MMTと民衆の力

　本日（２４日）、携帯で当ブログを見てみると何と９５位（本レビューランキング）！　驚きました。どうもこの２～３日中にアクセスが大きく増えたようです。何があったのでしょうか・・・。兎も角もアタシの究極の目標、「お金が無ければ刷りなさい！　労働はロボットに！人間は貴族に！」を実現すべく今後も微力を尽くす所存です。さて、MMT（現代金融（貨幣＝アタシはこの訳語が適切と考えます）理論）の米国での議論が欧州にも飛び火しました。－https://jp.reuters.com/article/europe-mmt-idJPKCN1R10XI「焦点：現実か幻想か、欧州に飛び火する財政拡大理論「MMT」」（ロイター）ーMMTについてここでおさらい。「

米国左派の期待の星であるアレクサンドリア・オカシオコルテス氏を通じて有名になったＭＭＴは、実質的に、インフレを制御できている限りにおいて、国家は自由に自国通貨を発行・支出することができると考える。

この理論では、国家はいつでも通貨を発行して債務の返済に充てることができるのだから、債務不履行（デフォルト）に陥ることはありえないということになる。

」（第４・第５パラグラフ）　三橋氏をはじめ「国の借金（殆どが根拠の無いウソ、デタラメ！）」の真実を地道に訴えていた「勇者達」に時代が、世界がようやく追いつきつつあります。アタシが三橋氏の処女作、「本当はヤバイ！韓国経済」をJR四ッ谷駅そばのこじんまりした本屋で偶然手にし仰天したのが平成１９（２００７）年。当時経済論壇で真実を語る識者は森田実氏など極少数でした。あれから１２年。今や我が国のみならず海外でも経済学の「常識」に公然と反旗を翻す者は爆発的に増え、とうとう経済学の、いや人類の歴史を大転換させることも決して夢物語ではない所まで来ました。

　次に従来の経済・財政の手法の一つだったQE（量的緩和）との違い。「ＭＭＴの主唱者によれば、ＱＥが２次市場における社債・公債の大量購入によって金融市場を刺激することだけを意図しているのに対して、ＭＭＴのポイントは政府支出と実体経済への資金供給であるという。」（第７パラグラフ）　日本でも日銀が金融緩和で国債などの金融商品をせっせと買い取っても一向にデフレ脱却出来ませんでした。当たり前です。モノ・サービスが売れない状態は相変わらずなのですから。供給能力に比べ需要が少な過ぎるからこそデフレが続く以上総需要の拡大以外にデフレの解決策はありません。それを可能にする具体的な手段は我が国でも既に実施されている一定の条件を満たす投資や雇用拡大をした企業に減税したり補助金を与えるなどが思い浮かぶでしょうが、何と云っても天文学的な需要を生み出し得る最大の買い手は政府です。具体的な内容としてはインフラ整備などの公共投資を毎年着実に拡大したり年金・健康保険においては保険料は大幅減額、給付額は大幅増額するなど政府支出をインフレ率が許す最大限度まで毎年着実に拡大させる必要があるのです。

　しかし、MMTには強敵が待ち構えています。「主流派」の経済学者や政治屋です。「シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスが実施した調査によれば、経済専門家の８８％は、「債務返済に充てる通貨はいつでも発行できるのだから、自国通貨で借入可能な国家は政府債務を懸念する必要はない」という主張に「同意しない」と回答した。」（第２８パラグラフ）　敵（「主流派」）は「権力・体制」側、MMTすなわち我が方は「異端・反体制」。嘗ての天動説と地動説の争いを彷彿とさせる構図です。このローマ教皇庁にも匹敵する敵に打ち勝つには？　民衆の力です！　「また、ＭＭＴが経済的・政治的な幻想のように見えるとはいえ、一部のエコノミストは、ポピュリズムの波の勢いを軽視すべきではないと警告する。英国が国民投票でＥＵ離脱を選ぶことも、ドナルド・トランプ氏が大統領に選出されることも、どちらもありそうにないことと思われていたのだから。」（第３２パラグラフ）　結局は民衆・大衆の怒りの声こそが最も強いのです。そしてそれを支える理論的支柱がMMTなのです（最もMMTもまだまだ不完全だとの指摘が早くも出ているのでMMTに修正・改良を加えた経済理論が今後も次々と登場するでしょう）。

　最後に、「民衆の怒りの声で「主流派」経済学（天動説）とその信徒（未だにグローバリズム・新自由主義にしがみつく政治屋・財界人・学者）を打ち倒し、MMT（地動説）を勝利に導け！」