科学オタクの主婦が久々捏ねりに捏ねります。
まず、とりはじめとして・・・。
鯨は栄養価が高いことから、鯨を食して育ってきた世代の私としましては、捕鯨を全面的反対については、体を作るために食べてきた経緯あって、自らが食べて育ったのに全面反対することには、己の行為を棚上げ状態であるため、賛成しかねます。
捕鯨できるまで生息数が増えている鯨がいるのに、捕鯨を全面反対する方は、ご自身がビーガンであり、ビーガンとなれというのなら、生物学的見解から言って理屈はあっていますので、私は受け入れます。何しろ、元は在家尼ですし、私自身は容易です。一般の方も玄米食にして菜食主義になれば十分栄養は取れます。
現在皆様が食しているであろう、鳥・豚・牛でさえ、ネグレクトの状態で残酷な処理をされたものがお店に並び、それを手に取って料理され、食されています。
日本では、人も命ある物を食しているので、毎年各地で供養を行ったり、供養祭が行われています。皆様は、これにご参加されたことはございますでしょうか。
ここまで徹さないと、物理的に、道理や理屈に合わず、意味ないです（笑）
さて、本題です。NHKでも当時報道されていましたが、この時は素通りしてデータを取っていなかったので、今ある記事を探しました。
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日本、国際捕鯨委員会から脱退へ - 産経ニュース
2018.12.20 10:06
https://www.sankei.com/politics/news/181220/plt1812200004-n1.html
政府は２０日、国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）から脱退する方針を固めた。複数の政府高官が明かした。９月にブラジルで開かれたＩＷＣ総会で日本が提案した商業捕鯨の一部再開と決定手続きの要件緩和が否決され、今後も受け入れられる見通しが立たないため、これ以上、ＩＷＣにとどまる意義は薄いと判断した。来週中にも最終決定する。
これにより、ＩＷＣ加盟で可能となっている南極海での調査捕鯨はできなくなる一方、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内での商業捕鯨再開への道が開けることになり、鯨食という日本の食文化の断絶を防ぐ効果も期待される。
ＩＷＣ設立条約の規定では、来年６月３０日に脱退するためには１月１日以前に通知しなければならない。また、反捕鯨国が多い欧州連合（ＥＵ）との経済連携協定（ＥＰＡ）が今月１２日に欧州議会で承認されたこともあり、このタイミングでの決着となった。
ＩＷＣは１９４８年、「鯨類の保護」とともに「持続的な利用」をうたって創設されたが、近年は保護に偏っている。反捕鯨国が加盟８９カ国の過半数を占め、その中には米、英、豪など国際的な発言力が強い国が少なくない。重要案件の決定には４分の３以上の賛成が必要なため、機能不全にも陥っていた。
このため日本は９月の総会で「過半数での決定」とする議決ルールの変更とともに、豊富な一部鯨種への商業捕鯨再開を提案したが、提案可決に必要な投票の４分の３以上の賛成は得られなかった。
反捕鯨国は理屈よりも感情論で捕鯨に反対していることから、今後も４分の３以上の賛成を確保するのは至難だとみられる。
吉川貴盛農林水産相は１０月、産経新聞などのインタビューに「ＩＷＣを脱退するかは、これからの検討課題だ」と述べていた。
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■国際捕鯨委員会 - Wikipedia
■国際捕鯨委員会（International Whaling Commission：IWC）
この時のNHKの報道は、脱退した場合、日本の海域内で捕鯨が実際にできるかどうか危惧されている意見もあるとの補足もありました。
調べてみると、ずいぶん昔から日本は鯨さんに食の恩恵を受けて傷つけたようです。
■日本の捕鯨 - Wikipedia
■日本捕鯨協会 - 捕鯨の歴史 -
■日本捕鯨協会 - 捕鯨問題Q&A -
実質の所、在シドニー日本国総領事館の説明がわかりやすいかと思います。
■捕鯨問題における日本の立場
