握っており、実際に地球外生命体を拘束している。彼らはこのことを秘密にし、その存在を尋問し、脅威と認識されていることを口実に、兵器開発のための巨額の出費を正当化するために情報を歪めている。」- ダニエル・シーハン

 シーハンは、バチカンが地球外生命の可能性を認めていることを強調した。彼は、2009年11月10日にカトリック教会が発表した、ローマ教皇ベネディクト公認の公式声明に言及した。
ローマ教皇庁天文台のホセ・ガブリエル・アルフス神父が発表したこの声明は、太陽系外惑星の発見が増加していることを認識し、地球外生命体の発見が間近に迫っていることの哲学的、神学的意味合いについて世界的な議論を呼びかけた。

 シーハンは、政府が拘束中の地球外生命体(EBO)に対してテレパシーで尋問を行っていることを明らかにした。シーハンは、この暴露の奇妙な性質を認めながらも、そのプロセスに直接関与した人物にインタビューしたことで、その情報の信憑性を支持した。
EBOは、銀河系の星系連合が地球を含むさまざまな惑星の生命の進化を監視していることを伝えたとされる。
"ローマ法王ベネディクトは、カトリック教会から正式な声明を発表させ、より多くの系外惑星が発見されたことで、宇宙の他の場所で生命を発見することが明らかになったと述べた。このことは、地球外生命の発見によってもたらされる哲学的、神学的な疑問についての世界的な議論の必要性を促した。" - ダニエル・シーハン



 一方、リュー・エリゾンドは、UAPの透明性を高める努力への支持を表明している。彼は、この透明性を達成するために水面下で進行中の努力があることを示し、特定の公式チャンネルが課題や反対に直面したとしても、情報開示のための代替手段やバックアッププランが用意されていると述べた。
エリソンドは、こうした取り組みで直面する脆弱性や課題を理解することの重要性を強調し、包括的な戦略があることを示唆した。

 
 
 
 

●Former US Army Colonel Warns Of Catastrophic UFO Disclosure That May Spark Social Unrest

ByVicky Verma

 

Are we on the verge of a catastrophic UFO disclosure? The year 2023 has witnessed significant progress in bringing the UAP (Unidentified Aerial Phenomena) matter to the attention of the United States Congress. Pentagon whistleblower David Grusch has dominated discussions throughout the year. His testimony before Congress has raised numerous questions about the secrets the U.S. government has allegedly kept since the dawn of UFO sightings. Grusch is convinced that the world has been kept in the dark about this phenomenon for the past 80 to 90 years.

In November 2023, the Daily Mail published a bombshell story discussing the impending UAP Disclosure. Retired US Army Colonel Karl E. Nell was invited to a Stanford University conference to present a “campaign plan” aimed at achieving greater transparency. He also discussed a “Manhattan project,” dedicated to reverse-engineering recovered UFOs/UAPs.

 

During the conference, Nell showcased slides indicating his hope for disclosure by October 1, 2030. In the slides, he argued his plan, if achieved, would see “Proper Oversight Restored,” “Catastrophic Disclosure Avoid,” and “Scientific Understanding Advanced.” More specifically, Nell advocated for “restoration of proper Federal government oversight over all UAP legacy (and ongoing) program efforts” and “transformative” research and technology programs.

Daily Mail information was based on the first-ever symposium of the new nonprofit Sol Foundation, a group that wants serious research into UFOs and their effects on the world. In 2004, in response to the Defense Intelligence Agency’s decision not to release classified information about UFOs due to the perceived threat to national security, the Sol Foundation was formed.

 

At this meeting, both Colonel Nell and a former CIA scientist named Hal Puthoff spoke. Puthoff said that in 2004, these important groups chose not to share information about UFO research with the public. Among the Sol Foundation’s other speakers were former U.S. Air Force veteran David Grusch, who testified before Congress earlier this year under oath that “the U.S. government is operating with secrecy—above Congressional oversight” over UAP.

Grusch told the symposium: “Let us advocate for transparency, not for ourselves, but for the generations to come, as we embark on a journey toward a more enlightened and interconnected world.”

 

 
At the Sol Foundation UFO symposium, Karl Nell called for a ‘UAP campaign plan’ to compel transparency as well as ‘a Manhattan Project’ to more successfully reverse-engineer recovered UAP craft

Grusch has the support of many individuals in authority who believe he is an authentic person. In the June 2023 edition of the Debrief, authors Leslie Kean and Ralph Blumenthal mention Karl Nell, the retired Army Colonel and aerospace executive who worked with David Grusch and characterized Grusch as “beyond reproach.” Nell speaks highly of Grusch’s integrity and credibility in his role as the Army’s liaison for the UAP Task Force from 2021 to 2022.

Grusch left the government on April 7, 2023, in order, he said, to advance government accountability through public awareness. He remains well-supported within intelligence circles, and numerous sources have vouched for his credibility.

“His assertion concerning the existence of a terrestrial arms race occurring sub-rosa over the past eighty years focused on reverse engineering technologies of unknown origin is fundamentally correct, as is the indisputable realization that at least some of these technologies of unknown origin derive from non-human intelligence,” Karl Nell said.

 

Ross Coulthart’s insights into UAP disclosure present a compelling narrative, suggesting that there’s more to this phenomenon than meets the eye. With mounting pressure from various quarters, including politicians and the media, the quest for truth regarding UAPs seems poised to intensify in the coming days.

