前編『【独占】「診療報酬を上げなければ医療業界が立ち行かない…」日本医師会会長が語った厳しすぎる医療現場の現状』では、能登半島地震における災害医療チームJMATの活動や、医療報酬改定における財務省の主張について、日本医師会の松本吉郎氏にインタビューを行った。後編となる本記事では、地域の診療所が置かれている厳しい現状や、長期にわたる薬不足の問題についても話を聞いた。(取材・文/横田由美子)
医者「診療報酬上げろ！」
厚労省「薬価下げて診療報酬上げます。」
日本の製薬会社「必要だし長年広く使われている薬だけど薬価減額で赤字になったので止めます。」
外国の製薬会社「ほとんど同じ成分と効き目だけど新薬として発売します。薬価は１０倍です。新薬だから当分ジェネリックは出せません。」
医者「高すぎるだろ！」
外国の製薬会社「まぁまぁ先生、今度当社の社内勉強会で講義してください。１０万円あげますから。」
医者「ならOK！」
外国の製薬会社「診療報酬アップして、私達からお金を貰えて、収入アップアップでハッピーハッピーね！」
こんな感じですかね？
ちなみに、
例えば８０歳、無職、収入は年金だけの患者さんだと
数百万円、数千万円する抗がん剤を使った場合は
ほぼ自己負担はありません。
当然病院と製薬会社にはお金が入ります。
なので中には積極的に処方したがる医者もいそうですね。
日本の国民皆保険制度は皆が幸せになる制度です。
体調が悪い時は遠慮せずにどんどん診療を受けましょう。