更に、本当に鯨は栄養価が高いのか？について調べてみました。
■低カロリーだけじゃない！鯨肉の凄すぎる栄養価
■低カロリーだけじゃない！鯨肉の凄すぎる栄養価 | ダイアモンドオンライン
■おもいッきりテレビ、鯨肉の優れた栄養、鯨の力は絶大だ
私が子供の頃は、給食に週に1回は鯨が出てきました。そのころの担任教師より「クジラの肉は栄養価が高く、皆さんの健全な体を作るのに大切だから残さずに食べなさい」と再々言われ続けてきましたので、食べ飽きても、調理の仕方がまずくても、残さず食べ続けた記憶があります。
ここから、NHKのデータを取っています。
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外務省 ＩＷＣ脱退批判の米有力紙に反論文章を寄稿
2019年1月12日 23時04分 NHK
日本がＩＷＣ＝国際捕鯨委員会から脱退し、商業捕鯨を再開すると表明したことをアメリカの有力紙が「クジラの虐殺をやめろ」などと批判したのに対し、日本の外務省は「日本はクジラの保護に取り組んでいる」と反論する文章を寄稿しました。
日本は先月、ＩＷＣ＝国際捕鯨委員会から脱退し、ことし７月から商業捕鯨を再開すると表明しました。
これについてアメリカの有力紙ニューヨーク・タイムズは、先月31日に「日本はクジラの虐殺をやめろ」というタイトルで社説を掲載し「ＩＷＣは減少する海洋資源を管理するという世界共通の責任を体現する場だ」などとして、日本に脱退を考え直すよう求めました。
これに対し日本の外務省の大菅岳史外務報道官がニューヨーク・タイムズに反論する文章を寄稿し、11日に掲載されました。
大菅外務報道官は「社説は決定的事実に言及していない」と指摘したうえで「日本はクジラの保護に取り組んでいる。絶滅の危機にある種類のクジラの捕獲は禁じている。捕鯨は日本の領海とＥＥＺ＝排他的経済水域に限定し、国際法にも完全に従っている」と強調しました。
さらに「捕鯨は、ノルウェーやアイスランドなどと同様に、何世紀にもわたり日本の文化の一部であった」として、「日本だけを批判するのは不公平だ」と訴えました。
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データを取ったままにしていると、駐ロス総領事も反論投稿したようです。
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「日本、ならず者ではない」駐ロス総領事が捕鯨批判に反論寄稿
毎日新聞 2019/01/16 10:47
【ロサンゼルス長宏美】米ロサンゼルス・タイムズ紙は15日、日本の国際捕鯨委員会（IWC）脱退を非難した同紙の社説に反論する千葉明・駐ロサンゼルス総領事の寄稿を掲載した。
同紙は3日、日本のIWC脱退は動物愛護団体の観点から「ならず者国家に見える」と指摘し、「脱退を見直し、捕鯨をやめるべきだ」と促す社説を載せた。
千葉総領事は社説に対し、「非常に重要な事実を見落としている」と反論。日本はこれまでIWCに認められた方法で捕鯨をし、絶滅にひんしている鯨種の捕獲を禁じてきたことなどを強調し、「日本はIWC加盟国として、ならず者であったことはない」と述べた。
また、同紙が「日本で鯨肉を食べるのは消滅しつつある慣習だ」と指摘したことに反論し、「日本の捕鯨の伝統は適切な敬意を払われるべきものだ」と主張した。
ニューヨーク・タイムズ紙も昨年12月31日、「鯨の虐殺をやめろ」と日本を批判する社説を掲載。外務省の大菅岳史外務報道官が今月11日、同紙に反論を寄稿した。
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日本でクジラ肉を食べることが少ないのは、これまで調査のみの分だけで捕鯨していないので、出回っていないからです。
しかし、クジラ肉が栄養価がどの肉よりもヘルシーで栄養価が高いのは、日本の食文化であっただけに、これを知る人は多いかと思います。
私自身はビーガンに転じても一向にかまわないのですが、一般の方はそうとはいかないでしょうねぇ・・・。
おっと、口永良部が噴火した（噴火速報が出た）ので、ここで引き揚げます。
※申し訳ございません。更にブログ活動が遅れます。
