マスコミが不満なら月刊誌を買えばいいじゃない。
タダより高い物はないですからね。
産経新聞社が発行する「正論」１０月号掲載の、
阿比留論説委員による「空気が支配する日本社会の異常」
は、まさに「正論」だと思いました。
＜特に面識もない政治家を背後から銃撃したテロリストに、
本来ならば同情など寄せる余地はないはずだし、
その言い分に耳を傾けてはならない。
それはテロリストの目標を達成させることになると同時に、
新たなテロリストの誕生を手助けする行為に他ならない＞
＜ところがテロリストはいつしか、
教団の可哀想な被害者に奉られて、
まだ量刑どころか起訴もされていないのに、
減刑署名活動も行われている。
あまりの倒錯と狂気に卒倒しそうになる＞
＜一方で本当の被害者である安倍氏も
その遺族も顧みられることなく、
同情やいたわりの声は報道には表れない＞
麻生政府は国葬で保守層の憤りを収めるなのかしら？
そのほか元海上保安官の一色正春氏が、
「疑問だらけの暗殺、真相究明せよ」で、
＜本当に単独犯なのか＞
＜奈良県警の情報を疑え＞などと述べておられます。
やはりジャーナリズムはこうあるべきですね。
一方「紙の爆弾」１０月号には、
＜国葬反対・統一協会＞の記事が目立ちますが、
その中にフリージャーナリストの方が連載している記事が、
ウクライナ情勢と安倍元首相暗殺・トランプ強制捜査、
の関連性を述べていて、大変、興味深いです。
＜問題は１１月のアメリカ中間選挙だ。
現在米経済は景気後退の局面を迎えている。
米政界ではそういう政権は「死に体」といわれ、
中間選挙では民主党の大敗が予想されている＞
＜共和党は国内の政治課題を優先する政党である以上・・・
アメリカがウクライナ戦争から手を引いていけば、
日本政府やＥＵ諸国も同調しよう。
ロシアとの休戦や停戦の動きが強まっていけば
プーチンと個人的なつながりを持つトランプと安倍が
再登場しても不思議ではなかった。・・・
バイデン政権が中間選挙の敗北を見据えて
両者の排除に動いた疑惑が浮かんでくるのだ＞
＜中間選挙で民主党が大敗すれば、
この戦争はロシア有利で停戦になりかねない。
経済制裁が緩和されれば今まで以上に
安価なロシア産エネルギー資源を求める国が増えていく・・・
米国の「石油ドルビジネス」が完全に破綻してしまうのだ。
・・・「闇の政府」は、西側諸国が足並みをそろえて、
反ロ路線とロシアへの経済制裁を継続させるために、
安倍をテレビカメラの前で射殺し、
その哀れな姿を各国首脳に見せつけたのではないか＞
安倍氏の人格を否定しかねない射殺現場の報道。
＜裏切り者に対する「見せしめ」の意味もあった・・・＞
推測に基づく意見ですが、事実は小説よりも奇なり、です。
安倍氏暗殺後次々に横田基地から入国した米国のトップたち。
岸田首相の表情が最近すぐれないのも無理はありません。
くれぐれもお大事に。
