「アメリカをそそのかして湾岸戦争に引きずり込んだのは
お金持ちのクウェート人たちだ。
国内のある団体が米国の広告代理店に
クウェートへの同情を集め米軍の軍事介入を促してほしいと
多額の金で発注したのである」
「そこで広告代理店は、ナイラという１５歳の少女に
アメリカの公聴会でクウェートの惨状を証言させた。
そのことで実際に世論が動き、
世界中が湾岸戦争に参加したのである。
ところが２年後、それが嘘の証言で、
ナイラは駐米大使の娘でアメリカ育ち、
クウェートにも行ったことがないと、
ニューヨーク・タイムズにスクープされた」
「クウェート政府が戦後ワシントン・ポストに出した
協力国への〈感謝広告〉に日本の名前は載っていなかった。
日本は世界で一番高額な支援金を出したにもかかわらず。
このことが日本政府のトラウマとなった。
お金だけの支援ではだめなのだ。
血を流さなければ世界に認められないのだ・・・」
これについて後日、東京新聞の取材に対して、
元駐日クウェート大使は、
感謝広告は駐米大使（ナイラの父親）による発案であり、
その大使の求めでアメリカ国防総省が示した参加国リストに
日本が掲載されていなかったと話したそうです。
またも一杯食わされて自虐に陥った日本。
クウェートの湾岸戦争記念館には、
日本の掃海作業や資金援助についての説明があるそうで、
やはりアメリカ発の情報より現地の情報の方が正確です。
「オウム真理教による地下鉄サリン事件が起こったとき、
海外メディアは〈崩れた日本の安全神話〉
という見出しで世界に伝えた。
ところが、我々日本人は、翌日も通常と同じように
地下鉄を使って通勤していた」
「メディアの伝え方とはそういうものだ。
事件の十分の一、百分の一だけを取り上げて
大変だ、大変だ、と煽っている。
そこだけ見せつけられる視聴者や読者は、
まるで全体がそうなのだと思って、パニックに陥る」
おめでたいニュースよりも
戦争直後の、米兵が前政権の残党に狙い撃ちされていたころ、
吉岡氏は妻と小学２年生の娘を連れてイラクへ家族旅行。
帰国後、「戦場の夏休み」というドキュメンタリー映画を作り、
イラクの安全性を家族旅行を通して伝えようとしました。
「ネット上では批判が飛んだ。理解してもらうのは難しい。
（人は）イラクの安全さよりも、
あらかじめ持っているイメージを大事にする。
一般的な報道に載った情報しか信じない」
やはり百聞は一見に如かず。