The urgency for UAP disclosure has persisted for a very long time. Roscoe Hillenkoetter, the third CIA director, wrote to Congress in 1960, pleading for UFO disclosure. This confirmed a cover-up and a government disinformation campaign aimed at ridiculing and stigmatizing the topic. (Source)

 

Perhaps Hillenkoetter’s best-known statement on the subject was in 1960 in a letter to Congress, as reported in The New York Times: “Behind the scenes, high-ranking Air Force officers are soberly concerned about UFOs. But through official secrecy and ridicule, many citizens are led to believe the unknown flying objects are nonsense.”

In his interview with NewsNation, journalist Ross Coulthart shed light on the Office of Global Access (OGA), a key entity where much of the coordination regarding the retrieval of unidentified crafts seems to be happening. He emphasized the seriousness of the matter, stating, “You’ve got to have an office to coordinate the retrieval of these craft.” While some may dismiss these claims as mere science fiction, his recent interactions with credible intelligence sources have solidified his stance that operations related to UAPs are steered from within the CIA and OGA.

 

 

However, the scale of this phenomenon might be more extensive than what has been previously reported. Ross refuted claims that the U.S. only possesses nine such crafts. “I’m told that the United States has far more than nine craft,” he remarked, indicating that not all of them are intact. He further elaborated that JSOC (Joint Special Operations Command) operators, primarily sourced from t he US Air Force special forces, are actively involved in retrieval missions.

 

 

A significant revelation from Ross’ sources is the recovery of what he terms as “biologics” — in simpler terms, Non-human Bodies. He shared, “We have recovered what David Grush euphemistically referred to as biologics. Alien bodies, non-human bodies.” This raises pressing concerns about the extent of knowledge the U.S. government possesses regarding non-human life forms.

 

Ross expressed fears of a potential “catastrophic disclosure” if the government remains tight-lipped. He believes that withholding such crucial information from the public and Congress might lead to unforeseen consequences. He stated, “I think it’s incumbent on the president and members of the executive to start thinking seriously,” emphasizing the urgency of the matter.

When posed with alternate explanations, like the involvement of foreign adversaries, Coulthart was quick to debunk such theories. He clarified that the evidence and statements from government officials indicate that these phenomena are not associated with known foreign technologies. This assertion raises eyebrows and places the focus squarely on what exactly the U.S. government knows but is not sharing.

 

Ross pointed out the notable shift in stance by certain senior Republican politicians. He questioned their motivations behind opposing legislation that seeks transparency regarding non-human intelligence technology. Coulthart’s skepticism was evident when he questioned, “If this is all nonsense, why would somebody of the incredible reputation and seniority of Chuck Schumer and Marco Rubio, associate themselves with legislation that specifically talks over 20 times about NHI nonhuman intelligence technology?”

Danny Sheehan has been publicly pushing for the disclosure or revelation of information related to UAPs. In other words, he believes that there should be more transparency from governments or other relevant authorities about these unidentified phenomena.

In his other interview with James Landoli on “Engaging The Phenomenon,” Sheehan, who was a former Chief Council for the United States Jesuit order, revealed intriguing details about his conversations with the head of the Vatican archives regarding the Vatican’s knowledge of extraterrestrial life. Sheehan shed light on his involvement in a groundbreaking initiative to address the theological and philosophical implications of the discovery of extraterrestrial intelligence.

During the interview, James raised the topic of David Grusch‘s claim that the Vatican possessed knowledge of extraterrestrial phenomena. Sheehan discussed his access to the classified files of the Project Blue Book, where he encountered photos of UFO crash retrievals and concrete evidence of non-human piloted vehicles.

He proposed the formation of a task force involving all 54 major religious denominations to address the issue from a theological perspective. However, at that time, there was insufficient consensus, and the proposal was declined. Sheehan is currently working through his New Paradigm Institute to organize a global summit conference involving world religious leaders to discuss the recent recovery of an extraterrestrial spacecraft.

“The United States government is in possession of biological evidence and has actually taken into custody alive an extraterrestrial person. They’re keeping this secret, interrogating the being, and distorting the information to justify massive expenditures on weapon development under the guise of a perceived threat.” – Daniel Sheehan.

Sheehan highlighted the Vatican’s acknowledgment of the possibility of extraterrestrial life. He referenced a formal statement issued by the Catholic Church on November 10, 2009, authorized by Pope Benedict. The statement, issued by Father Jose Gabriel Alfuz, a director of the Pontifical Observatory in Rome, recognized the increasing discovery of exoplanets and called for a global discussion on the philosophical and theological implications of the imminent discovery of extraterrestrial life.

Sheehan disclosed that the government was telepathically interrogating the extraterrestrial biological entity (EBO) in custody. Despite acknowledging the bizarre nature of the revelation, Sheehan stood by the credibility of the information, having interviewed individuals directly involved in the process. The EBO allegedly conveyed that a coalition of star systems in our galaxy monitors the evolution of life on different planets, including Earth.

“Pope Benedict had a formal statement issued by the Catholic Church, saying that with the discovery of more exoplanets, it has become clear that we will be discovering life elsewhere in the universe. This prompted the need for a global discussion on the philosophical and theological questions posed by the discovery of extraterrestrial life.” – Daniel Sheehan.

 

Meanwhile, Lue Elizondo expresses support for efforts to increase transparency around UAPs. He indicates that there are ongoing efforts behind the scenes to achieve this transparency and that even if certain official channels face challenges or opposition, there are alternative methods and backup plans in place for disclosure. Elizondo emphasizes the importance of understanding the vulnerabilities and challenges faced in these efforts, suggesting a comprehensive strategy is in play.

 

 

 

 

@KzUFO現象調査会