科学オタクの主婦が科学物のデータを集めて取り上げております、科学もの報道データ編。昨年は災害が続いたことから、取り上げられないまま、たまりまくっております。
今回は、iPS細胞特集です。
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京大ｉＰＳ細胞研 細胞の保管・供給プロジェクト 新法人移管へ
2018年12月18日 19時57分 NHK
京大ｉＰＳ細胞研 細胞の保管・供給プロジェクト 新法人移管へ
2018年12月18日 19時57分 NHK
再生医療に使う高い品質のｉＰＳ細胞を保管し、治療を行う病院などに供給する京都大学ｉＰＳ細胞研究所のプロジェクトについて、研究所の山中伸弥所長は新たに設立する法人に運営を移管する意向を明らかにしました。
京都大学ｉＰＳ細胞研究所では、他人に移植しても拒絶反応を起こしにくい特殊なタイプのヒトのｉＰＳ細胞を保管して再生医療に使う病院などに供給する「ｉＰＳ細胞ストック」と呼ばれるプロジェクトを行っています。
18日、山中伸弥所長が会見を開き、このプロジェクトの運営を新たに設立する法人に移管し、細胞の販売収入や寄付により事業を継続しながら、公益財団法人化を目指す意向を明らかにしました。
そして現在、ｉＰＳ細胞研究所の中にある施設はそのままにして運営を移管し、大学では難しい収益をあげる態勢を強化して優秀な技術者などを長期的に雇用するとしています。
「ｉＰＳ細胞ストック」は高品質のｉＰＳ細胞を安定的に低コストで供給するために京都大学ｉＰＳ細胞研究所が設立された当初から立ち上げられた重要なプロジェクトで、継続的な運営をどのように行うか課題になっていました。
山中所長は20日から始まる文部科学省の専門部会で説明して意見を聞いたうえで、来年夏ごろまでに大学として結論を出したいとしています。
■山中所長「永続的なものにするために」
京都大学ｉＰＳ細胞研究所の山中伸弥所長は公益財団法人化を目指す理由として、「ｉＰＳ細胞ストックの運営を永続的なものにするためには自己収入が必要で、一時的な国の支援に頼らない組織をつくりたい」と説明しました。
そのうえで「ｉＰＳ細胞を使った医療が高額になりすぎることは阻止したい。高品質なｉＰＳ細胞を安定的かつ低コストで提供することが私たちの使命だ」としました。
また新たに設立する法人のトップに誰を据えるかについては未定だとしましたが、「どういう形であれ、品質や科学的な側面では責任を持って関わりたい」と述べ、山中所長自身も運営に関わっていく意向を示しました。
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これまでも取り上げてきましたが、いよいよ発動ですね。
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ｉＰＳ細胞の備蓄事業、京大から独立へ 山中教授が意向
12/18(火) 19:44配信 朝日新聞デジタル
ｉＰＳ細胞の備蓄事業、京大から独立へ 山中教授が意向
12/18(火) 19:44配信 朝日新聞デジタル
京都大ｉＰＳ細胞研究所は１８日、再生医療で使うｉＰＳ細胞の備蓄事業について、研究所の一部門で実施している現在の体制から、公益財団法人などの形で独立させたい意向を明らかにした。事業を将来にわたり、安定して継続させるのがねらい。研究機関である大学とは切り離し、細胞の販売や製造受託などで積極的に収益を上げられるようにしたいという。
山中伸弥所長が会見し、明らかにした。文部科学省の部会に２０日出席し、正式に伝える。部会は早ければ、来年の春ごろに議論をまとめる。
ｉＰＳ細胞は患者本人からつくると、時間と費用がかかる。このため、研究所は、多くの日本人に使え、かつ、拒絶反応を減らせる「特殊な免疫の型」をもつ人から、血液を提供してもらい、ｉＰＳ細胞をつくって備蓄している。企業には１株１０万円で提供している。２０１５年から提供が始まり、理化学研究所などの目の難病、京大のパーキンソン病など、すでに始まっている多くの計画で使われている。
一方、備蓄事業は研究というより、一定の品質で大量に供給する「製造工場」の性格が強い。医療応用に向けた多くの計画が今後も控えており、「大学の研究所が担うのには無理がある」と指摘されていた。
