★水戦争

水不足で紛争に

それぞれの国に水資源を確保する河川があるわけではなく、これらは国家間を流れているため、

水不足が深刻になるにつれて紛争も起きやすくなります。
水資源が豊かにあるように感じられる日本人からすれば、

「水に関連した戦争なんて、嘘でしょ！？」

と思われる方も多いかもしれませんが、2000年の1月から4月にかけて起きていたコチャバンバ水紛争では、死傷者まで出ています。

当然ながら、人口が増加するにつれ必要になる水資源は増えていきます。
インドとパキスタンでも河川をめぐる紛争が起きていて、今後はインドとネパールを流れるガンジス川での紛争なども予想されています。
1995年には、世界銀行の元副総裁であるイスマイル・セラゲルディン氏が、「20世紀は石油を巡っての戦争や紛争、そして21世紀は水紛争の世紀になるだろう」と、予測していました。
＊世界保健機関（WHO）・国連児童基金（UNICEF）

http://www.getmyspacecomments.com/shortage-problem-serious-world-renewed-water-resources.html

昔は油(石油)を奪い合って戦争が起きた。現代は水の獲得のために戦争が起こる可能性が高い。

松乃助(๑•̀︿•́)و🎌日本を取戻す！@matsunosuke1973
昔は油(石油)を奪い合って戦争が起きた。現代は水の獲得のために戦争が起こる可能性が高い。 https://t.co/G6rprUgcVZ
2018年05月07日 21:14

こういうバ●が後を絶たないんですよホント。

ガンマ・ロエ・中木原@hexo_kazura1138
@onoderamasaru こういうバカが後を絶たないんですよホント。 https://t.co/z7OfgbbTcN
2018年05月07日 20:54

馬鹿ですな。中国の深刻な水不足も今後の世界的な水不足による争奪戦の話も知らずにしたり顔で評論家気取り…ですものね。

そもそも、水が無いと人間も国家もあっという間に死ぬので争奪戦は死に物狂いになるんけどね…やれやれ…

飲用以外でも食料生産・工業生産に清浄な水は不可欠。世界中で水利権が元になった争いは絶えることがないのに、どう言う根拠でこう言う不見識な事が言えるのか。日本が食料として輸入しているものの水分含有率を考えた事が無いのだろう。日本も実はかなりの水を輸入してる国なのにね。

汁・ビルヌーブ@soup2001
@onoderamasaru 飲用以外でも食料生産・工業生産に清浄な水は不可欠。世界中で水利権が元になった争いは絶えることがないのに、どう言う根拠でこう言う不見識な事が言えるのか。日本が食料として輸入しているものの水分含有率を考え… https://t.co/WiIsQe5TXl
2018年05月08日 02:45

とりあえず黄河の水でも飲んでもらいましょうか。ちょっとの質の違いならいけるでしょ。

WilcoJapan【武蔵雪風会代表】@WilcoJapan
@hexo_kazura1138 @onoderamasaru とりあえず黄河の水でも飲んでもらいましょうか。ちょっとの質の違いならいけるでしょ。 https://t.co/AIybvBHWjc
2018年05月07日 22:10

写真は首都ナイロビのキベラ（Kibera）地区で21日、ポンプで水をくむ住民たち。(c)AFP/SIMON MAINA

http://www.afpbb.com/articles/-/2199689?pid=1445415

水不足による戦争勃発については多くの国や研究機関が指摘してきた。

国連（UN）食糧農業機関（Food and Agricultural Organisation、FAO）が発表した報告書には、2025年に、世界人口の3分の2が、水不足に悩む状態になっていると予測している。

中東、アフリカ、インド、中国が深刻な水不足の問題を抱えている。

中東では、「水の確保」こそが安全保障なのだが、逆に紛争の火種ともなっている。

逆に日本は、水資源は豊富だ。だからこそ中国が水資源が豊富な日本を狙っているのだ。

北海道が中国の“北海省”になる日も遠くない？　事態は逼迫

農林水産省が発表した調査結果が永田町や霞が関に衝撃を走らせている。
同省が森林法に基づく市町村等への届け出情報などから全国の森林の土地所有者を調査したところ、昨年1年間で202ヘクタールもの土地が所在地を海外に構える外国資本によって買収されたことが判明したのだ。

注目すべきは買収された森林のほとんどが北海道にあること、そして香港・台湾を含む中国系の土地取得者による買収面積が81％にものぼる点だ。

中国資本が日本の土地を易々と手に入れることができる背景として「法制度の不備」を指摘するのは丸山穂高・衆院議員（日本維新の会）だ。
「海外資本から国土を守る法制度は事実上ないに等しいのが現状です。だからこそ、今の森林法を改正して山林などの売買を事前届け出制にすることを求め、改正案の提出準備を進めている最中です。農地、水源地など広大な土地を外国資本が買う動きを見せた際にきちんと審査に掛けて、場合によっては取引を規制できるようにするべきです。仮に問題のある取引であることが判明すれば、既に買われてしまった土地でも国が収用できるようにもすべきと考えます。

国土を守ることと安全保障は密接にリンクするため、早急に国会での議論を始めたい」
が、なかには中国との繋がりが一見すると分からない企業もあり、自治体側も対応に手を焼いている。北海道沙流郡の自治体関係者の話だ。
「地元で数百ヘクタール以上の農地がある企業に買われた後、2年以上更地になったままの土地があります。買収企業の経営者は日本人ですが、中国企業との取引だけで成り立っているような会社。実質、中国企業による農地買収だったと見られていますが、規制を掛ける根拠もなければ、自治体側に当該企業の経営実態を調べる能力もない。目の前で広大な土地が右から左に売り渡されるのを見るほかないのが現実です」
中国資本による道内の土地買収等の動きを長年調査している元北海道議の小野寺秀氏がこう憂慮する。
「このまま道内の農地や水源地が中国資本に押さえられれば『食の安全保障』は崩壊します。万が一、世界的な食糧危機に見舞われた際、中国資本の土地で作られた“北海道産”の農産物が日本を飛び越え、中国に直接輸出される可能性もあります。それを阻止する法制度はなく、中国による侵食が続けば、北海道が中国の“北海省”になる日も遠くないかもしれない。それほど事態は逼迫していると考えています」
※週刊ポスト2017年6月9日号

http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20170602/dms1706020930015-n1.htm

今、日本では北は北海道から南は沖縄まで多くの土地が外国人によって買収されています。そしてそのほとんどが自衛隊関連施設や水源地のある森林だと言います。