日本の五輪中毒、五輪病、新聞報道（朝日、東京、毎日）

朝日新聞令和3年8月3日

〔（インタビュー）東京五輪、国家の思惑　東京大学大学院情報学環教授・吉見俊哉さん：朝日新聞デジタル (asahi.com)〕

/Amazon.co.jp: 亡国の東京オリンピック : 後藤逸郎: Japanese Books/

2021年9月13日

〔検証　コロナと五輪 :吉見　俊哉｜河出書房新社 (kawade.co.jp)〕

2021.12.18

〔【特別公開】2021年夏、何が破綻したのか【吉見俊哉編著『検証コロナと五輪』（河出新書）刊行によせて】東京五輪とはいったい何だったのか？｜Web河出 (kawade.co.jp)〕

令和3年10月〔［初出：『文藝』2021年冬季号］〕

〔東京オリンピック1964の遺産成功神話と記憶のはざま | 青弓社 (seikyusha.co.jp)〕

坂上康博（編著） /　來田享子（編著）

2021年12月28日

東京新聞令和4年1月25～29日

昨日の東京新聞の、坂上康博教授に取材した「こちら特報部」は必読。戦後、わが国で五輪招致や開催準備に費やした期間は述べ59年間にも及び、五輪がないと済まない「五輪中毒」になっていると指摘。スポーツ界、開催都市、地元財界、政治家の利害が絡み合い、複合的要因で引き起こされている、と。 pic.twitter.com/SrzZrdbRjX
— Galbraithian (@galbraithian999) January 26, 2022

〔午後11:13 · 2022年1月26日〕

〔「五輪中毒」の日本　招致・開催に費やした期間は戦後延べ59年間　症状深刻、処方箋は…：東京新聞 TOKYO Web (tokyo-np.co.jp)〕

令和4年1月29日WEB記事

/日本のスポーツ界が｢オリンピック依存症｣から脱出するには、メディアがスポーツの運営から手を引き、ジャーナリズムに徹する必要がある！ SPORT POLICY INCUBATOR（14） - 笹川スポーツ財団 (ssf.or.jp)/

2022年4月13日

＞玉木正之（スポーツ文化評論家／ノーボーダー･スポーツ主筆編集長／日本福祉大学客員教授）

＞日本のスポーツ界が｢オリンピック依存症｣もしくは｢オリンピック中毒｣とでも呼ぶほかない状態に陥っていることを端的に教えてくださったのは、一橋大学大学院でスポーツの社会史などの研究をされている坂上康博教授だった。

＞サンフランシスコ講和条約によって第二次大戦後の日本が独立した1952年以来2021年9月の東京パラリンピック閉幕までの69年4か月の間に、東京、札幌、名古屋、長野、大阪の5都市が五輪の招致に立候補し、招致活動や開催準備活動を展開。その期間は58年11か月に（85％）及ぶという。そして今も2030年の札幌冬季五輪の招致に向けた活動に突入しているのだ（数字は坂上康博／來田享子･編著『東京オリンピック1964の遺産』青弓社･刊より）。

＞これは確かに｢依存症｣とか｢中毒｣と称すべき状況だろう。が、そのような症状を呈するようになったのには原因があるはずだ。