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なぜ京大から独立させる？・・・については、現在、iPS細胞1株を10万円で提供していますが、作製には100倍以上の費用がかかります。今後も低コストで永続的に提供するためには、備蓄事業を研究所から切り離す必要があるという話です。
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備蓄事業を切り離し 京大ｉＰＳ細胞研究所
12/18(火) 19:04配信 読売テレビ
備蓄事業を切り離し 京大ｉＰＳ細胞研究所
12/18(火) 19:04配信 読売テレビ
京都大学ｉＰＳ細胞研究所の山中伸弥教授が１８日、会見を開き、ｉＰＳ細胞を備蓄する事業を研究所から切り離すことを明らかにした。
山中教授によると、現在、国からの資金援助を受け、ｉＰＳ細胞１株を１０万円で提供しているが、作製には１００倍以上の費用がかかっている。今後も、ｉＰＳ細胞を低コストで永続的に提供するためには、備蓄する事業を研究所から切り離し、備蓄に特化した組織に移す必要があるという。山中教授「私たちはｉＰＳ細胞を使った再生医療、また創薬は、なんとか数千万円という超高額の医療になることをなんとしてでも阻止したい」。
山中教授は今月２０日に国に提案し、来年夏ごろには事業を引き継ぐ組織が決まる見込み。
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山中教授、昨年、部下の不祥事でちょっとアクシデントがありましたが、頑張り続けています。
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ｉＰＳ細胞研究所「ストック事業」外部移管を検討 「大量生産して供給」体制強化へ
12/18(火) 19:10配信 MBSニュース
ｉＰＳ細胞研究所「ストック事業」外部移管を検討 「大量生産して供給」体制強化へ
12/18(火) 19:10配信 MBSニュース
京都大学はｉＰＳ細胞を大量生産して医療や研究に役立てる「ストック事業」について、外部組織への移管を検討していることを明らかにしました。
京都大学ｉＰＳ細胞研究所の「ストック事業」は安全性を確認したｉＰＳ細胞を大量生産して備蓄し、研究機関などに提供するもので、再生医療へのスムーズな応用を目的に山中伸弥所長らが力を入れてきました。ただ、大学で行われる基礎研究や教育とは異なる設備や人材が必要で、京都大学は安定的に提供する体制を作るため、この事業を研究所から公益財団法人などの外部組織に移管することを検討しているということです。
「高品質なｉＰＳ細胞を安定的に低コストで供給し続けるのが私たちの使命。その手段として永続的な組織を作ることを考えている」（ｉＰＳ細胞研究所 山中伸弥所長）
これまでは文部科学省の再生医療プログラムの一環として実施され、国費８２億円が投じられてきましたが、今後は寄付や細胞の販売収入などで事業を賄う体制を目指します。
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海外が遺伝子治療が進んでいるのに対し、日本では遺伝子治療が進んでないのは、１つは、iPS細胞を用いた再生医療に力を入れていることにあります。
STAP細胞が脚光を浴びた当時、笹井氏が「iPS細胞は癌化する」と古いデータを用いて報道に言っていましたが、この時には既に癌化はクリアしています。クリアしてもうかなりなります。当然、クリアしたことは報道になりました。
ES細胞による再生医療の研究も行われていますが、この場合は胚が必要になるため、倫理の問題で法律で定められており、実際に再生医療で用いる場合の胚の使用は一人1回限りとなります。
理化学研究所の眼の再生医療がうまくいっていることや、倫理にもクリアしていることもあって、日本ではiPS細胞を用いた研究が進んできました。
遺伝子治療とiPS細胞を用いた再生医療のどちらがデメリットがないかと言えば、iPS細胞を用いた再生医療の方がデメリットがありません。
以下に、NHKで取り上げられたものを示します。
2018年05月22日 (火)
中村 幸司 解説委員
中村 幸司 解説委員
2018年10月01日 (月)
京都大学教授 山中 伸弥
2018年11月27日 (火)
中村 幸司 解説委員
おまけです。
2018年4月2日
次回まで続きます・・・。
