東洋の武道は、”勝負”にこだわらず、
年齢を越えて 技術の熟練を尊んできたが、
近代西欧型の「スポーツ」⊛は
その適年齢があり ”勝負”しなくては、その存在理由を満たさない。
⊛ より速く（Citius）、より高く（Altius）、より強く（Fortius）
―――― これが近代オリンピックの標語である。
これでは、年齢の壁は越えられず、
また、勝つために手段をえらばない（周囲に多くの犠牲を強いる）ことになる。
このような思想で成り立つ 今日の「スポーツ」は、
今や その存在意義を主張することは難しくなっている。
合掌
2024年4月15日 NHK 宮城のニュース
国民スポーツ大会の開催方法を巡り、全国の一部の知事から見直しを求める声が挙がるなか、
全国知事会の会長を務める宮城県の村井知事は、開催方法に関して全国の知事にアンケートを実施し、
知事会としての意見を取りまとめる方針を明らかにしました。
毎年各地で持ち回りで開かれている国民スポーツ大会の開催方法について、去年から全国知事会
の懇親会などで、一部の知事から、費用負担が大きいなどとして見直すべきだという意見が出ている
ということです。
全国知事会の会長を務める宮城県の村井知事は、１５日開かれた定例の記者会見で、現在、知事会
として開催方法に対する意見をまとめるために、全国の知事にアンケートを行っていることを明らか
にしました。
そのうえで村井知事は「 県民の関心が高い全国高校野球大会などは 行政からの支援がない一方で、
国民スポーツ大会の費用は すべて都道府県が負担していて負担が大きい 」と述べ、宮城県としても、
開催方法の見直しを検討すべきだとする考えを示しました。
さらに、自治体が持ち回りで 開催地を担当している方法についても「 開催場所によっては、
ホテルや旅館の数が少なく、選手が隣県から移動して負担が大きいケースもある。１か所に集めて
いろんな大会をする今の制度には限界が来ている気がする 」などと述べ、
都道府県対抗の大会ではない開催地の在り方についても、検討すべきだという考えを示しました。
国民スポーツ大会を巡っては、自治体とともに「国スポ」を主催する日本スポーツ協会が、
今後の大会の在り方の方針を 今年度中にまとめたいとしています。
「血の小便を出してなんとかやれる」国スポ開催に怒りの島根県知事
2024年4月15日 FNNプライムオンライン
各都道府県の持ち回りで開催され、天皇皇后両陛下も 毎年観覧される国民体育大会、通称「国体」。
2024年から 国民スポーツ大会「国スポ」に名称を改め、2035年には、開催都道府県が３巡目に
入る。ところが 今、その 国スポ開催に見直しや大会自体の廃止を訴える声が相次いでいる。
国スポ開催のあり方にかみつく島根・丸山知事
2024年から「国体」改め、「国スポ」に名称を変えた 国民スポーツ大会。
この国スポ開催のあり方に、真っ向からかみつく知事が現れた。
「 今回の2030年の国スポは、血の小便（血尿）を出して なんとかやれる 」と話すのは、
島根県・丸山達也知事。
島根県は 2030年に大会が予定されているが、開催費用は 約265億円とみられ、そのうち、国から
の補助は ５億円程度だという。
島根県・丸山達也知事：
（日本スポーツ協会は）王侯貴族のように 自分たちで勝手に決めて都道府県にやらせる。
事実上 やらせるだろうと思っている、その不遜な考え方が 本当におかしい。50年後にできる
と考えている人の脳みそは、小学校から やり直した方がいい。
他県からも 大会の見直し、廃止を訴える声相次ぐ
三重県・一見勝之知事は「 （国体というものは すでに）一定の役割を果たしたんじゃないか 」
と話し、また 岩手県・達増拓也知事からも「 今までのような形での開催は極めて困難 」という。
このような異論の声は、ほかの県知事からも 相次いでいる。
開会式には 毎年、天皇皇后両陛下も出席される国スポ。
陸上やサッカーをはじめ、剣道や馬術など、多くの競技が実施される 一大イベント。
しかし、選手の交通費や宿泊費などを負担するのは、開催する都道府県。
そのため、見直し や 大会自体の廃止を訴える声が相次いでいる。
今回、最初に 声を上げたのが、全国知事会の会長でもある 宮城県の村井知事。
15日、全国の知事にアンケート調査を行い、主催の日本スポーツ協会に意見を提出する方針を示した。
佐賀県・山口祥義知事は「 廃止という乱暴な議論ではなく、みんなで知恵を出し合う形がいいと
思う 」といい、廃止の声が聞かれる一方で、廃止に反対する声があるのも 事実。
宮城・古川学園女子バレーボール部の岡崎典生監督は「 郷土の誇りをかけて戦う、バレーボール界
にとっては、（国スポは）本当に 大事な大会。地方が まかないきれないとなったら、最後は 国が
面倒を見るべき 」と話し、競技に取り組む側からも切実な声が上がっている。
政府は、持続可能な大会となるよう検討を進めたい としているが、今の形のまま開催し続けること
はできるのだろうか。
（「イット！」 4月15日放送より）